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第09章 防水工事
5節 塗膜防水
9.5.1 適用範囲
(a) この防水層は塗膜防水材を塗り重ねて連続的な膜を構成する、いわゆるメンブレン防水の一種である。
JIS A 6021（建築用塗膜防水材）で規定されている屋根用塗塗膜防水材のうち、「標仕」ではウレタンゴム系とゴムアスファルト系のものについて規定されている。
ウレタンゴム系塗膜防水材は屋根、ひさし、開放廊下、バルコニーに、ゴムアスファルト系塗膜防水材は地下外墜、屋内に適用する場合が多い。
塗膜防水の保護層の種類は、モルタル、現場打ちコンクリート、ブロック敷き、塗装等がある。ウレタンゴム系塗膜防水材に対して、「標仕」では仕上塗料塗りが規定されている。ゴムアスファルト系塗膜防水材を地下外壁等に施工事する場合は、埋戻し用保護緩衝材や保護用コンクリート等の保護層が必要となる。
(b) 作業の流れを図9.5.1に示す。
図9.5.1 塗膜防水工事の作業の流れ
(c) 準備
(1) 設計図書の確認、施工業者の決定については，9.2.1(c)に準ずる。
(2) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。
① 工程表（箇所別、防水の種類別の着工、完成等の時期）
② 施工業者名、作業の管理組織
③ 施工範囲及び防水層の種類
④ 工法（下地の状態、施工法等）
⑤ 材料搬入（置場、数量等）
⑥ 消防法による消防署への届出
⑦ 排水勾配
⑧ コンクリート打継ぎ箇所における処置
⑨ 立上り、納まり
⑩ ルーフドレン回り、排水管等、役物回りの納まり
⑪ 保護層の確認
⑫ 異種防水層接続部の処置
⑬ 品質管理、基本要求品質の確認方法等
9.5.2 材 料
(a) 塗膜防水材
塗膜防水材はJIS A 6021（建築用塗膜防水材）に適合するものを用いる。
(i) 屋根用ウレタンゴム系には、高伸長形（旧1類）及び高強度形の2種類があり（JIS A 6021）、「標仕」では高伸長形（旧1類）を標準としている。2011年のJIS改正により、非露出用及び露出防水における1類の下層として用いられる2類は廃止された。
① ウレタンゴム系塗膜防水材
ウレタンゴム系塗膜防水材には、使用時に主剤と硬化剤を混合する2成分形と1成分形がある。
2成分形ウレタンゴム系は、主剤と硬化剤が反応硬化して塗膜を形成するものであり、1成分形ウレタンゴム系は、空気中の水分を硬化に利用するものである。
1成分形、2成分形とも使用部位に応じて、一般用、立上り用、共用がある。
② ゴムアスファルト系塗膜防水材
ゴムアスファルト系塗膜防水材は、環境に配慮した防水材として広く使用されており、塗り工法用と吹付け工法用がある。
塗り工法用には、ゴムアスファルトエマルションだけで乾燥造膜するもの（乾燥造膜型）と硬化剤により促進造膜するもの（反応硬化型）がある。
吹付け工法用には、乾燥造膜型のほかに、主剤と分解剤又は硬化剤を専用の吹付け機を用いて吹き付けることにより、短時間で促進造膜するもの（凝固造膜型）や反応硬化型がある。
(ii) 「標仕」表9.5.1は、ウレタンゴム系塗膜防水材の使用量を、硬化物密度 1.0Mg/m3の材料で示したものである。硬化物密度の異なるウレタンゴム系塗膜防水材における標準使用量を、表9.5.1に示す。
表9.5.1 硬化物密炭の異なる防水材における標準使用量
(iii) 「標仕」表9.5.1では、ウレタンゴム系塗膜防水材を、種別X-1では2工程、種別X-2では3工程で所定量を塗るよう規定されているが、実際の施工に当たっては、材料の特性、下地の状況等に応じて工程数を増やすことができる。
(iv) 「標仕」表9.5.2は、ゴムアスファルト系塗膜防水の防水材使用量を．固形分60%（質絨）の材料で示したものである。固形分の質量比が異なるものを使用する際は、この表と同等以上となるよう換算する。換算によって各固形分のゴムアスファルト系塗膜防水材の使用量に違いが生じ、統一することが困難なため、工程数及び各工程の使用量は、主材料製造所の仕様によることとした。
(v) 希釈剤を使用する際は、その量を含まないものとする。
(vi) JIS A 6021（建築用塗膜防水材）の抜粋を、次に示す。
JIS A 6021 : 2011
1 適用範囲
この規格は、主に鉄筋コンクリート造建築物の屋根及び外壁などの防水工事に用いる塗膜防水材（以下、防水材という。）について規定する。ただし、JIS A 6909に規定する建築用仕上塗材には適用しない。
3 種 類
3.1 主要原料による区分
主要原料による区分は、次による。
a) ウレタンコム系
ポリイソシアネート、ポリオール、架橋剤を主な原料とするウレタンゴムに充填材などを配合したウレタンゴム系防水材。引張強さ、伸び率、抗張積などの特性によって、高伸長形（旧1類）と高強度形とに区分する（表1参照）。
注記 JIS A 6021 : 2006に基づき、ウレタンゴム系1類の指定がある場合は、高伸長形（旧1類）で置き換えることができる。
b) アクリルゴム系
アクリルゴムを主な原料とし、充填材などを配合したアクリルゴム系防水材。
c) クロロプレンゴム系
クロロプレンゴムを主な原料とし、充填材などを配合したクロロプレンゴム系防水材。
di ゴムアスファルト系
アスファルトとゴムとを主な原科とするゴムアスファルト系防水材。
e) シリコーンゴム系
オルガノポリシロキサンを主な原料とし、充填材などを配合したシリコーンゴム系防水材。
3.2 製品形態による区分
製品形態による区分は、次による。
a) 1成分形
あらかじめ施工に供する状態に調製したもので、必要によって硬化促進剤、充填材、希釈剤などを混合して使用する防水材。
b) 2成分形
加工直前に主剤、硬化剤の2成分に、必要によって硬化促進剤、充填材、着色剤、希釈剤などを混合して使用するように調製した防水材。
3.3 適用部位による区分
適用部位による区分は、次による。
a) 屋根用
主として、屋根に用いる防水材。
なお、屋根用防水材には、次のものがある。
1) 一般用
主として一般平場部に用いる防水材。
2) 立上がり用
主として立上がり部に用いる防水材。
3) 共用
一般平場部と立上がり部との両方に用いる防水材。
b) 外壁用
主として、外壁に用いる防水材。
5 性 能
防水材の性能は、箇条6によって試験し、屋根用は表1に、外壁用は表2にそれぞれ適合しなければならない。ただし、劣化処理後の引張性能及び伸び時の劣化性状における促進暴露処理は、オープンフレームカーボンアークランプ又はキセノンアーク光源による暴露試験のいずれか一方でよい（箇条6及び表2省略）
表1ー屋根用塗膜防水材の性能
JIS A 6021:2011
1 適用範囲
この規格は、主に鉄筋コンクリート造建築物の屋根及び外壁などの防水工事に用いる塗膜防水材（以下、防水材という。）について規定する。ただし、JIS A 6909に規定する建築用仕上塗材には適用しない。
3 種 類
3.1 主要原料による区分
主要原料による区分は、次による。
a) ウレタンコム系
ポリイソシアネート、ポリオール、架橋剤を主な原料とするウレタンゴムに充填材などを配合したウレタンゴム系防水材。引張強さ、伸び率、抗張積などの特性によって、高伸長形（旧1類）と高強度形とに区分する（表1参照）。
注記 JIS A 6021 : 2006に基づき、ウレタンゴム系1類の指定がある場合は、高伸長形（旧1類）で置き換えることができる。
b) アクリルゴム系
アクリルゴムを主な原料とし、充填材などを配合したアクリルゴム系防水材。
c) クロロプレンゴム系
クロロプレンゴムを主な原料とし、充填材などを配合したクロロプレンゴム系防水材。
di ゴムアスファルト系
アスファルトとゴムとを主な原科とするゴムアスファルト系防水材。
e) シリコーンゴム系
オルガノポリシロキサンを主な原料とし、充填材などを配合したシリコーンゴム系防水材。
3.2 製品形態による区分
製品形態による区分は、次による。
a) 1成分形
あらかじめ施工に供する状態に調製したもので、必要によって硬化促進剤、充填材、希釈剤などを混合して使用する防水材。
b) 2成分形
加工直前に主剤、硬化剤の2成分に、必要によって硬化促進剤、充填材、着色剤、希釈剤などを混合して使用するように調製した防水材。
3.3 適用部位による区分
適用部位による区分は、次による。
a) 屋根用
主として、屋根に用いる防水材。
なお、屋根用防水材には、次のものがある。
1) 一般用
主として一般平場部に用いる防水材。
2) 立上がり用
主として立上がり部に用いる防水材。
3) 共用
一般平場部と立上がり部との両方に用いる防水材。
b) 外壁用
主として、外壁に用いる防水材。
5 性 能
防水材の性能は、箇条6によって試験し、屋根用は表1に、外壁用は表2にそれぞれ適合しなければならない。ただし、劣化処理後の引張性能及び伸び時の劣化性状における促進暴露処理は、オープンフレームカーボンアークランプ又はキセノンアーク光源による暴露試験のいずれか一方でよい（箇条6及び表2省略）
表1ー屋根用塗膜防水材の性能
JIS A 6021:2011
(b) その他の材料
(1) プライマー
防水の種別によって、使用するプライマーが異なるので、防水材製造業者の指定するものとしている。ウレタンゴム系塗膜防水には、ウレタン樹脂等の高分子材料を有機溶剤に溶解した溶液形又は合成高分子材料を主成分とするエマルション樹脂系（1成分形及び2成分形）並びに無溶剤系（1成分形及び2成分形）のもの、ゴムアスファルト系塗膜防水には、アスファルト又は合成高分子材料を主成分とするエマルション形のものを用いることが多い。
(2) 接着剤
接着剤は、通気緩衝シートの張付けに用いるもので、合成ゴム等の高分子材料を有機溶剤に溶解した溶液形のもの、高分子材料工マルション形のもの並びにウレタン樹脂系（1成分形及び2成分形）のものがある。
(3) 通気緩衝シート
特殊加工したプラスチック発泡体、改質アスファルトシート、ゴムシート又は不織布等から構成されるシート状の材料で、塗膜防水層の破断やふくれの発生を低減する目的で用いられる。
通気緩衝シートは、防水材となじみがよく、下地の挙動に対する追従性が高く、下地に含まれる水蒸気を分散する効果を有し、また、寸法安定性の良いものを用いる。
なお、通気緩衝シートには、接着剤塗布工程を除くことができる自着層付きのタイプや、固定金具によって下地に固定する機械固定タイプもある。
(4) 補強布
補強布は、合成繊維及びガラス繊維の織布又は不織布を用いる。補強布は、必要な塗膜厚さの確保、立上り部等における防水材の垂下がりの防止及び下地に発生したひび割れからの防水層の破断対策に有効である。
(5) シーリング材
塗膜防水では、下地ひび割れ、ルーフドレン及び配管回りその他の異種下地の取合い等の処理に、シーリング材を用いるのが一般的である。ウレタンゴム系抱膜防水ではポリウレタン系（1成分形又は2成分形）のもの、ゴムアスファルト系塗膜防水では、改質アスファルト系のものを用いることが多い。
(6) 仕上塗料
仕上塗料は、防水層を紫外線等から保護して耐久性を向上させる目的と、意匠上の目的で防水層の表面に塗布するものである。2成分形アクリルウレタン樹脂系が一般的であるが、ふっ索樹脂系、アクリルシリコン樹脂系等の高耐候型をはじめ、環境配慮型や高日射反射型の実績が増加している。また、仕上塗料の選択により、平滑仕上げ、つや消し仕上げ、粗面仕上げ等ができる。
「標仕」表9.5.1では、仕上塗料をー工程で所定量を塗るよう規定されているが、実際の施工に当たっては材料の特性等に応じて工程数を増やしてもよい。
なお、仕上げの種類により材料使用量が異なる場合がある。
(7) 防水保護材
ゴムアスファルト系塗膜防水に用いる保護材には、保護緩衝材、絶縁用シートがある。
9.5.3 防水層の種別及び工程
(a) 種 別
「標仕」では、ウレタンゴム系2種類、ゴムアスファルト系2種類が規定されている。部位別の適用の例を次に示す。
(i) 屋根 ：種別X-1, X -2
(ii) ひさし、開放廊下、バルコニー：種別X-2
(iii) 地下外墜 ：種別Y-1
(iv) 屋内 ：種別Y-2
なお、ゴムアスファルト系については、上記以外にも屋根保護防水工法の施工事例がある。
(b) 工法の種類
「標仕」で規定している種別及び工程を、工法の種類別にすると次の密着工法と絶縁工法になる。
(i) 密着工法（ X-2、Y-1、Y-2 ）
下地の含水率が高いと、水蒸気によりふくれが生じることがあるので下地の乾燥状態には注意を要する。
(ii) 絶縁工法（ X -1 ）
下地に、通気緩衝シートを張り付けた上に、塗膜を構成するもので、下地亀裂等による動きを、通気緩衝シートで吸収する。水蒸気を大気中に排出するために脱気装置を設ける。「標仕」ではその種類及び設置数量は特記することと規定されているが、50m2に1箇所程度が目安となる。
ただし、絶縁工法は平たん面に適用する工法で、立上り面には密着工法X-2の立上り仕様を適用する（図9.5.2参照）。
図9.5.2 平たん面とX-1とX-2立上り仕様の接合例
9.5.4 施 工
(a) 防水下地
(1) 下地コンクリート面は、平たんで凹凸がないようにする。また鉄筋・番線等の突起物、粗骨材、モルタルのこぼれ等は防水層を損傷する原因となるので完全に除去する。
一般屋根防水層の下地の仕上げの程度は、9.2.4 (a)(1)による。
(2) 入隅は通りよく直角とし、出隅は通りよく45°の面取りとする。
(3) 下地の乾燥については9.2.4 (a)(1)を参照する。
(4) ルーフドレン等の金物は、ワイヤブラシ又は溶剤で防錆剤、錆．油分等を除去する。
(b) プライマー塗り
(1) プライマー塗りに先立ち、下地の乾燥を入念に行い、下地が十分乾燥したのちにプライマー塗りを行う。
(2) プライマーは、種類に応じてローラーばけ、毛ばけ又は吹付け機を用いて塗布する。2日以上にわたって防水材を施工する大面積の現場では、1日の防水材施工範囲のみのプライマー塗布を行う。
(3) プライマー塗りは、防水下地以外の箇所を汚さないように行う。プライマーの乾燥時間は、気象条件や下地乾燥条件等により遅れる場合があるので、十分に乾燥したことを確認したのちに次の工程に移る。
(c) 下地の補強
出隅及び入隅の下地補強塗りにおいて、種別Y-1は補強布を省略することができる。ただし、補強布を省略する場合には増吹き及び増塗りにより補強塗りを行うようにする。
(d) 通気緩衝シート張付け
通気緩衝シートは、接着剤を塗布し、塗布した接着剤のオープンタイムを確認して接着可能時間内に、隙間や重なり部をつくらないようにシート相互を突き付けて張り付け、ローラー転圧をして接着させる（図9.5.3参照）。
通気緩衝シートは、立上りから、ウレタンゴム系塗膜防水材製造所の指定する寸法だけ離し、端部はウレタン系シーリング材等で処理する。突付けとした箇所は、ウレタンゴム系塗膜防水材製造所の指定するジョイントテープ等で処理する。
また、自着層のある通気緩衝シートでは、シート下面の自着層の接着力で下地に接着させる。
機械的に固定する場合は、固定金具と固定釘で取り付ける。
なお、通気緩衝シートの張付け作業中に降雨・降雪が予想される場合は、シートの下に水が回らないように養生する。
図9.5.3 通気緩衝シートの張付け
(e) 防水材塗り
(1) 2成分形防水材は、防水材製造所の指定する配合により、可使時間に見合った量を、かくはん機を用いて十分練り混ぜる。また、1成分形は充填材等の成分が沈降・分離している場合があるので、内容物が均ーになるよう注意しながら再分散させる。
(2) 補強布を張り付けるときは、防水材を塗りながら張り付けるが、曲がらないように注意をする。
(3) 塗り工法用防水材は、ゴムベら、金ごて又は毛ばけで均ーに塗り付ける（図9.5.4及び5参照）。
図9.5.4 ウレタンゴム系塗膜防水材塗り
図9.5.5 ゴムアスファルト系塗膜防水材塗り
(4) 吹付け工法用防水材は、防水材製造所の指定する吹付け機を用いて、指定する配合により、混合・吹付けを行う（図9.5.6参照）。
なお、「標仕」表9.5.2の Y-1においては、吹付け工法が一般的であるが、
周辺環境・施工面積によっては、塗付け工法で行う場合もある。
図9.5.6 ゴムアスファルト系塗膜防水材吹付け
(5) 防水材塗継ぎの重ねは幅を100mm以上、補強布の重ねは幅を50mm以上とする。
(6) 塗重ねと塗継ぎは、下層が造膜したあととする。
(f) ウレタンゴム系塗膜防水層の仕上塗料塗り
(1) 仕上塗料は、かくはん機を用いて十分練り混ぜる。2成分形は、練混ぜ不十分による硬化不良を生じないよう、また、1成分形は顔料及び骨材等が十分分散するよう注意しながら練り混ぜる。
(2) 仕上塗料塗りは、ローラーばけ、毛ばけ又は吹付け機を用いて行う。
(g) ゴムアスファルト系塗膜防水層の保護
地下外壁面には保護緩衝材を用いる。屋内、地下平面には、ポリエチレンフィルム又はフラットヤーンクロス等の絶縁用シートを用い、コンクリート又はモルタルを打ち込む。
ただし、屋内の小面積の場合は、モルタルの挙動が小さいことから絶緑用シートを設けないのが普通である。
(h) 検査
塗膜防水の場合は、膜厚の確保が防水性能を左右する。しかし膜厚の計測には、針入式膜厚計が使用されることがあるが、この方法では防水層を傷つけることになり欠陥につながりやすいため、避けるべきである。
そのため、材料の使用量管理が必要であり、検査に当たっては、外観検査とともに各材料が規定通り使用されていることを確認する。
(i) 施工時の気象条件
施工時の天候・気温等については9.1.3(a)を参照する。
