１級建築施工管理技士｜とらの巻

４節　コンクリート材料

４．１　総則
　　コンクリート材料は、
　　あらかじめ品質が確かめられているものを用いる。

４．２　セメント

　　a. セメントは
　　　JIS R 5210（ポルトランドセメント)
　　　JIS R 5211（高炉セメント）
　　　JIS R 5212（シリカセメント）または
　　　JIS R 5213（フライアッシュセメント）
　　　に適合するものとする。

　　b. 上記 a項以外のセメントの品質は、特記による。

　　c. 計画共用期間の級”長期”の場合、
　　　使用するセメントは上記 a 項のうち、
　　　JIS R 5210（ポルトランドセメント)に
　　　適合するものを原則とする。

　　d.セメントの種類は、使用箇所別に特記による。
　　　特記がない場合は、使用箇所別に種類を定めて、
　　　工事監理者の承認を受ける。

４．３　骨材

　a.骨材は、有害量のごみ・土・有機不純物・塩化物などを含まず、
　　　所要の耐火性及び耐久性を有するものとする。

　b.粗骨材の最大寸法は、
　　鉄筋のあきの4/5以下かつ最小かぶり厚さ以下とし、
　　特記による。特記のない場合は、表4.1の範囲で定めて、
　　工事監理者の承認を受ける。

　　表4.1 使用箇所による粗骨材の最大寸法 (mm)　（略）

　c.普通骨材は、下記 (1)〜(3)による。

　　(1)砂利、砂は表4.2 および表4.3 に示す品質
　　　を有するものとする。
　　　ただし、その骨材を用いたコンクリートが所定の品質
　　　を有することが確認された場合は、特記により
　　　絶乾密度 2.4 g/cm3以上、
　　　吸水率 4.0%以下の砂利・砂、および
　　　塩化物が 0.04%を超え 0.1%以下
　　　の砂を用いることができる。

　　(2) 砕石および砕砂は、
　　　JIS A 5005（コンクリート用砕石および砕砂）
　　　スラグ骨材は
　　　JIS A 5011（コンクリート用スラグ骨材）
　　　にそれぞれ適合するものとする。

　　(3) 再生骨材は、表4.2 および表4.3 に適合し、かつ
　　密度 1.95(g/cm³)の液体に浮く粒子が質量で 1.0%以下とする。

　　(4) 異種類の骨材を混合しようする場合は、
　　　混合する前の品質がそれぞれ
　　　(1),(2)または(3)の規定を満足するものでなければならない。
　　　ただし、塩化物と粒度については、
　　　混合したものの品質が表4.2 および表4.3 の規定
　　　を満足するものとする。



　　　表4.2 砂利・砂の品質


　　　表4.3 砂利および砂の標準粒度

　d. 使用する骨材が化学的・物理的に不安定であるおそれのある
　　場合は、その使用の可否、使用方法について
　　工事監理者の承認を受ける。

　e. 特に高い耐火性を必要とする箇所のコンクリートに用いる
　　骨材は、特記による。

　f. 軽量骨材は 16節「軽量コンクリート」による。

　g. 再生骨材の使用箇所、使用方法は特記による。

４．４　練混ぜ水

　コンクリートに用いる水は、
　JIS A5308（レディミクストコンクリート）附属書９(規定)
　（レディミクストコンクリートの練混ぜに用いる水）
　に適合するものとする。
　ただし、スラッジ水を用いる場合は、工事監理者の承認を受ける。
　また、計画供用期間の級”長期”の場合は、スラッジ水を用いない。

４．５　混和材料

４．５．１　混和剤

　a. AE剤、減水剤、AE減水剤、ならびに高性能AE減水剤は
　　JIS A 6204（コンクリート用化学混和剤）に
　　流動化剤は
　　JASS5 T-402（コンクリート用流動化剤品質基準）に、
　　防せい剤は
　　JIS A 6205（鉄筋コンクリート用防せい剤）に
　　適合するものとする。

　b. 上記 a 項以外の混和剤の品質は特記による。
　　特記のない場合は、適切な品質基準を定め
　　工事監理者の承認を受ける。

　c. 混和剤の種類と使用方法は、特記による。
　　特記のない場合は、工事に適切な種類と使用方法を定め
　　工事監理者の承認を受ける。


４．５．２　混和材

　a. フライアッシュ、膨張材、高炉スラグ微粉末およびシリカフュームは、それぞれ
　　JIS A 6201（コンクリート用フライアッシュ）、
　　JIS A 6202（コンクリート用膨張材）、
　　JIS A 6206（コンクリート用高炉スラグ微粉末）および
　　JIS A 6207（コンクリート用シリカフューム）
　　に適合するものとし、種類・銘柄は特記による。

　b. 上記 a 項以外の混和材の種類・銘柄および品質は、特記による。
　　特記のない場合は、種類・銘柄および適切な品質基準を定め
　　工事監理者の承認を受ける。

４．６　コンクリート材料の試験・検査・確認

　　コンクリート材料の試験・検査・確認は １３．３による。