１級建築施工管理技士｜とらの巻

以下、(一社)日本建設連合会HPより引用

【 摩擦面処理 】

・発錆促進剤や溶融亜鉛めっき面へのりん酸塩処理を採用する場合の留意点

発錆促進剤もりん酸塩処理も工事監理者の承認もしくはすべり試験が必要であったが、2018 年に改定され、JASS6ではこれらの使用が標準として認められた。
ただし、発錆促進剤の場合は、黒皮除去も同時に行うものは認められておらず、また、下地処理の管理、希釈条件の確認、塗布後の時間確保に注意が必要となる。発錆促進剤もりん酸塩処理も、メーカーの取り扱い仕様を十分に参考にした上で接合部の製作を行う必要がある。参考までに、過去に行われた発せい促進剤、りん酸塩処理の試験結果を示す。








出典:建築鉄骨工事の新たな課題への取り組み
(一社)日本建築学会_鉄骨工事運営委員会調査研究報告会・資料集 2010
(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工場製作編、2018


【 発生促進剤 】

・発錆促進剤を使用するに当たっての留意点


2018年に改定されたJASS6では高力ボルトの摩擦面処理として、自然発生の赤さび、ブラスト処理に加えて薬剤発せいの使用が標準として認めらた。ただし、薬剤発せいの場合は、黒皮除去も同時に行うものは認められててはなく、また、下地処理の管理、希釈条件の確認、塗布後の 時間確保に注意が必要で、メーカーの取り扱い仕様を十分に確認する。


(１)発せい促進剤の現状

発せい促進剤として、一般に販売されているもののうち、代表的な銘柄とその特徴について下表に示す。これらの発せい促進剤は、グラインダあるいはブラスト等により黒皮を除去した後の発せいを促進させるタイプのものである（一部には黒皮上から塗布するものもあるが、腐食が必要以上に継続する場合もあるので使用しない）。




(２)発せい促進剤による摩擦面のすべり係数
各薬剤メーカーが示しているカタログに記載されたすべり係数を下表に示す。カタログ値によればここに示したものはいずれもすべり係数として0.45を確保されたものである。




(３)発せい促進剤使用の留意点


�@発せい促進剤塗布前の下地処理管理を厳格に行う（黒皮を除去する）


�A発せい促進剤の希釈の必要性の有無を確認する（原液のままのものと希釈タイプがある）


�B発せい促進剤塗布後、所定のすべり係数が得られるまでの時間を確認する（24時間タイプと 48時間タイプがある）所定のすべり係数が得られるまでの時間は、塗布後の温度・湿度に大きく依存している。特に気温 5°C以下、湿度80%以上などの悪条件ではその効果がほとんどないことも報告されている。このように塗布後ボルト締付けまでに必要な時間は気象条件と関連して決めるべきであるが、各社カタログ等では平均的な温度・湿度に対しての時間設定のみの記載なので注意が必要である。

�C発せいするまで、雨に掛からないようにする。


出典：建築鉄骨工事の新たな課題への取り組み
(一社)日本建築学会_鉄骨工事運営委員会調査研究報告会・資料集、2010
(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工場製作編、2018


【 サンブラスト 】

・サンドブラスト処理の場合の赤さび 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
摩擦接合に必要なすべり係数 0.45を確保する方法として自然発生の赤さびによる場合、薬剤発せいによる場合（2018年JASS6改定より）およびブラスト処理による場合がある。ブラスト処理とは、研削材を圧縮空気などを利用して加工面に高速で噴射し、その衝撃力で黒皮などの異物を除去するとともに、適度の粗さを持った粗面を作る表面加工である。研削材の種類によってショットブラスト、グリットブラストおよびサンドブラストなどがある。 JASS6では表面粗さを50μmRz（マイクロメーターアールゼット）以上確保すれば、ショットブラスト、 グリットブラスト面を摩擦面として良いとしている。しかし、サンドブラスト処理面は所定のすべり係数が得られないことがあり認められていないため、赤さびの発生が必要になる。

■ショットブラスト
鋼製の球形の粒を吹き付ける。






■グリッドブラスト
鋼製の鋭く尖った角を持つ粒を吹き付ける。



■サンドブラスト
ガーネットや各種粉砕スラグなどを吹き付ける。ケイ砂は研削材のJISから削除されている。




出典:(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工場製作編、2018


【 CFT造のコンクリート圧入口 】

・CFT造のコンクリート圧入口の誘導管（エルボ）

（一社）新都市ハウジング協会から省略できる根拠は公表されていない。施工会社各社が独自に実験を行なった結果により省略できる根拠としたり、過去の文献等を参考にして資料作成し設計者・工事監理者の承認を得ている。

参考文献を以下に示す。圧入工法における誘導管の役割は、コンクリートの流動方向を上に 誘導することで鋼管に余分な圧力をかけないようにするためであるが、文献１）の結果では誘導管を設置するほうが圧入圧力は大きくなるとの報告もあり、また各文献とも鋼管の水平方向歪に対する影響はほとんどないとされている。



　　　　


出典:
・文献１）「CFT柱の圧入工法における誘導管の検討」
　日本建築学会大会梗概集1999年1261 大成建設 谷垣ら
・文献2)「誘導管の有無によるCFT柱の圧入時角形鋼管挙動の相違」
　日本建築学会大会梗概集2002年1415 熊谷組 宮原ら
・文献3)「CFT造柱の圧入工法における誘導管の影響」
　日本建築学会大会梗概集2003年1251 竹中工務店 三好ら




【 バンドプレート 】


・十字柱のバンドプレートピッチの規定

一般にバンドプレートは、T字形または十字形鉄骨を組み立てるための形状維持として設置さいるので製作側の精度保持方法によりそのピッチは決まってくる。 しかし、逆打ち工法などで柱に大きい圧縮力が生じるときに、フランジが局部座屈を起こさないように設ける場合があるので、この場合はバンドプレートの仕様を設計者・工事監理者に確認する必要がある。

バンドプレートのピッチに規定はないが、タラップとして兼用することもあるので、その場合は 400mm程度の間隔で取り付けることが多いようである。タラップとしてバンドプレートを使用する場合は、安全管理上、バンドプレート取付溶接部の品質も管理する必要がある。




【 ひずみ矯正 】


・ひずみを加熱で矯正する場合の留意点


全ての鋼材は、化学成分の調整と圧延温度、圧下量※ の制御、熱処理の組合せにより造り込ま れている。したがって、加熱矯正が実施された場合、材質への影響は免れることはできない。 影響因子としては、�@加熱温度、�A加熱時間、�B加熱範囲、�C冷却条件であり、これらの条件と 鋼材成分の相互関係により加熱矯正部分の材質への影響度合いは異なる。
鉄骨工事技術指針・工場製作編では、下記のような加熱矯正基準が示されているので、この基準を遵守する管理が必要である。また、熱影響を表面近傍のみに止めるように、管理することも重要である。
平成12年建設省告示第2464号では、「500度を超える加熱を行う場合は加工前の当該鋼材等の品質と同等以上であることを確認しなければならない。」とされているが、同告示のただし書きには、「局部的な加熱はこの限りではない」とされている。加熱矯正は温度は500度を超えているが、局部的な加熱なので、告示に抵触することはないと考えられる。

※圧下量:圧延材料が1回の圧延で薄くなった量


[注」 上表温度は加熱表面での温度である
*600 °Cを超えてその後空冷または水冷する場合は、確認実験を実施してその条件で行う
（凡例）
表中の◎は実施可、×は実施不可である。 ○はさらに厳密な温度管理と加熱時間、加熱範囲を 最小限とすることを前提に実施してもよい。



出典:(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工場製作編、2018

【 ダイアフラムの出寸法 】


・ 冷間成形角形鋼管の通しダイアフラム出寸法


「2018年版 冷間成形角形鋼管設計・施工マニュアル」では、ダイアフラムの出寸法 eは下記の値 が推奨されている。
　e=25mm(tc<28mm) e=30mm(tc≧28mm)
　tc:角形鋼管厚さ

これは次の点を考慮して決められている。

�@板厚方向応力に対するダイアフラムの安全性確保（ラメラテアによる開裂防止など）
�Aダイアフラムと柱・梁フランジの溶接による熱影響部の干渉及び性能低下の防止
�B柱とダイアフラムの溶接によるダイアフラムのかさ折れの発生の防止


�@については、当該溶接部位が入熱の小さいガスシールドアーク溶接であり、またダイアフラムの 材種もSN材でかつ板厚方向の特性（ Z方向絞り値・材料UT検査 ）が規定されたC種を用いること が一般的であることから、板厚方向のラメラテア（開裂）の問題は無いと考えられる。


�Aについては、�@と同様に当該溶接部位が入熱の小さいガスシールドアーク溶接であることから、 母材への熱影響の範囲は数mmと小さく、ダイアフラム製作出寸法を25~30mm程度確保すれば、 熱影響部同士が干渉して溶接部の性能を低下させる、ということは無いと考えられる。


�Bについては、ダイアフラム出寸法を大きくすると、溶接の順序にもよるが、かさ折れ量が大きくなる。特にトッププレートの場合、片側溶接になるためかさ折れが発生するケースが多く、事前に逆ひずみをつけるなど対策を講じても、中々コントロールできないのが現状である。かさ折れが発生した場合、ダイアフラム板厚が厚い場合は加熱矯正でも完全な修正は困難であり、梁フラン ジとの溶接で食違いが生じ易くなる。したがって、�@と�Aを満足したうえでダイアフラムの出寸法は短くする（一般に25~30mm程度）のが良い。




　　　



出典:2018年版 冷間成形角形鋼管設計・施工マニュアル


【 アンカーボルト 】

・構造用アンカーボルト(ABR、ABM)の加工（L形・J形）及びめっき処理


�@ABR、ABMのアンカーボルトのセットを図に示す。図のようにナット4個、丸座金1枚及び直形状のアンカーボルト1本のセットでJIS規格化されている。なお定着板は規格に入っていない。
JISマーク表示認証取得工場で曲げ加工する場合、曲げ加工自体は可能であるが、形状が変わってしまうのでアンカーボルトの「セットとしてのミルシート」は発行されないので注意する。


�Aアンカーボルトの表面処理について、JIS規格の附属書(規定)の抜粋を示す。
・JISB1220:2015 附属書A.7 ボルトの表面処理

A.7.1 ABR用ボルトに表面処理を施す場合は、電気めっき又は溶融亜鉛めっきとする。 溶融亜鉛めっきを施す場合は、ナットのはめあいを考慮してJIS H 8641に規定する HDZ35とする。

A.7.2 ABM用ボルトの表面処理にめっきを施す場合は、電気めっきとする。

�@のようにボルト・ナット・座金はセットで構成されている。表面処理としてめっきを施す場合は、 ボルトの表面処理と同等の表面処理を施したナット及び座金を組み合わせることが規定されているので、材料が入荷された際、現物や検査証明書で組合せを確認する必要がある。





出典:建築用アンカーボルトメーカー協議会パンフレット「構造用アンカーボルト」 JISB1220:2015 構造用両ねじアンカーボルトセット


【 開先角度 】

・完全溶込み溶接のレ形開先角度を30°に変更したい場合


開先角度が小さくなることにより高温割れが問題となる場合があるが、過去の実験や実績から、 開先角度を通常の35°から30°に変更する程度であれば、高温割れが発生しないことが知られている。ただし30°開先にするには以下の注意が必要である。

�@鉄骨製作工場の開先加工機が30°に対応できる場合とできない場合があるので、事前に確認する。

�A溶接ワイヤの突出し長さの確保やテーパノズル形状、 および、固形エンドタブを使う場合は、 事前に確認する必要がある。

�B溶接技能者に狭開先の溶接経験がない場合は、適正な溶接ができるか施工試験で確認する。
この場合、 30°より狭くなる側の開先角度管理値と、溶接時の積層図や溶接条件 を事前に定めておく。

なお、開先標準を変更することになるので、設計者、工事監理者の承認が必要となる。

【 裏当て金 】

ブラケット形式のフランジ現場溶接（固形エンドタブ）の裏当て金の組立て溶接位置

鉄骨工事技術指針・工事現場施工編においては、
「現場溶接の時に特に下フランジ側では、応力状態の厳しくなるフランジ外面に組立て溶接を行なうと組立て溶接の止端から梁フランジが破壊する可能性がある。また、上向き姿勢で適切な組立 て溶接を行なうことは困難である。したがって、現場溶接における組立て溶接は、エンドタブの部分で行なうのが望ましい。」 と示されている。

しかし、固形エンドタブを使用する場合は、エンドタブの部分で溶接が出来ないため、 同じく技術指針の以下のただし書きに従って、開先内で組立て溶接を行うことになる。

「ただし、工事監理者の承認を得て、組立て溶接を開先内に行うことができる。この場合の組立て 溶接の位置は、梁フランジの1/4とし、かつ、本溶接時に組立て溶接を確実に再溶融させる。組立て溶接に用いる溶接は、本溶接時と同じ溶材を用いて行なう。」

　





【 柱継手 】

コラム柱の柱継手で、裏当て金を差し込み式にした場合の留意点

柱継手部の食違い防止で採用される例が多い方法であるが、採用にあたっては以下の注意が必要


�@柱内に雨水等が入らないように養生する処置が必要


�A下柱の裏当て金は、施工性を考慮してテーパ加工がされているが、このテーパによる柱材との隙間に雨水や塵埃が侵入している可能性があるために、溶接前にバーナ等で加熱・蒸散させる必要がある。


�B裏当て金に塗布してある溶接用の下塗りが、上柱挿入時に剥がれて、上柱と裏当て金の間に 不純物として残る場合があり、溶接前に除去する必要がある。


�C上柱内部に取付けた、裏当て金の受けピースおよび裏当て金に、自重が掛かるので強度上必要な溶接量を確保する必要がある。





【 AW検定 】

AW検定の工事現場溶接資格

工事現場溶接の場合、横向き溶接を代替エンドタブで行う場合は比較的少ないため、両者を分けている。但し、代替エンドタブV類の資格には、代替エンドタブ下向(F)、横向き(H)両方の試験合格が必要である。

一方、工場溶接の場合は、下向き、横向きを分けて管理するのは難しいため両方保持するとしている。下表に示す、資格毎の●で示した試験項目を全て合格する事が必要である。代替エンドタブ資格は、鋼製エンドタブ資格を保有することが必要。 なお、工事現場溶接のV類資格保有者は、非常に少ないのが現状である。

AW検定の資格毎の試験項目









【 混用溶接 】

混用接合で、溶接熱による高力ボルトの導入張力の影響を回避する方法


鉄骨の現場接合において、H形鋼のウェブ・ 高力ボルト接合、フランジ・現場溶接接合、 いわゆる混用接合が多くの物件で採用されている。 この場合、ウェブ高力ボルトを先行して本締めまで行なった後に、フランジ溶接を行う。




(一社)日本建築学会・鉄骨工事技術指針・ 工事現場施工編では、本締めされた高力ボ ルトのフランジ溶接における熱の影響により ボルト張力が低下するという研究例があることが指摘されている。
また、過去の研究事例では、本締めされた ボルトの温度が100°Cを超えると、導入張力 が設計張力を下回る事が報告されています。




これを回避する施工方法の一例として、右図 に示した高力ボルト温度測定管理フロー に基づき、高力ボルトの温度が最も大きくな ると予想されるフランジ板厚の最も厚い部材で試験を行い、溶接部に最も近い高力ボルト温度を測定して、高力ボルトの温度が100°C を超えない溶接条件を確認する方法がある。







出典:2009年度日本建築学会大会_材料施工部門PD「梁端現場溶接接合が抱える課題」



【 デッキ受け 】

コラム柱で、ノンブラケット（梁フランジ現場溶接）の場合の柱周りデッキ受け

デッキ受けをダイアフラムに現場溶接するのは難しく、ほとんど行なわれていない。
直交する梁間でアングルを梁フランジに溶接する方法や、デッキ受けをボルト止めで掛け渡す方法などがある。





【 焼抜き栓溶接 】

焼抜き栓溶接の現場管理

焼抜き栓溶接の施工方法は、通称デッキプレート版告示（告示606号:平成14年国土交通省告示 第326号の一部を改正）に規定されており、その内容は以下のとおり。

�@鋼板の厚さを1.6mm以下とすること。

�A溶接部に割れ、内部欠陥等の構造耐力上支障のある欠陥のないこと。

�B溶接部周辺における鋼板と鉄骨その他の鋼材との隙間を2mm以下とすること。

�C溶接部の直径を18mm以上とすること。

�D溶接部相互の中心間距離を60cm以下とすること。

�E溶接部（端抜けのおそれのない部分を除く。）の縁端距離（当該溶接部の中心から接合する鋼材等の縁端部までの距離のうち最短のものをいう。）を20mm以上とすること。

�F焼き切れ及び余盛不足のないものとすること。 


この告示では、溶接棒、溶接電流などの溶接仕様を規定していないが、2項や7項の規定で 溶接部の品質について規定されている。 焼抜き栓溶接の溶接条件や作業要領は、各デッキメーカーの設計施工標準などにも規定があるのでこれらの資料も参考にする。これらの規定に準拠していることを確認する。





出典:(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工場現場施工編、2018

【 タイトフレーム溶接 】

折板屋根で、小梁上のタイトフレーム取付けに際して溶接長さの規定

タイトフレームの幅、板厚および必要溶接長は、想定される風荷重に対する必要強度で決定される。
参考として、(一社)日本金属屋根協会のHPに、「タイトフレームを溶接する」というタイトルの テクニカルレポートが公開されており、その中にタイトフレーム耐風強度計算について記述されている。




タイトフレームの形状



ただし、小梁などの母材に直接タイトフレームを溶接する際には、ショートビートにならないよう溶接長40mm以上を確保すること。


溶接長さが短い例


出典:(一社)日本金属屋根協会 テクニカルレポート
「（8）タイトフレームを溶接する」



【 タイトフレーム溶接 】

さび止めペイントの上から行なうタイトフレームの溶接


さび止めペイントは、溶接のアークの熱により消失しますので強度的な影響は、ほとんどないと考えらるが、製作工場でさび止めペイントの塗装を行なう場合は、塗膜厚が厚い場合があるので、その場合は、ケレンを行う。
いずれも、溶接後のアンダーカット、ピット、割れ等の外観検査は十分に行う。また、溶接後のさび止めペイントのタッチアップを忘れずに行う。


さび止めペイントの上から溶接を行った例



【 風養生 】


ノンブラケット梁の工事現場溶接における効果的な風養生方法

防風設備に用いる養生シートは、ガス溶断、ガウジングによる火花から着火しない不燃性のものとし、これをユニット足場などの溶接足場設備の周りや建物外周に沿って取り付ける。
また補助的な防風対策としてフランジに左右からプレートで作成された防風装置をはめ込むなどの方法がある。 工事現場溶接業者と協議して検討を行う。




溶接部近傍のみを囲う防風装置の例


出典:(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工事現場施工編、2018



【 材料保管 】


溶接材料の保管に関して注意すべき点

工事現場溶接を対象とした溶接ワイヤ、溶接棒や副資材は、雨水がかからないように保管する必要がある。保管方法としてコンテナが最適であるが、無い場合は直置きはせず、木製すのこなどの上に置き、シートを掛ける、特に被覆棒はビニールでしっかりとくるみ、溶接するときは携帯用乾燥器を使用する。






被覆アーク溶接棒の携帯用乾燥器


出典:(一社)日本建築学会 鉄骨工事技術指針・工事現場施工編、2018





【 電磁波 】

工事現場溶接時の電磁波が、既存の病院の機器類に与える影響

一般のガスシールドアーク溶接では電流は200~300A程度あり、影響が懸念される場合の対 策として以下の方法などがある。

�@電気の流れ道(キャブタイヤケーブル)から機器までの離隔を大きくする。
�A電流を小さくする。

�Bアースを溶接位置に近づける。

ちなみにスタッド溶接は1回あたりの電流が2000A前後となり、影響が大きくなる。 磁気センサを用いた離隔距離、アース長を各々変えて、溶接時の磁気雑音の大きさを磁気セン サーなどで測定する実験等で、確認をするのが望ましい。


離隔距離(アース長)と磁気雑音の大きさの関係


(注)
JEITA：(一社) 電子情報技術産業協会

イミュニティレベル : 特定の機器、装置、またはシステムにおいて、それらが要求される程度の性能で動作しうる電磁妨害の最大印加レベル


【 示温塗料 】


示温塗料がパス間温度を管理できる原理

示温材とは、温度チョークのように所定温度で融解するものとは異なり、物質の組成が熱により変 化する現象を利用して温度を視覚で感知できるようにしたもの。こうした示温材の中で、いった ん変色すると元に戻らない不可逆性を利用して開発されたものが、示温塗料。

示温塗料はその目的とする温度および加熱時間と加熱速度などに応じて変色する。従って同じ 温度といえども、その温度を何度も繰り返すほど、変色域が長くなります。 このように示温塗料は 変色する長さを制限することで、「熱の総量」を管理するものであり、各パスでの具体的なパス間温 度を確認・管理するものではないので注意が必要である。各パスのパス間温度の確認・管理 には各種温度計や温度チョークを用いる。



　

　

　

【 溶接禁止範囲 】

仕上工事、設備工事などに付随する工事現場溶接を行う場合の注意事項

内外装工事や設備工事の下地として必要な金物等は原則として工場製作の時に設置する必要がある。しかし、止む得ず、鉄骨本体に取り付けるために工事現場溶接が行われることもある。これらの溶接は十分に管理された中で行われる必要がある。

例えばショートビードや溶接欠陥は、母材（構造体）の性能に悪影響を及ぼす原因となる。


公共建築工事標準仕様書（平成28年版）の「7.6.9 関連工事による溶接」には、
『関連する工事のため、金物等を鉄骨部材に溶接する場合は、母材に悪影響を与えないように、表7.6.1に示す最小ビード長さを遵守するとともに、必要に応じて予熱等の処置を行う。なお、溶接は、7.6.3による技量を有する溶接技能者が行う。』
とある。

　

公共建築工事標準仕様書 7.6.3による溶接技能者
•手溶接の場合は、JIS Z 3801に示す試験等による技量を有するもの
•半自動溶接の場合は、JIS Z 3841に示す試験等による技量を有するもの

特に、大梁端部のように大地震時に塑性化する可能性がある部位や冷間成形角形鋼管のコーナー部等のように塑性変形した部位、また応力集中が起きやすい部位などには、これらの溶接は避けることが望ましいといえる。 やむを得ず、これらの部位に金物を取り付ける必要がある場合は、

�@構造体に直接工事現場溶接をすることの無いように、捨てプレートなどを製作工場で取付ける
�A溶接方法、溶接材料や溶接技能者の資格を明確にし、十分に品質管理された中で作業を行う

等の計画を立て、設計者・工事監理者の承認を受ける

なお、鉄骨工事技術指針では、軽微な溶接といえども、溶接技能者は原則として、JASS6の5.4「溶接技能者および溶接オペレータに規定する溶接技能者のうち、少なくとも基本となる級（下向き）の有資格者とすることを求めている。

　

　

　

尚、塑性化が想定される領域とは一般に、材端からL/10又は2d以上までの部分程度。（L：梁の長さ、d：梁せい）

出典：公共建築工事標準仕様書(建築工事編)(平成28年版)
(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工事現場施工編、2018


【 アーク光障害 】

溶接時のアーク光による目や皮膚にどのような障害

溶接時のアークは、目に見える可視光と目に見えない紫外線および赤外線を発生する。その中で、特に目に有害な光は、紫外線（200~380nm）および可視光の青光（400~570nm）である。

・紫外線による障害 :
電気性眼炎。角膜の表層部に障害を与え、目に異物が入った感じになり、涙が流れ、まぶたの痙攣を伴った急性症状が数時間後に現れ、48時間程度で消滅する。皮膚に受けると日焼け同様の水脹れの症状となる。


・青光による障害 :
網膜障害。視力低下、視野の一部が見えなくなる、かすんで見えるなどの 症状が数週間から数ヶ月続く。


これらの障害を避けるために、適切な遮光保護具(保護面と保護めがね)を使用する必要がある。保護面のプレート、めがねレンズの遮光度番号は、遮光保護具のJIS規格に記載されている 使用標準を参考に選択する。例えば、100A~300Aのガスシールドアーク溶接を行う場合は遮光度番号11か12を使用する。



【 溶接作業影響 】

溶接作業が人体に与える有害な影響

溶接作業では、ヒュームやガスによる呼吸器障害、アーク光による眼炎・皮膚障害、スパッタなど による火傷、感電による死亡災害などが懸念される。

溶接作業の際の危険・有害要因と人体への影響および防止するための保護具
溶接技能者はもとより溶接技術者、施工管理者も適切な保護具を使用し、自ら身を守ることが必要である。




注) 人体への影響ではないが、溶接がペースメーカーに与える影響も注意が必要である
出典:溶接・接合技術総論 産報出版




【 開先防錆範囲 】

開先の防せい（錆）塗装の範囲

開先防錆塗装は一般の下塗りとは目的が異なり、溶接開始までに開先部にさびを発生させないために行う。



その範囲は、おおよそ開先部から50mm程度で、裏当て金の付く面も同様である。 開先防錆塗装は特にはがすことなく溶接されるので、あまり厚く塗るとブローホールが発生することがあるので注意が必要である。

塗膜厚は一般的には5~7μm程度が良いとされている。

また、一般の下塗りに比べると耐候性に劣るので、開先防錆塗装された状態で長期間保管する間に発せいすることがある。 このような製品を保管する場合は、劣化した塗膜とさびを十分に除去してから再塗装する必要がある。溶接する前でも塗膜が劣化していればさびとともに充分に除去することが必要である。




この開先防錆塗装は開先部が発せいしていないことを確認してから行うが、そのことを確認するために透明度の高い色を指定される場合もある。







※クリア/シルバーのどちらとするかは設計者・工事監理者に確認する
出典:(一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工事現場施工編（2018）



【 CFT柱等への後溶接 】

コンクリートが充填されたCFT柱への鉄骨ピース等の溶接による熱影響

高温加熱が高強度コンクリート（ 70 N/mm²：加熱時材齢91日）の圧縮強度およびヤング係数に及ぼす影響についての研究1)によると、

�@圧縮強度については300°Cまでは常温と同程度の強度を示す
�Aヤング係数については100°Cまでは常温と同程度の係数値を示す
つまり、加熱温度が100°C以下であれば高強度コンクリートの力学特性は常温時と変わりないと考えてよいといえる。



加熱温度と圧縮強度および
圧縮強度残存比


加熱温度とヤング係数および ヤング係数残存比


また、コンクリートが予め充填されたCFT柱を工事現場溶接（柱継手および柱・梁仕口）する場合の、 溶接熱がコンクリートに与える影響についての研究2)によると、

柱形状：︎-600x600x32（BCP325）、梁フランジ：t=32mm、ダイアフラム：t=32mm、 充填コンクリート：50N/mm²、パス間温度:250°C、300°C、350°C、連続溶接の4種類、
という溶接条件下で、

�@コンクリートの最大温度はパス間温度の上昇に伴い高くはなるが200°C以下である。

�Aコンクリート温度が100°Cを超える範囲は、パス間温度に限らず溶接部からの鉛直・奥行 方向の距離が100mm~135mm程度以下に限定される。（溶接線に沿った方向は別）

�B最高温度に近い領域では、コンクリートの温度は鋼材裏面の温度よりも平均的に50°C 程度低くなっている。
という結果が得られている。

当然、検討対象の構造物の板厚等の溶接条件が異なれば、上述の結果をそのまま用いることはできないが、こうした既往の研究結果をもとにコンクリートに生じる最大温度等を推定することができる。 溶接を行う場合は鋼材表面の温度管理の条件を定め、溶接によるコンクリートへの影響を最小化する方法を示し、工事監理者と協議の上、承認を得る必要がある。

出典:
1)「高温加熱を受けた高強度コンクリートの強度回復」
（コンクリート工学年次論文集、VOL.25,NO.1,2003）
日本建築学会学術講演梗概集 2000年9月
2)「プレキャストCFT柱(Pca-CFT)接合部に関する研究 その6、その8」
（日本建築学会学術講演梗概集 2000年9月）



【 溶接順序 】

3層1節の場合の柱、梁の高力ボルト本締め及び工事現場溶接の手順


通常は、下記に示す手順で高力ボルト本締め、溶接作業が行なう。

�@柱継手部の溶接は、柱継手部のエレクションピースの本締めを行い、その柱(節)の最上階梁の高力ボルト本締め完了した後に実施する。

�A柱-梁継手もしくは梁-梁継手で、ウェブ高力ボルト接合、フランジ溶接接合の混用継手の場合は、ウェブの高力ボルト本締め終了後に、フランジの工事現場溶接を行なう。



高力ボルト本締めと工事現場溶接の基本的な施工順序

出典:鉄骨現場溶接の基本と監・管理（JSSCテクニカルレポート1998）

【技能資格】

頭付きスタッド、鉄筋スタッドの溶接技能者の資格と条件

スタッド溶接に従事できる溶接技能者は、(一社)スタッド協会のスタッド溶接技術検定試験に合格した有資格者である。

この資格は、スタッド協会で統一した試験を行い、技術証明書として発行される。

資格にはA級、B級およびF級（2012年から実施）があり、各資格の作業範囲は下表に示す内容で規定されている。




一方、鉄筋スタッド溶接の資格は、特にないので表を参考にする。

横向きの場合はスタッドの軸径は16mmが最大、
下向きの場合はスタッドの軸径は 22mm（F級を持っていれば25mm）が最大
となっている。

なお、表に示す値を超える軸径を要求される場合は、鉄骨工事担当者と十分な検討を行い、作業環境、機器、溶接条件等をより厳しく管理し、技量試験を行い溶接技能者の技量の確認を行った上で十分注意して施工を行う。



【コンクリート止め】

コンクリート止め鉄板支持用丸鋼を梁に溶接付けする場合のショートビード

写真に示すような丸鋼のショートビード溶接は母材への影響が無視できず、問題がないとはいえず、できるだけ避ける必要がある。




特に梁の端部は避けたい部分である。 最近では、Z形状およびL形状として先端部で溶接長が取れるタイプのものがあり、こうしたものの採用等でショートビードを回避する必要がある。





【 焼抜き栓溶接 】

焼抜き栓溶接の溶接棒でE4316又はE4916を使い分ける判断基準

E4316及びE4916の頭文字Eは被覆アーク溶接棒を示し、数字の前半2文字の「43」または「49」は 溶着金属のJIS規格における引張強さ(N/mm²)の下限値を、後半2文字の「16」は被覆材が低水素系であることと全姿勢溶接が可能であることを表している。

従って、溶接する鉄骨梁の母材強度により、軟鋼(400N/mm²級)の場合は「E4316」、高張力鋼 (490 N/mm²級)の場合は「E4916」を使い分けることになる。

各メーカー別に各種銘柄があるが、使用前には溶接棒の容器に記載されている「JIS Z 3211 E4316」または「JIS Z 3211 E4916」を確認する。







【 電気配管 】

合成スラブのデッキ上に、電気配管を敷設する場合の注意すべき事項

合成スラブにおいて床電路システムとしてフロアダクトシステムがよく使用されている。フロアダクトを使用した際に以下の4つの耐火要求を満足させる必要がある。
　
　1) 耐火区画機能
　
　2) 火災時の構造耐力
　
　3) ダクトによる延焼・漏煙防止
　4) 支持梁の耐火性能確保


合成スラブデッキ電気配管不具合事例
(50Φと配管が太く、鉄筋、デッキと接している)


1)、2)については、ダクトによるコンクリートの断面欠損を差し引いた有効コンクリート厚さが、火災時の構造耐力上、耐火区画性能上必要な厚さを確保する必要がある。
特に一方向性スラブの場合、コンクリート厚さが比較的薄くなるため耐火構造上問題になる恐れがあるため、十分なコンクリート厚さの確保が必要となる。

3)、4)についてはコンクリートスラブに埋設されることから、必然的に要件を満足している場合が多いようあるが、ダクト下側のコンクリート厚さが4cm以上確保されていなければならない。
仮にデッキ山部にフロアダクトを埋設した場合、コンクリート厚さの不足によりダクト下側のコンクリート厚さが耐火性能を満足しないことがある。その場合には耐火被覆を施す必要がある。




・電路底面からデッキ山部までのかぶり厚さを15mm以上（2時間耐火構造）確保し、吹付けロックウールを電路の下面のデッキ谷部に吹付け厚20mm、吹付け幅75mm + 電路幅 + 75mmで吹付ける。



フロアダクト下側のコンクリート厚さが40mm以下の場合


・デッキ谷部に埋設し、デッキ底面から1時間耐火構造で25mm、2時間耐火構造で40mm以上のかぶり厚さを確保する。
・また、φ30mm程度のPF菅であればデッキ谷部に 2d（d=直径）以下の間隔で2本埋設することができる。


デッキ谷部にフロアダクトと埋設する場合


（参考）

建築基準法施行令 第107条
耐火性能に関する技術的基準

法第2条 第七号の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。

一 次の表に掲げる建築物の部分にあっては、当該部分に通常の火災による火熱がそれぞれ次の表に掲げる時間加えられた場合に、構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。



二 壁及び床にあっては、これらの通常の火災による火熱が1時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分にあっては、30分間）加えられた場合に、当該火熱面以外の面（屋内に面するものに限る。）の温度が当該面接する可燃物が燃焼するおそれのある温度として国土交通大臣が定める温度（以下「可燃物燃焼温度」という。）以上に上昇しないものであること。

三 外壁及び屋根にあっては、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が1時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分及び屋根にあっては、30分間）加えられた場合に、屋外に火炎を出す原因となるき裂その他の損傷を生じないものであること。



【 スタッド取付けピッチ 】

梁の高力ボルト継手部（スプライスプレート設置部）にスタッドを打設できない場合


不足分を増し打ちする場合が多いが、もともとのピッチが狭い場合には、増し打ちできない場合もあるのでスタッドの最小ピッチの規定（スタッド軸径の7.5倍以上）をクリアするように施工する。


スタッド打増ししてない例


スタッド打増ししてる例

※増打ちが必要か否かは工事監理者に確認する。



【 デッキ受け 】

柱周りの納まりで柱幅と梁幅の差が少ない場合のデッキ受けの要否


デッキプレート溝部（フラットな谷部）が柱周りにかかる場合はデッキ受けが必要となる。

端部の納まりはデッキプレートの割付けにより決まるので、FB等の受け材が不要な最小寸法はないと考える。
下図右側ように、デッキプレートの割付けが梁からスタートして梁に50mm載っている場合、端部の溝部が60mm、山部が180mmなので、柱-梁間の差(150mm)の部分に溝部がない ので受け材は不要。
反対に、下図左側のように梁際に調整板（薄くてデッキ床荷重を支持できない）を用いると、柱-梁間の差が50mmでもデッキの溝部がこの範囲に存在するので、端部のデッ キ受けが必要となる。

デッキプレートは溝部にて荷重が伝達するので、その部分には必ず受け材が必要となる。





【 メッシュ筋のかぶり 】

合成スラブでメッシュ筋が4枚重なる部分のかぶり確保


溶接金網の重ね継手は、一般的に直交筋の効果を活用した重ね継手としており、応力伝達を期待する継手では、「横筋間隔+50mm以上、かつ150mm以上」の重ね継手を採用している。


応力伝達継手の場合、重ね継手長さL1は横筋間隔+50mm以上かつ150mm以上とする。

規格寸法の溶接金網を端から順に並べると、溶接金網の重なり通り最大で4枚重ねとなってしまうので、下図のように継手の位置をずらして、最大3枚にする。
ただし、3枚重ねにした場合でも背の低いバーサポートを使用するなど跳ね上がり防止に工夫が必要。



位置をずらす工夫をすると



一方、異形鉄線を使用した溶接金網や普通の異形鉄筋を格子状に配置した鉄筋格子を使用した場合、直交筋の効果を期待しない延長筋型の重ね継手（いわゆる鉄筋の重ね継手のイメージ）を採用するケースもある。この継手を採用した場合は、重なりを緩和できるのでかぶり厚さの確保は容易になる。
この延長筋型の重ね継手は性能評価機関の評定を取得していたり、特許に関連する技術も含まれているので、詳しくは各メーカーに確認する。

【　母材への影響　】

スタッド溶接や焼抜き栓溶接の母材に対しての影響

鉄骨工事技術指針・工場製作編にスタッド溶接が母材に及ぼす影響と留意点について下記の通りに記載されている。

「スタッド溶接部は、母材の材質と板厚の違いにより溶融金属の影響を受ける。これは、スタッド 溶接が大電流で瞬間的な溶接であり、溶接部の性状が材質により変化するほか、板厚の違いに より急冷効果の影響が異なることによる。このため溶接部の靭性指標の一つである硬さは、母材の炭素当量が大きいほど、またスタッド軸径と母材板厚の組合わせによっては最高ビッカース硬 さ(Hvmax)が350を上回ることもある。しかし、母材にとってスタッド溶接が局部的な溶接であり、 Hvmaxが測定される部分は微小部分であること。また極端な曲げ変形が生じない部分で使用することを前提とし、建築構造分野で一般的に使用される材質・板厚について表に示す範囲で使用 することを原則としている。」




炭素当量とHAZの最高硬さの関係


また、指針では留意点として以下の点がある。


�@最小板厚は、母材の溶落ちや大きなひずみを生じさせないためスタッド軸径の1/2.5 ~1/3を下限とする


�A母材の曲げ延性(スタッド溶接側を外側にして曲げた場合)が大きく低下するデータも有るためスタッド溶接位置に注意する


�B490N/mm²級鋼材、520N/mm2級鋼材で板厚の大きい場合は、硬さ等に注意が必要となる


�C520N/mm²級を超える高強度の鋼材あるいは板厚の厚いものについては施工試験により硬さ等を確認することが望ましい



【　アークスポット溶接　】

デッキプレートのアークスポット溶接が梁に及ぼす影響

アークスポット溶接は、急熱急冷により母材に悪影響を及ぼす恐れがある。特に、大梁端部のような塑性変形が生じる部位では避けるのが望ましいとされている。 場合によっては、事前にアークスポット溶接の施工試験を行い、溶接欠陥が出ないように溶接要領を確認しておく必要がある。

標準的なアークスポット溶接仕様

a. 溶接技能者
溶接技能者は、薄板溶接に対して十分な技量が必要であり、原則としてJIS Z 3801 （手溶接技術検定における試験方法及び判定基準:1997）の有資格者とする。

b. 溶接仕様
�@溶接棒 :
　E4316(低水素系)
　E4319(イルミナイト系)
　E4303(ライムチタニア系)

�A溶接棒径 : 径3.2mm


�B溶接電流 : 100~140A
一般に溶接電流は低めに、アークタイムは長めにすれば、アンダーカットや溶込み不足が避けられる。

c. 施工試験
施工試験では上記要領で溶接後、デッキを剥がしてアンダーカット等の溶接欠陥がないことを確認する。



【 スタッド溶接 】

スタッド溶接後にスタッドを曲げることは可能か？

通常、建築鉄骨では、頭付きスタッドは直立した状態でコンクリートと鋼材を合成するための構造計算がされているので、試験や施工後の検査時に打撃曲げすることを除き、溶接後に頭付きスタッドを曲げて使用することは通常認められていない。 施工後に何らかの事情で頭付きスタッドを曲げる必要がある場合には、工事監理者に確認する必要がある。


通常のスタッド打撃曲げ試験





【 頭付きスタッド 】

頭付きスタッドがJISに適合していることの確認方法


JIS Q 1001の「JIS認証の表示」によれば、JISマークは、認証に係る鉱工業製品等又は包装、容器もしくは送り状に表示することになっている。

頭付きスタッドの場合、製品自体にJISのマーク等はついていないので、メーカーのヘッドマーク により当該メーカーの製品であることを確認する。
JIS認証記号などは箱に記載されている内容で確認し、更にミルシートで機械的性質などがJIS規格適合品であることを確認することになる。 なお、そのメーカーがJIS認証を取得しているか、認証工場名、認証番号などは日本工業標準調査会のホームページで検索が可能。






箱に記載されたJIS規格適合マーク

参考文献
・JISQ1001 適合性評価-日本工業規格への適合性の認証-一般認証指針
・日本工業標準調査会ホームページ JISデータベース検索ページ


【 スタッド溶接の検査 】

スタッド溶接の打撃曲げ試験

工事現場で施工するスタッド溶接の打撃曲げ試験の頻度について標準仕様書の規定は以下となっている。

・日本建築学会JASS6 スタッド100本または主要部材1本または1台に溶接した本数のいずれか少ないほうを 1ロットとし、1ロットにつき1本行う。

・公共建築工事標準仕様書 スタッドの種類及びスタッド溶接される部材が異なるごとに、かつ、100本ごと及びその 端数について試験ロットを構成し、1ロットにつき1本以上抜き取る。

従って、打撃曲げ試験は基本的には部材が異なるごとに、100本に1本の割合で必要となる。 ただし、1本または1台の部材に打たれるスタッドの数が十分に小さい場合には、それらの部材をまとめて1群として取扱い、スタッド100本に1本の割合で打撃曲げ試験を行うことが認められる場 合もあるので、このような場合には工事監理者の承認を得る。

出典 :(一社)日本建築学会_建築工事標準仕様書 JASS6 鉄骨工事、2018
　　公共建築工事標準仕様書(建築工事編)(平成28年版)



【 焼抜き栓溶接 】

デッキ合成スラブにおける焼抜き栓溶接とアークスポット溶接の役割の違い

下の表に示されるように、デッキ合成スラブの場合は、骨組みと床とのシャーコネクタの方法として、 焼抜き栓溶接と頭付きスタッドの2つの方法がある。 頭付きスタッドの場合は、デッキとのずれ止めと落下防止としてアークスポット溶接や隅肉溶接によりデッキと鉄骨梁を接合する。 この両者（下表の黄色部分）の焼抜き栓溶接とアークスポット溶接の区別が分からずに施工管理し ている場合がある。焼抜き栓溶接は、頭付きスタッドに替わるものですので、デッキプレートのずれ止めが目的であるアークスポット溶接とは、溶接量が違う。

デッキ合成スラブおよびデッキ型枠スラブの接合仕様

※デッキ合成スラブで頭付きスタッドが無い場合は、「焼抜き栓溶接」仕様とする必要がある



上の写真は、焼抜き栓溶接の余盛径不足の不具合事例。 デッキを敷き込みずれ止めと落下防止の為に梁と接合するアークスポット溶接と同等の溶接で施工されている。

焼抜き栓溶接
・溶接技能者：
　JIS Z 3801またはJIS Z 3841のうち
　少なくとも基本となる級(下向溶接)の有資格者
・溶接棒 :低水素系被覆アーク溶接棒φ4mm
・溶接電流 :190~230(標準210A)A
・フランジとの隙間2mm以下
・長手方向のピッチは600mm以下
・溶接時間:8~10秒

出典: (一社)日本建築学会_鉄骨工事技術指針・工事現場施工編、2018


【 鉄筋付きデッキ（フェローデッキ）】

鉄筋付きデッキと梁との固定時の注意点

トラス状の鉄筋と鋼製捨て型枠で構成される鉄筋付きデッキは、所定のスパンまでノンサポートで 施工が可能。スラブ鉄筋付きのデッキであることから工期短縮や、南洋材の使用削減に効果 を発揮できる省略化工法として、S造の物件を中心に多くの現場で採用されている。


（１）梁との固定方法について

合成デッキや型枠鋼製デッキは、デッキプレートと梁との接合にアークスポット溶接もしくは焼き抜き栓溶接で直接デッキプレートと梁を溶接固定する。鉄筋トラスデッキにおいては、デッキプレー ト自体が平板であり打設したコンクリートの荷重はトラス筋が負担するために、例えばあるメーカーの製品では、鉄筋端部のL形鉄筋（端部材）を梁に架けて、工事現場溶接することで固定している 。


（２）注意点

鉄筋付きデッキ敷き込み後に設備開口等のサイズ変更対応で、現場で鉄筋を切断すると、L形鉄筋（端部材）を失った状態となり荷重がかかった時点で、床が崩落する可能性がある。
特に、柱周りや、梁継手部のスプライスプレート部分などは、鉄筋付きデッキプレートと鉄筋トラス を現場切断して納めることになる。その際に、 L形鉄筋（端部材）をトラス筋に工事現場溶接して取り付け、デッキ受けにしっかり工事現場溶接することが必要なので注意する。

鉄骨工事 基本事項についての特集


鉄骨工事において、ミル（mill）とは、製鉄所のことで、鉄鉱石などから鋼をつくり、それを圧延（圧力をかけて延ばす）してH形鋼、角形鋼管などの鋼材製作するところです。
こそで発行される引張強度や成分が表示されている検査証明書（Inspection Certificate）のことをミルシートといいます。



ミルシートにて、設計図に記載されている鋼材の寸法、鋼材種、その成分などや、本工事のため政策された部材か、その流通経路に問題がないかなどを確認します。
同じ断面寸法で鋼材種（SS400やSM490Aなど）が違うものがある場合は特に注意する必要があります。


その鋼材を仕入れて加工し、柱、梁などの建築部材を製作するのが、鉄工所、ファブ（fabricator）です。

鋼材は重量が大きく、現場での取扱い上危険がともなったり、溶接部位の品質は安定した姿勢と状況でする方が望ましいので、なるべくファブの工場にて加工製作を行います。

鉄骨造の構造体は以下の手順で進みます。

【ファブにて】

工作図、現寸図→ 切断 → 溶接 → 塗装
　　↓
製品検査 適合
　　↓
出荷 運搬
　　↓

【現場にて】

現場入荷 <入荷時の検査>
　　↓
柱・梁の組み立て
　　↓
ボルト又は溶接による接合
　　↓
床（デッキプレートとコンクリートなど）
を載せる

といった行程です。


工作図は、設計図書から鉄骨部材を製作、工作するために起こす図面で、現寸図は工作図ではわかりにくいおさまりや代表的な部材などを実物と同じ寸法で描いた図面のことです。

これらは、製作者；鉄工所（ファブ）が起こします。

現寸図は、現寸場という広い黒板状の床にチョークで描いて、全体の寸法、細部のおさまりなどを設計監理者の立会いのもとチェックを行い、おさまりを決定します。最近では、工作図を作ること３Dモデルを作ることで省略するケースもあります。


それでは、まずはファブにおける加工について見ていきます

鋼材の加工

けがき；
けがき針、タガネ、ポンチなどで鋼材の切断位置、孔あけ位置などを鋼材上にとること。
タガネは六角形、丸形、長方形断面の鋼の先を尖らせて先端を刃にしたもので、鋼材を削ったり、はつったりする道具。石を削るタガネもある。
けがき寸法には、製作中の収縮、変形、仕上げ代（切断際の幅）など
考慮するする必要があります。
高張力鋼、軟鋼には、ポンチ、タガネなどによる打痕（だっこん）を残してはいけない。切断や孔あけにより残らないとこのみに行なう。大きな傷を付けると、強度に影響してしまいます。


鉄骨の切断
大型の鋼材は帯のこ盤（バンドソー）などで、小型の鋼材はメタルソー（高速カッター、丸のこ）などで、鋼板はせん断切断機（シャーリングマシン）などで切断する。

バンド（band）は帯、ソー（saw）はのこ、バンドソーは帯のこのことで、帯状ののこを一方向や左右方向に動かして切断する。メタルソーは金属用のこのことで、円形状の丸のこが回転して切断する。シャー（shear）とはせん断のことで、シャーリングマシンはせん断で鋼板を切断する機械のこと。

高速カッターは、メタルソーのうち小型で持ち歩きできるものを指すことが多い。ディスクグラインダーで手持ちで切断することもあり。
その他、レーザー切断機、プラズマ切断機、ガス切断機などもあり

ガス溶断は手持ちのガスバーナーの熱で焼き切る切断法で、切断面はきれいにならず、熱の影響も鉄骨内部に残る。エレクションピースの切断や、解体時の切断などに用いられる。


鋼材の孔あけ
原則としてドリルによる。
普通ボルト、アンカーボルトの孔で板厚が13mm以下の場合は、せん断孔あけをすることができる。高力ボルト用の孔は、必ずドリルあけとする。（JASS6による）


曲げ加工
鋼材を曲げる方法は、べンディングローラーの、複数のローラーの中を通すことにより、常温で行う。
ベンド（bend）とは曲げることで、ベンディングローラーは曲げるためのローラー。H形鋼、角形鋼管、円形鋼管、鋼板などを曲げることができる。

アングル（山形鋼、L形鋼）やフラットバー（平鋼）などを曲げる小型の機械はアングルベンダーと呼ばれている。

バーベンダーは鉄筋を曲げるもの。

常温加工での内側曲げ半径は柱材、梁材などの塑性変形能力を要求されている部材で、厚さの４倍以上、それ以外では厚さの2倍以上とJASSで規定されている。塑性変形能力とは、力と変形が比例しなくなった後（弾性限界を超えた後）でも、耐力が急激に減少せずに変形を続ける能力のこと。


加熱曲げ加工

赤熱（せきねつ）状態（850〜900℃）で行うこと。鋼材は加熱すると変形抵抗性が減少し、曲げやすくなる。しかし、青熱脆性域（せきねつぜいせいいき：200〜400℃）では、強度が増すとともに変形抵抗が増加し、硬くなって割れて壊れやすくなる。赤熱脆性域では曲げ加工はできない。

脆性とは、破壊するまでの変形が少ないこと。反意語は靱性（じんせい）で、粘り強く、弾性（力と変形とが比例し、力を除くと元の状態に戻る）限界をこえも、破壊するまでに大きく変形する。

ディスクグラインダー
円盤を高速で回して、やすりをかけたり切断したりする手持ちの機械。
ディスク（disk）は円盤、グラインド（grind）はこすって研ぐ（とぐ）、磨く、削る、グラインダーは研磨機、研削機という意味。

鋼材のまくれ、たれ、ひずみ、バリ、ミルスケール（黒皮、黒い酸化被膜）などは、ディスクグラインダーで削って取り除き、平滑にする。バリとは材料を切断した際に角にできるギザギザしたでっぱりのこと。

ミル（mill）は製鉄所、スケール（scale）は酸化物の薄い層のことで、ミルスケールは製鉄所の製鋼時についた黒さびの薄い層。

鉄骨造の製品検査には
中間検査と受入検査というのがあります。

中間検査というのは
製作の途中で行うもので
全数作ってしまってからの検査で不良が発生した場合に
被害が大きくなるようなケースで行うもので、
比較的規模の大きいものの場合に行います。

受け入れ検査というのは
すべての鉄骨部材ができあがった（出来高 100％）時、
現場へ受け入れる前に行う検査です。

製品検査で行う内容は
大きく分けて書類検査と現物の検査があります。
鉄骨製造工場へついて、
まず行うのが書類検査です。

１）書類検査
　・承認済みの鉄骨製作図の確認
　・鋼材のミルシートの確認
　・鉄骨部材の流通経路の確認
　・溶接部分の試験結果の確認
　・その他、防錆塗装の膜厚検査記録

２）対物検査
　実際の物の寸法などの検査を行います。
　一般には、対物検査２と呼ばれる検査です。
「対物検査２」とは
　鉄骨業者の自主検査済みの材料から
　柱・梁を５本づつ抽出し、
　その製品と承認図との製品誤差が
　規定の範囲内にあるのを確認します。
　つぎに、同じ製品を
　今度は作業所側の人が検測を行い、
　その製品誤差と、鉄骨業者の製品誤差とを比較します。

　その誤差が規定値の範囲にあることで判断します。
　「t 検定、F検定」といいます。

　その他、対物検査では、
　加工状況や、溶接の状況なども、目視、検測して確認します。

　代表的な材料のUT検査やサムスチール
　膜厚の検査をする場合もあります。

　それで問題がなければ、
　作業所が出荷を許可します。
　
　通常、その検査には、監理者が立会います。

以上が、鉄骨の製品検査の流れになります。

検査内容については、それぞれにおいて費用が変わってくるので、細かく設計図書(構造図)（契約図）に記載しておく必要があります。

（参考）下記書籍

鉄骨工事の用語
そのうち高力ボルトに関する基本的な用語をまとめました。
覚書にどうぞ

スプライスプレート：
　添え板。継手を構成するために母材に添える板。

フィラープレート：
　厚さの異なる板を高力ボルトで摩擦接合する場合、
　その差が 1mm 以内になるように充填する板。

JIS形高力六角ボルト：
　頭が六花形の高力ボルト。
　ボルトの頭にF10T と刻印されている。
　Friction Joint（摩擦接合）
　10 tf/�p2 = 100 N/mm2
　Tensile Strength（引張強度）

トルシア形高力ボルト
　トルシア形は、頭が丸く先端はピンテール
　と呼ばれる締付け反力を受けて破断する部分で構成されている。
　ボルトの頭に S10T と刻印されている。

溶融亜鉛めっき高力ボルト：
　溶融めっき処理された高力ボルト。
　ボルトの頭にF8T と刻印されている。

摩擦面処理
　摩擦面の黒皮・浮きさび・塵埃・油・塗装・溶接スパッタなどを取り除き、
　すべり係数 0.45以上を確保する処理を行うこと。
　すべり係数を確保する方法として、
　自然発錆による赤さび、
　ショットブラストまたは
　グリッドブラストがある。
　ショットブラスト、グリットブラストの場合は
　50 μmRz以上の表面粗さを確保できれば赤さびとしなくてもよい。
　範囲はスプライスプレート全面に行う。(JASS6）

　溶融亜鉛めっきの場合
　摩擦面はめっき後軽くブラスト処理を行って、表面粗さを 50μmRz以上とする。
　摩擦面にブラスト以外の処理を行う場合は、監理者に確認する必要がある。
　その場合はすべり耐力試験を実施する。その工場の実績により確認する場合もある。
　ブラスト以外の処理の例）りん酸処理など

参考文献
建築高力ボルト接合管理美術者講習テキストより（建築鉄骨品質管理機構）

1級建築施工管理技士 く体工事 鉄骨工事 品質管理