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16章 建具工事
04節 鋼製建具
16.4.1 適用範囲
「標仕」では、主として事務庁舎の出入口に使用する標準的な建具（幅950mm × 高さ2,400mm程度以内）で、戸は片面又は両面を平らな鋼板張りとしたフラッシュ戸又はかまち戸によるドアセット及び標準型鋼製建具を対象としている。したがって、標準と著しく相違する建具については金物を含めて、適切な補強等の処置が必要である。
建具の幅950mm程度と想定しているのは、「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律」（以下「バリアフリー新法」という。）の誘導基準（有効幅で 900mm以上）を採用しているためである。また、高さ2,400mm程度と想定しているのは、最近の建物では解放的な空間づくりから、建具を2.400mm程度まで高くすることが多くなっているためである。
16.4.2 性能及び構造
(a) 外部に面する建具の耐風圧性は16.1.7(a)(1)及び16.2.2を参照する。
(b) 気密性、水密性が定められている簡易気密型ドアセットとは、気密材が装着してあり、「標仕」表16.4.1 による性能を満足するものをいう。
(c) がらり付きドアセットは、換気を主目的としたもので、一般に気密性、水密性との両立は構造上不可能である。
(d) 遮音性は、気密材を装着した枠にグラスウール等を充填した戸の場合、T-1（旧25等級）～T-2（旧30等級）等級程度である。
なお、T-2等級を超える遮音性を必要とする場合は、簡易気密型ドアセットでは対応できないので、グレモンハンドル等を使用したエアタイトドアセット（PAT）又は、最近、よく使われているマグネット気密ゴムを使ったドアセットを使用するとよい。
(e) 耐震性は、JIS A 1521（片開きドアセットの面内変形追随性試験方法）の規定があり、JIS A 4702 (ドアセット）に耐震ドアセットとしてD-1（1/300rad）、D-2 （1/150rad）、 D-3（1//120rad）の等級がある。また、耐震設計基準として国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「官庁施設の総合耐震計画基準及び同解説」に、耐震性を配慮したドアセットについて記載されているので参照するとよい。
(f) 鋼製建具には．「標仕」で要求する品質を満たすものとして (-社)公共建築協会の「建築材科・設備機材等品質性能評価事業」(1.4.4 (e)参照）で評価した製品があるので参考にするとよい。
16.4.3 材 料
(a) 鋼板類
(1) 鋼板は、特記がなければ JIS G 3302（溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯）により、めっきの付着量は標準でZ12又はF12とされていた。
最近、臨海地区の副都心化が急速に進んだことにより、内陸部の事務庁舎等を想定して「標仕」で規定していた溶融亜鉛めっき鋼板（JIS G 3302）では、耐食性が劣るために、錆が発生して問題になることが多くなっている。
平成25年版「標仕」では、これまでの溶融亜鉛めっき鋼板に比べて耐食性に優れた溶融亜鉛ー5％アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯（JIS G 3317）が規定された。めっき付着量は標準でY08とされ、溶融亜鉛めっき鋼板より少ないが、約2倍の耐食性がある。また、市販されているものは、環境に配慮したクロムフリー化成処理が施されている。このほか、「標仕」では規定されていないが、耐食性に優れた溶融亜鉛ーアルミニウムーマグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯（JIS G 3323）のJISが新たに制定されている。
なお、JIS G 3321（溶融55％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯）については、耐候性は良いが、曲げ加工や溶接性等が悪く、鋼製建具には不向きなため規定されていない。
(2) 出入口のくつずりはステンレス製（16.6.3参照）とし、くつずりにレールを取り付ける場合は、16.2.4(f)を参照する。
(3) 形鋼の類は、アングルドアを想定しているので、主として形鋼、平鋼及び厚い鋼板が含まれる。
(b) その他
(1) 上吊り引戸の下枠（ガイドレール等）は、頻繁に擦れ合うことにより傷みやすいため「標仕」16.4.3 (c)ではステンレスとしている。
(2) 気密材には種々なものがあり、クロロプレンゴム発泡体（表皮付き）もよく使用されるが、皮膜が弱く破れやすいものもあるので注意する。また、はがれやすいので取付け方法にも注意する。
(3) 戸に使用する構造用接合テープは、表16.4.1に示すJIS Z 1541（超強力両面粘着テープ）に適合したものを使用する。
なお、焼付け塗装の場合は断熱仕様の1号、常温塗装の場合は2号を使用する。
表16.4.1 超強力両面粘着テープの規格（JIS Z 1541 : 2009）
16.4.4 形状及び仕上げ
(a) 出入口の枠類で、戸1枚の有効開口幅が950mm、かつ、高さが2,400mm以下のものは、内部側・外部側ともに板厚1.6mmが必要である。また、同様にくつずりの板厚は1.5mm、戸の中骨の板厚は1.6mmが必要である。
なお、「標仕」では、一般的な建物を想定しているため、有効開口幅950mm、かつ、有効高さを2,400mm以下で板厚を規定している。これを超えるような建具は、本来設計図書に特記されることが前提であるが、特記がない場合には、建具製作所の仕様によることとなる。
(b) 製品の寸法許容差は、工場組立完了後の寸法に対するものとする。
(c) 外部に面する建具のガラス溝の寸法及び形状は「標仕」表16.14.1によるものとするが、一方押縁等でガラスをやり返ししてはめ込まなければならない場合は、施工性を考慮して溝の深さを決める。ただし、防火戸の個別認定を受けた建具の場合は，この寸法も規定されているので注意する。
(d) 塗 装
(1) 下地量整
(i) 形鋼の場合は「標仕」表18.2.2により素地ごしらえを行う。
(ii) 亜鉛めっき鋼板の場合は、鋼板製造所で、「標仕」表18.2.3工程3のりん酸塩処理後水洗い乾燥又はクロム酸処理後乾燥の二つの処理のみが行われていた。
しかし、最近では、鋼板製造所でも環境に配慮して、有害化学物質の六価クロムを含有しないクロメートフリー処理が製品化されつつあるが、平成25年版「標仕」では、表18.2.3工程3にクロム酸処理とクロメートフリー処理が併記されている。地球環境を守る見地から六価クロムの排除が世界規模で進められており、クロム酸処理は廃止していく時期にきている。したがって、平成 28年版「標仕」では、更に一歩進んでクロメートフリー処理への一本化が必要とされている。
(iii) 「標仕」表18.2.2及び表18.2.3の工程2油類除去では、B種、C種に溶剤ぶきを規定しているが、溶剤から発生する化学物質がもたらす健康や環境への悪影響や近くで溶接作業を行う場合の爆発事故の報告もあり、最近ではシンナー等の溶剤に代わる代替洗浄剤としてアルカリ系脱脂洗浄剤が開発され利用されている。
(2)錆止め塗料塗り
形鋼の場合は「標仕」表18.3.1の鉄鋼面錆止め塗料A種を塗る。ただし、つや有合成樹脂エマルションペイント塗りの場合は、B種を塗る。
16.4.5 工 法
(a) 枠等の組み方
(1) 枠等の組み方の例を図16.4.1から図16.4.4に示す。
上部の組み方は、図16.4.1の留め(ｲ) 又は胴付き(ﾛ) による溶接のほか、溶接研磨による損傷が少なく、塗装後の仕上りの美しい面落ち(ﾊ)でもよい。
(ﾛ) の組み方で吊り金具にピボットヒンジを使用する場合は、縦枠の上に上枠が伸びるいわゆる上枠伸ばし(ﾆ)となる。
(2) 「標仕」表16.4.3には、屋内での枠の加工及び組立が必要な場合は、溶接に代えて小ねじ留め（裏板厚さ2.3mm以上）によることができるとしている。この理由は、工場で加工し、現楊で組立しなければならない建具を想定しており、工場で加工及び組立できる建具は、溶接とするのがよい。
(3) 「標仕」表16.4.3の金物取合い補強板とは、ねじで固定する部分の強度を担保するために設ける補強材を指し、錠本体ケースカバー等は製作所の仕様による。
(4) 亜鉛めっき鋼板の場合は、特記がなければ、「標仕」表18.3.2のA種、JIS K 5629（鉛酸カルシウムさび止めペイント）を塗る。
なお、溶接部や損傷部等は、塗装に先立ち、錆止め塗料と同一の塗料で補修する。
図16.4.1 枠類の組み方
図16.4.2 くつずりの組み方
図16.4.3 方立の組み方
図16.4.4 無目の組み方
(b) 戸の組み方
フラッシュ戸では、中骨は間隔 300mm以下に配置する。外部に面する戸は、下部を除き三方の見込み部を表面板で包む（三方曲げ）。内部に面する戸は、上下部を除き二方の見込み部を表面板で包む（二方曲げ）。表面板と中骨の固定は、溶接又は構造用接合テープにより確実に接合する。
溶接痕は、表面を平滑に研磨仕上げし、塗装に先立ち、錆止め塗料と同一の塗料で補修する。
(c) 鋼板の曲げ寸法の限度は、表16.4.2のとおりである。
表16.4.2 端部曲げ寸法の限度
(d) 取付けは、16.2.5(b)に準ずる。
16.4.6 標準型鋼製建具
(a) 標準型鋼製建具と標準型鋼製軽量建具とは、公共工事のコスト縮減を図るために、官庁施設設計研究会（平成12年）が設定したものである。
寸法や金物の標準化により、打合せによる決定まで間接コストと建具の作図、加工等の直接コストを軽減し、更にバリアフリ一新法を考慮して幅が6種類、高さが 2,000mmと2,100mmの2種類が設定されている。戸の形状・寸法は表16.4.3のとおりであり、通常の事務庁舎等の大部分に適用が可能である。
(b) 錠、ドアクローザーは、主要製作所で「公共工事標準型」として、一般品と区別して取り扱っている。
表16.4.3 標準型鋼製建具と標準型鋼製軽量建具一覧表
