１級建築施工管理技士｜とらの巻

[ No.16 ]
測量に関する記述として，最も不適当なものはどれか。

1.直接水準測量は，レベルと標尺を用いて，既知の基準点から順に次の点への高低を測定して，必要な地点の標高を求める方法である。


2.スタジア測量は，レベルと標尺を用いて，2点間の距離を高い精度で求める方法である。


3.間接水準測量は，傾斜角や斜距離等を読み取り，計算によって高低差を求める方法である。


4.GNSS測量は，複数の人工衛星から受信機への電波信号の到達時間差を測定して位置を求める方法である。

答え

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯

２．×
スタジア測量は、２点間の距離・高低差をトランシットやセオドライト等の望遠鏡につけられたスタジア線を用いて間接的に測る測量方法である。細部測量に主として利用され、特に起伏の多い地形に適する。

３．◯

４．◯

[ No.17 ]
避雷設備に関する記述として，最も不適当なものはどれか。

1.避雷設備は，建築物の高さが15mを超える部分を雷撃から保護するように設けなければならない。


2.避雷設備の構造は，雷撃によって生ずる電流を建築物に被害を及ぼすことなく安全に地中に流すことができるものとしなければならない。


3.接地極は，建築物を取り巻くように環状に配置する場合，0.5m以上の深さで壁から1m以上離して埋設する。


4.鉄骨造の鉄骨躯体は，構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。

答え

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
避雷設備は，建築物の高さが20mを超える部分を雷撃から保護するように設けなければならない。

２．◯

３．◯

４．◯

[ No.18 ]
空気調和設備に関する記述として，最も不適当なものはどれか。

1.空気調和機は，一般にエアフィルタ，空気冷却器，空気加熱器，加湿器等で構成される装置である。


2.冷却塔は，温度上昇した冷却水を，空気と直接接触させて気化熱により冷却する装置である。


3.二重ダクト方式は，2系統のダクトで送られた温風と冷風を，混合ユニットにより熱負荷に応じて混合量を調整して吹き出す方式である。


4.ファンコイルユニット方式における2管式の配管方式は，ゾーンごとに冷暖房の同時運転が可能で，室内環境の制御性に優れている。

答え

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．×
ファンコイルユニット方式の２管式配管は、温水及び冷水を往き還りの２本の配管で循環させる方式である。

設問の記載は、冷水配管、温水配管の往き管に対してそれぞれ還り菅を設け、各ユニットあるいは系統ごとに同時、自由に冷房・暖房を行うことができる方式で、ファンコイルユニット方式の4管式である。４菅式は各系統ごとに運転が可能で、室内環境の制御性に優れている。

[ No.19 ]
消火設備に関する記述として，最も不適当なものはどれか。

1.不活性ガス消火設備は，二酸化炭素等の消火剤を放出するもので，酸素濃度の希釈効果や気化するときの熱吸収による冷却効果により消火するものである。


2.開放型スプリンクラー設備は，火災感知装置の作動，又は手動起動弁の開放によって放水区域のすべての開放型スプリンクラーヘッドから一斉に散水するものである。


3.泡消火設備は，特に低引火点の油類による火災の消火に適し，主として泡による窒息効果により消火するものである。


4.屋外消火栓設備は，散水ヘッドを消火活動が困難な場所に設置し，地上階の連結送水口を通じて消防車から送水して消火するものである。

答え

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．×
散水ヘッドを消火活動が困難な場所に設置し，地上階の連結送水口を通じて消防車から送水して消火するものは、連結散水設備（サイヤミーズコネクション）である。

屋外消火栓設備は、屋外から消火活動ができるようにするための消防用設備で、主に建物の1階から2階で火災が発生した際に、隣接する建物への延焼を防ぐことが目的で、屋外からの消火活動に用いられる。

[ No.20 ]
工事費における共通費に関する記述として，「公共建築工事共通費積算基準（国土交通省制定）」上，誤っているものはどれか。

1.現場事務所，下小屋に要する費用は，共通仮設費に含まれる。


2.共通的な工事用機械器具（測量機器，揚重機械器具，雑機械器具）に要する費用は，共通仮設費に含まれる。


3.消火設備等の施設の設置，隣接物等の養生に要する費用は，現場管理費に含まれる。


4.火災保険，工事保険の保険料は，現場管理費に含まれる。

答え

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．×
現場管理費 は、労務管理費、租税公課、保険料 、従業員給料手当である。


公共建築工事算定基準

４．◯