2級建築施工管理技士｜とらの巻

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[ 解答解説 ]
１．◯
建築とは、「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう。」（建築基準法第2条第十三号）

２．◯
建築基準法第2条第四号により、居室とは、住居、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために継続的に使用する室をいい、住宅の浴室は、居室ではない。

３．◯
建築基準法第2条第二号により、特殊建築物とは、学校（専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物をいう。

４．×
建築基準法第2条第一号により、建築物は、土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの（これに類する構造のものを含む。）、これに附属する門もしくは塀、観覧のための工作物又は地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設（鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨線橋、プラットフォームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。）をいい、建築設備を含むものとする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
住宅、学校、病院、診療所、寄宿舎、下宿その他これらに類する建築物で政令で定めるものの居室（居住のための居室、学校の教室、病院の病室その他これらに類するものとして政令で定めるものに限る。）には、採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して、住宅にあっては7分の1以上、その他の建築物にあっては 5分の1から10分の1までの間において政令で定める割合以上としなければならない。ただし、地階若しくは地下工作物内に設ける居室又は温湿度調整を必要とする作業を行う作業室その他用途上やむを得ない居室については、この限りでないと規定されている。（建築基準法第28条第1項）

したがって、地階に設ける居室には、採光を確保するための窓その他の開口部を設けなくてもよい。

２．◯
建築基準法施行令第19条第3項により、建築基準法第28条第1項に規定する学校等における居室の窓その他の開口部で採光に有効な部分の面積のその床面積に対する割合は、それぞれ次の表に掲げる割合以上でなければならない。ただし、同表の(一)から(五)までに掲げる居室で、国土交通大臣が定める基準に従い、照明設備の設置、有効な採光方法の確保その他これらに準ずる措置が講じられているものにあっては、それぞれ同表に掲げる割合から 1/10までの範囲内において国土交通大臣が別に定める割合以上とすることができる。



３．◯
給気口は、換気設備を設けるべき調理室等の天井の高さの1/2以下の高さの位置（煙突を設ける場合又は換気上有効な排気のためのものを設ける場合には、適当な位置）に設けること。（建築基準法施行令第20条の3第2項第一号ｲ(1)）

４．◯
居室には、換気のための窓その他の開口部を設け、その換気に有効が部分の面積は、その居室の床面積に対して、20分の1以上としなければならない。ただし、政令で定める技術的基準に従って換気設備を設けた場合においては、この限りでない。（建築基準法第28条第2項）

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[ 解答解説 ]
１．◯
建設業の許可は、建設工事の種類（29業種）ごとに、に分けて与えられる。（建設業法第3条第2項別表第一）

２．◯
特定建設業の許可の要件は、建設業法第3条第1項第二号に、「建設業を営もうとする者であって、その営業にあたって、その者が発注者から直接請け負う一件の建設工事につき、その工事の全部又は一部を、下請代金の額（その工事に係る下請契約が二以上あるときは、下請代金の額の総額）が政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工しようとするもの」と規定されている。発注者から直接請け負わない下請負人として建設業を営もうとする者は、一般建設業の許可を受ければよい。

３．×
国土交通省の許可を受けなければならない。建設業法第3条第1項柱書本文に「建設業を営もうとする者は、次に掲げる区分により、この章で定めるところにより、二以上の都道府県の区域内に営業所（本店又は支店若しくは政令で定めるこれに準ずるものをいう。以下同じ。）を設けて営業しようとする場合にあっては国土交通大臣の、一の都道府県の区域内にのみ営業所を設けて営業しようとする場合にあっては当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。」と規定されている。

したがって、二以上の都道府県の区域内に営業所を設けて建設業を営もうとする者は、国土交通大臣の許可を受けなければならない。なお、同項第二号に規定されている「建設業を営もうとする者であって、その営業に当たって、その者が発注者から直接請け負う一件の建設工事につき、その工事の全部又は一部を、下請代金の額（その工事に係る下請け契約が二以上あるときは、下請代金の額の総額）が政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工しようとするもの」は、特定建設業の許可を受けなければならない。

４．◯
建設業の許可は、建設工事の種類ごとにそれぞれの建設業に分け与えられる旨が、建設業法第3条第1項、第2項に規定されている。（建設業を営もうとする者は、一般建設業と特定建設業の区分により、許可を受けなければならない。建設業の許可は、建設工事の種類ごとに、建設業に分けて与えるものとする。）
したがって、特定建設業の許可で建築工事業、一般建設業の許可で管工事業の許可を受けることができる。

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[ 解答解説 ]
１．×
建設工事における発注者との請負契約書に記載しなければならない事項は、建設業法第19条第1項に規定があり、同項第五号に、「請負代金の全部又は一部の前金払又は出来形部分に対する支払の定めをするときは、その支払の時期及び方法」と定められている。工事の完成または出来形部分に対する下請代金の支払の時期及び方法並びに引渡しの時期は定められていない。

２．◯
建設業法第19条第1項第三号に、「工事着手の時期及び工事完成の時期」と定められている。

３．◯
建設業法第19条第1項第十号に、「注文者が工事に使用する資材を提供し、又は建設機械その他の機械を貸与するときは、その内容及び方法に関する定め」と定められている。

４．◯
建設業法第19条第1項第八号に、「価格等の変動若しくは変更に基づく請負代金の額又は工事内容の変更」と定められている。

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[ 解答解説 ]
労働基準法施行規則第5条第1項第一号〜第四号までに掲げる事項が、書面で交付しなければならない労働条件に該当する。

１．×
労働基準法施行規則第5条第1項第七号より、「安全及び衛生に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

２．×
労働基準法施行規則第5条第1項第八号より、「職業訓練に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

３．×
労働基準法施行規則第5条第1項第十一号より、「休職に関する事項」は書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

４．◯
労働基準法施行規則第5条第1項第四号より、「退職に関する事項（解雇の事由を含む。）」は書面で交付しなければならない労働条件に該当する。

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[ 解答解説 ]
１．不要
作業主任者は、安全又は衛生のための教育を行わなければならない者から除かれている。労働安全衛生法第60条柱書に、「事業者は、その事業場の業種が政令で定めるものに該当するときは、新たに職務につくこととなったその職長その他の作業中の労働者を直接指導又は監督する者（作業主任者を除く。）に対し、次の事項について、厚生労働省令で定めるところにより、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。」と規定されている。

２．必要
新たに雇い入れた短時間労働者は、労働安全衛生法第59条第1項の規定により、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

３．必要
労働安全衛生法第59条第2項の規定により、労働者の作業内容を変更したときについては、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

４．必要
労働安全衛生法第60条柱書の規定により、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。（選択肢1の解説参照）

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[ 解答解説 ]
１．×
産業廃棄物の運搬を委託するときは、運搬の方法は、規定されていない。

２．◯
運搬を委託するときは、運搬の最終目的地の所在地は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号ロに規定されている。

３．◯
委託する産業廃棄物の種類及び数量は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号イに規定されている。

４．◯
産業廃棄物の処分を委託するときは、処分の方法は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号ハに規定されている。

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[ 解答解説 ]
１．◯
消防設備士は、消防法に定められている。

２．×
特定高圧ガス取扱主任者は、高圧ガス保安法に定められている。

３．◯
防火管理者は、消防法に定められている。

４．◯
危険物取扱者、消防法に定められている。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
表面結露とは、冬季暖房時に、室内の水蒸気により外壁などの室内側表面で生じる結露をいう。また、露点温度とは、大気中に含まれる水蒸気が液体に変わる時の温度のことをいう。露点温度を下げると、水蒸気が飽和し凝結していくため、室内側の表面温度を露点温度以下に下げないようにする。

２．×
熱伝導率とは、熱の伝わりやすさを表した値で、熱伝導率が高ければ、外部へ熱を通しやすくなる。そのため、熱伝導率が低い材料を用いて室内側の表面結露を防止する。

３．◯
室内側表面に近い空気を流動させることで、外壁の室内側の表面結露を防止することができる。

４．◯
室内側が入隅となる外壁の隅角部は、外気の影響を受けやすく、冷えたり室内の空気がうまく循環しない場所のため、表面結露が生じやすくなる。

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[ 解答解説 ]
１．◯
光束とは、人の視感度に基づいて測定された単位時間あたりの光のエネルギー量と定義されている。

２．×
光源の光の強さを表す量は、光度である。輝度とは、ある方向への光源の単位投影面積あたりの光度と定義され、人が感じるまぶしさを表す量である。

３．◯
建築化照明とは、照明を建築物の一部として天井や壁などの部位と一体化した照明をいう。

４．◯
良好な照明環境の形成が、漏れ光によって阻害されている状況又はそれによる悪影響は光害と定期されている。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
純色とは、各色相の中で最も彩度の高い色をいう。色相とは、彩度、明度とともに、色の3要素のひとつで、色合いを意味する。明度とは、色の明るさを示す。彩度とは、色の鮮やかさを示すものである。

２．◯
色彩は、いろどりや色合いを示し、色によって感じられる距離感が変わる。一般に暖色系は、寒色系に比べて近くに感じられやすい。

３．◯
三原色とは、青緑色（シアン）、赤紫色（マゼンダ）、黄色（イエロー）を示す。該当３色を同量で混色すると、黒色に近い色になる。

４．◯
トーン（色調）とは、明度と彩度を合わせて色の印象を表したものをいう。

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[ 解答解説 ]
１．◯
床等の水平構面は、地震力、風圧力等の水平荷重を耐力壁や軸組に伝達できるよう十分な剛性や耐力を確保する。床などの水平構面の剛性及び強度の確保は重要であり、構造用合板などの面材や鋼製の水平ブレースにより水平構面を固める手法がある。

２．×
胴差は、木構造の軸組において、2階以上の床の位置で柱を相互につないでいる横架材である。垂木を直接受けて屋根荷重を柱に伝えるために用いられる部材は桁である。

３．◯
建築基準法施行令第45条第4項に「筋かいには、欠込みをしてはならない。ただし、筋かいをたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行ったときは、この限りでない。」と規定されている。

４．◯
建築基準法施行令第45条第3項に「筋かいは、その端部を、柱とはりその他の横架材との仕口に接近して、ボルト、かすがい、くぎその他の金物で緊結しなければならない。」と規定されている。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
梁の幅止め筋とは、腹筋間に架け渡した鉄筋をいい、あばら筋の振れ止めとはらみ防止のために用いられる。

２．◯
建築基準法施行令第78条に、「構造耐力上主要な部分であるはりは、複筋ばりとし、これにあばら筋をはり丈の4分の3（臥梁にあっては、30cm）以下の間隔で配置しなければならない。」と規定されている。

３．×
柱の帯筋（せん断補強筋）は、柱の中央部より上下端部の間隔を密に配置する。

４．◯
柱の帯筋（せん断補強筋）は、フープとも呼ばれ、主筋を取り囲むように一定の間隔で配筋したもので、主筋の座屈を防止する働きをする。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
摩擦接合は、高力ボルトを大きな力で締め付けて得られた材間圧縮力による摩擦抵抗を利用した接合方法で、多く用いられている。引張接合は、大きな材間圧縮力を打ち消し合う形で、ボルトの軸方向の応力を伝達する方法である。支圧接合は、ボルト軸に垂直な方向の応力を、ボルト軸とボルト孔壁との間の支圧力及びボルトの軸部のせん断力によって伝達させる方法である。

２．◯
支圧接合とは、ボルト軸部のせん断力と部材の支圧によって応力を伝える、ボルトによる鉄骨の接合方法をいう。

３．◯
完全溶込み溶接とは、溶接部の強度が母材と同等以上になるよう、全断面を完全に溶け込ませる溶接をいい、突合せ継手などの溶接に用いられる。

４．×
隅肉溶接は、ほぼ直交する２つの面を接合する三角形状の断面をした溶接方法である。その溶接長さは、全長が定められており、有効長さよりは長くなる。始端から終端までの溶接長さ = 有効長さとはならない。隅肉溶接の有効長さは、溶接の全長から隅肉のサイズの２倍を差し引いた値とする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アースオーガーを使用するプレボーリング拡大根固め工法は、現場でコンクリートを打設する現場打ちコンクリート杭工法ではなく、既製コンクリート杭を挿入する既成杭工法である。

２．◯
場所打ちコンクリート杭工法の一つであるアースドリル工法は、同じく場所打ちコンクリート杭工法であるオールケーシング工法やリバース工法に比べ、狭い敷地でも作業性がよいという特徴がある。

３．◯
節部付き遠心力高強度プレストレストコンクリート杭は、地盤との摩擦力を高めるために節部を多数設けた杭で、主に摩擦杭として用いられる。

４．◯
SC杭は、外殻鋼管の付いた既成コンクリート杭で、外殻鋼管によりじん性に富み、水平方向に大きな力が作用する場所の杭に適している。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法施行令第86条第1項に「積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算しなければならない。」また、第6項に「雪下ろしを行う習慣のある地方においては、その地方における垂直積雪量が 1mを超える場合にうおいても、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を 1mまで減らして計算することができる。」と規定されている。

したがって、雪下ろしを行う習慣のある地方では、積雪荷重を低減することができる。

２．◯
風力係数は、風洞試験によって定める場合のほか、建築物又は工作物の断面及び平面の形状に応じて国土交通大臣が定める数値によらなければならない。（建築基準法 施行令第87条第4項）

３．×
短期に生ずる力の応力の組み合わせにおいて、風圧力と地震力、多雪区域を除いた積雪荷重は同時に作用しないものとして、積雪時、暴風時、地震時それぞれを計算する。（同法 施行令第82条第1項第二号）

４．◯
建築物の地上部分の地震力は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算しなければならないため、固定荷重又は積載が小さくなると地震力も小さくなる。（建築基準法施行令第88条第1項）

　　2

[ 解答解説 ]
等分布荷重は集中荷重に置き換えて考える。

ω = 4 kN/m の等分布荷重が 4mであるので、
4 kN/m × 4 m ＝ 16 kN
の荷重が A点から2mの地点に作用する。

A点でのモーメントMAは、MA ＝ 0 であるので、
MA ＝ 2m × 16kN − 8m × VB ＝ 0
VB ＝ 4 kN

よって、選択肢2の 4kN が正解となる

ちなみに、VAを求める場合は、
鉛直荷重のつりありより
VA –16kN ＋VB ＝0
となるので、
これに、VB = 4kNを代入すると、
VAは 12 kNとなる。

　　1

[ 解答解説 ]
モーメントとは、物体を回転させようとする力（回転力）のことをといい、作用点からある距離に離れたところに働く力によって生じる。トルクともいい、単位は、[ N・m ]または[ kN・m ]などである。

この問題は、作用点にモーメントが働いており、上記の定義とは逆に、作用点からある距離離れたところに力が働く。A点近傍が最大モーメントで、B点にいくに従ってそのトルク値は小さくなり、ピン支点であるB点では、0となる。

時計回りのモーメントにより、梁材の下側に引張力が発生する。

ゆえに、選択肢1が正解となる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
コンクリートは圧縮強度に比べて、引張強度が著しく小さい。

２．◯
線膨張係数とは、単位温度上昇当たりに膨張する長さの割合をいう。コンクリートと鉄筋の線膨張係数は、常温ではほぼ同じであるので、鉄筋コンクリート構造が成り立つ。

３．◯
コンクリートはpHが12〜13の強アルカリ性であるが、大気中の二酸化炭素やその他の酸性物質の浸透によって徐々にアルカリ性を失う。これをコンクリートの中性化といい、アルカリ環境で鉄筋に形成されていた不動態皮膜が破壊され、鉄筋の腐食が始まり、コンクリートの劣化が進行していく。

４．×
コンクリートは、不燃材料であるが、長時間火熱を受けると変質する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
空隙が少なく実質部分の多い木材、つまり、密度の大きな木材は強度が大きい。心材と辺材では心材の方が密度が大きいため強度が大きい。

２．◯
一般に、スギなどの針葉樹は、ブナなどの広葉樹に比べて、軽量で加工しやすい。

３．◯
節とは、木材に残る枝の跡をいい、断面の減少や応力集中をもたらし、強度を低下させる。

４．×
樹木の中心部の心材は、樹木の外周部の辺材と比べ、腐朽菌（木材を腐食により劣化させる菌）や虫害に対して抵抗が高い。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
ユニットタイルとは、施工しやすいように、多数個のタイルを並べて連結したものをいい、表張りユニットタイルと裏連結ユニットタイルとがある。表張りユニットタイルとは、タイルの表面に表張り台紙を張り付けて連結したものという。表張り台紙は、施工時に剥がす。

２．◯
裏あしは、セメントモルタル等との接着をよくするため、裏面に付けたリブ又は凹凸をいう。

３．×
素地は、タイルの主体をなす部分をいい、施ゆうタイルの場合、表面に施したうわぐすりは含まれない。

４．◯
タイルには平物と役物があり、それぞれ形状は定形タイルと不定形タイルに区分される。平物とは、建物の壁又は床の平面を構成するものをいう。役物とは、一つの面又は複数の面で構成されたもので、開口部または隅角部に用いるタイルをいう。それぞれ、定形タイルと不定形タイルに区分される。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
シート防水とは、シート状の防水を下地に接着して行う防水のことをいう。シート防水には、合成ゴム系やプラスチック系、塩化ビニル系、ステンレスの材料等が用いられる。

２．◯
網状アスファルトルーフィングとは、天然（綿、麻）又は有機合成繊維で作られた網目状の粗布に、アスファルトを浸透、付着させたものをいう。

３．◯
塗膜防水とは、液状の樹脂が塗布後に硬化することで防水層を形成し、塗り重ねて連続的な膜を作り出すものをいう。ウレタンゴム系やゴムアスファルト系の塗膜防水材がある。

４．×
砂付あなあきアスファルトルーフィングは、全面に穴を開けたもので、防水層と下地を絶縁するために用いる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
水準測量とは、レベル等を用いて、地表面の各地点の高低差を求めることにより、その地点の標高を求める測量方法である。

２．◯
角測量は、水平角、鉛直角を測ることができるセオドライト等を用いて、水平角と鉛直角を求める測量方法である。

３．×
平板測量とは、平板の置いたアリダードなどを用いて、測点の位置を求め、その場で作図していく測量方法である。



４．◯
距離測量とは、巻尺や光波を用いて距離を計測する光波測距儀などを用いて、2点間の距離を求める測量方法である。

　　4

[ 解答解説 ]
選択肢４の配線用記号は、情報用アウトレットではなく、コンセントである。

構内電気設備の名称とその配線用図記号は以下のようなものがある。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
水道本管から分岐した水道引き込み管に増圧給水装置を直結し、建物各所に給水する方式は、水道直結増圧方式という。直圧方式は、増圧給水装置を直結しない。

２．◯
ウォーターハンマーとは、水道管の圧力の急激な変動によって生じる騒音や振動などの現象をいい、配管の破損・漏水の原因となる。

３．◯
公共下水道の排水方式には、汚水と雨水を同一系統で排除する合流式と、汚水と雨水を別々の系統で排除する分流式に大別される。

４．◯
排水系統に設ける通気管は、排水トラップの破封を防止するため等に用いられる。なお、排水トラップとは排水口から臭気や害虫が室内に侵入するのを防止するために設ける水を滞留させておく部材をいい、破封とは、排水トラップ内の滞留水（封水という）が消失することをいう。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
埋戻し及び盛り土には、土質による沈み代を見込んで余盛りを行う。通常の埋め戻し（地下2階で幅1m程度）において、砂を用いて十分は水締めを行う場合は、50〜100mm、粘性土を用い十分な締め固めを行う場合は、100〜150mm程度が余盛りの目安となる。

２．◯
土の締め固めで最も重要な特性は、締固めの含水比と乾燥密度の関係があげられる。これは締固め曲線と呼ばれ、放物線で示される。同じ土と同じ方法で締め固めても得られる土の密度は土の含水比により異なる。ある一定のエネルギーにおいて最も効率よく土を密にすることのできる含水比が存在し、この含水比を最適含水比、そのときの乾燥密度を最大乾燥密度という。



３．◯
締め固めは、ローラーやランマー等で締め固めながら行う。狭い場所、入隅部では、大型の機械は使用できないので、振動コンパクターが適している。

４．×
締固めは、動的荷重による締固めと静的荷重による締固めに大別され、ロードローラーは静的な締固め機械である。動的な締固めを行うためには、振動ローラー等を使用する。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法施行令第79条第1項の「基礎（布基礎の立上り部分を除く）にあっては捨てコンクリートの部分を除いて 6cm以上としなければならない。」の規定により、杭基礎におけるベース筋の最小かぶり厚さは、杭頭（杭天端）からの距離を確保する。JASS5によると設計かぶり 7cm以上確保する。

２．◯
腹筋を外付けするときの大梁の最小かぶり厚さは、一番外側にある幅止め筋の外側表面から確保しなければならない。

３．×
建築基準法施行令第79条第1項の「鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、耐力壁以外の壁又は床にあっては2cm以上、耐力壁、柱又ははりにあっては 3cm以上、直接土に接する壁、柱、床若しくははり又は布基礎の立上りにあっては 4cm以上、直接土に接する基礎にあっては 6cm以上としなけれならない。」より、40mm以上確保する必要がある。

４．◯
建築基準法施行令第79条第1項の「耐力壁、柱又ははりにあっては 3cm以上としなければならない。」の規定により、屋内では、柱と耐力壁の最小かぶり厚さは、ともに 30mmとする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
梁の側型枠の寸法をスラブ下の梁せいよりも下に伸ばし、取り付く底型枠の寸法は梁幅で加工する。

２．◯
柱型枠は、梁型枠や壁型枠を取り付ける前にチェーン等で控えを取り、変形しないように施工する。

３．◯
外周梁の側型枠の上部は、コンクリートの側圧によりはらみやすいので、スラブ引き金物を用いて固定する。


４．◯
階段が取り付く壁型枠は、加工が複雑になるため、現寸で墨出しをしてから加工する場合もある。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
細骨材率とは、全骨材（砂、砂利）に対する細骨材(砂)の容積比をいう。細骨材率が高い、すなわち骨材に占める砂の割合が多いと、乾燥収縮によるひび割れがしやすい。したがって、乾燥収縮によるひび割れを少なくするためには、細骨材率を低くする。

２．◯
コンクリート1m³当たりのセメント質量[ kg ]である単位セメント量 [ kg/m³ ] は、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れを防止する観点からは、できるだけ少なくする。

３．◯
AE減水剤は、セメントに対する定められた質量比等の範囲内で単位水量及びスランプが得られるように使用量を定めるが、使用しない場合よりも、所定のスランプを得るのに必要な単位水量を減らすことができる。

４．◯
川砂利と砕石は、それぞれが所定の品質を満足していれば、混合して使用してもよい。

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[ 解答解説 ]
１．◯
真壁の柱に使用する心持ち材には、干割れ防止のため、見え隠れ部分に背割りを入れる。干割れとは、直射日光や昼夜の温度差によって木材にひび割れが生じることをいう。

２．×
洋式小屋組において、棟木の寸法が真束よりも小さい場合は、わなぎほぞ差し、釘打ちとする。ほぞとは、木材を接合する際に一方の端部に作る突起をいい、ほぞを、もう一方に作ったほぞ穴に差し込んで合わせることをほぞ差しという。

　　

３．◯
建入れ直し後に、接合金物や火打材を固定し、筋かいを取り付ける。

４．◯
「木造住宅工事仕様書 住宅金融機構」において、軒桁の継手は、梁を受ける柱間を避け柱心より持ち出し、追掛大栓継ぎ、腰掛かま継ぎ又は腰掛あり継ぎとする旨が規定されている。

　　　

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
タイル張り用振動機（ヴィブラート）は、タイル面に垂直に当てて使用する。

２．◯
張付けは、タイル張り用振動機を用い、タイル表面に振動を与え、タイル周辺からモルタルがはみ出すまで振動機を移動させながら、目違いのないよう通りよく張り付ける。（公共建築工事標準仕様書建築工事編11.2.6(3)(ｲ)(c)）

３．×
張付けモルタルの1回に塗り付ける面積の限度は、張付けモルタルに触れると手につく状態のままタイル張りが完了できることとし、2m²/人以内（20分以内にタイルを張り終える面積）とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編11.2.6(3)(ｲ)(a)）

４．◯
タイル張付け後、24時間以上経過した後、張付けモルタルの硬化を見計らって、目地詰めを行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編11.2.6(3)(ｲ)(d)�@）

　　

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
機械的に凹凸の浮出し模様を施した仕上げは、エンボス仕上げという。ヘアライン(HL)とは、砥粒研磨ベルトで研磨目をつけたもので、長く連続した研磨目を持った仕上げをいう。

２．◯
No.2Dとは、冷間圧延して熱処理、酸洗いを施した仕上げで、にぶい灰色のつや消し仕上げにしたものをいう。

３．◯
エッチングとは、化学処理により研磨板に図柄や模様を施した仕上げをいう。

４．◯
鏡面は、研磨線がなくなるまで鏡面用バフにより研磨したもので、鏡に近い最も反射率の高い仕上げをいう。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
下塗りは、モルタルで不陸調整し、くし目を引いた後、14日間以上放置して、十分にひび割れを発生させる。（公共建築工事標準仕様書建築工事編15.3.5(1)(ｱ)(e)）

２．◯
混和材の使用目的は、作業性の改善、ひび割れや剥離の防止、保水性の向上などである。保水剤は混和剤の一種である。メチルセルロースを使用するのが一般的である。（建築工事監理指針）

３．◯
モルタルの1回の練混ぜ量は、60分以内に使い切れる量とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編15.3.3(7)）

４．×
上塗りモルタルの調合は、下塗りモルタルよりも貧調合とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編15.3.3）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
くつずりの材料はの厚さ1.5mmとする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編16.4.2）

２．◯
四方枠の気密材は、合成ゴム（EPDM、クロロプレン等）又は合成樹脂（塩化ビニル等）の類とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編16.4.3(4)）

３．×
フラッシュ戸の組立てにおいて、中骨の間隔は300mm以下とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編16.4.4）

４．◯
大型で重量のある建具の仮止めは、くさびなどではなく、位置調節用の金物を用いる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りに用いる塗料は、下塗り、中塗り、上塗りを同一材料とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編18.6.1）

２．×
木部のクリヤラッカー塗りにおけるオイルステイン等による着色は、下塗りのウッドシーラー塗布前に行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編18.5.2、表18.5.1）

３．◯
エアレススプレーによる吹付け塗りは、塗料自体に直接圧力を加え、ノズルチップから霧化して吹き付けるものであり、高濃度の塗料による厚膜塗装に適している。したがって、高粘度、高濃度の塗料による厚膜塗装には、エアレススプレーを用いる。

４．◯
合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、天井面等の見上げ部分は、研磨紙ずりを省略する。（公共建築工事標準仕様書建築工事編18.9.2、表18.9.1）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
電算機室では、配線や機器の配置換えが比較的多く、パネルを個別で動かすことができる共通独立脚方式がよい。なお、重量が大きいため、方杖を設けて耐震性を高める。

２．◯
事務室では、机の配置、事務機器の移動が多くあり、配線の変更も多いと考えられる。その移動に対応できるように、パネルは個々に取り外せ、また復旧できる脚付きパネル方式がよい。

３．◯
パネル長さの精度は、各辺の長さが500mmを超える場合は± 0.1%以内とし、500mm以下の場合は±0.5mm以内とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編20.2.2(2)(ｵ)(a)）

４．×
フリーアクセスフロアの高さの差は、±0.5mm以内とする。ただし、高さ調整機能のあるものについては規定はない。（公共建築工事標準仕様書建築工事編20.2.2(2)(ｵ)(c)）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
山留め工事の事前調査では、周辺地盤の高低差や、試験掘削による土質性状の追加調査等を実施する。

２．◯
工事用資材の搬入計画に当たっては、資材経路の制約を確認するために、輸送経路の制限の有無を調査する。

３．◯
土の掘削計画に当たっては、掘削作業中に振動が発生するため、近隣の調査を実施する。

４．×
解体工事で発生する木くずは、産業廃棄物に該当する（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第二号）。同法第2条第2項では、産業廃棄物に該当しないものを一般廃棄物と規定しているので、設問の一般廃棄物としての処分場所の設置とすることは、誤りである。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
可燃性材料の保管については、次のとおり消防法等で定められている。

�@不燃材を使用した独立の平家建とし、周囲の建物から規定された間隔を確保する。

�A屋根は軽量な不燃材料で葺き、天井は設けない。

�B建物内の置き場は、耐火構造の室を選ぶ。

�C床には、不透明性の材料を敷く。

�D消火に有効な消火器や消火砂等を備える。

�E十分換気を図る。

�F窓及び出入り口には、防火設備を設ける。

�G出入口には戸締りを設け、「塗料置場」や「火気厳禁」の表示をする。

２．◯
既存の塀や壁で、所定の高さがあり、十分に危害防止に対応できるものは、仮囲いとして使用することができる。

３．◯
工事用ゲートや通用口は、必要な場合を除き閉鎖しておく。工事用ゲートや通用口を開放する場合は、誘導員を配置し、歩行者と工事車両の接触災害等を防止する。

４．◯
工事現場の敷地周囲の仮囲いに設置する通用口は、内開き扉とする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
建築基準法第15条第1項に「建築主が建築物を建築しようとする場合又は建築物の除却の工事を施工する者が建築物を除却しようとする場合においては、これらの者は、建築主事を経由して、その旨を都道府県知事に届け出なければならない。ただし、当該建築物又は当該工事に係る部分の床面積の合計が10m²以内である場合においては、この限りでない。」と規定されている。

したがって、延べ面積が10m²を超える建築物を除却するためには、建築物除却届を建築主事を経由して都道府県知事に提出しなければならない。

２．◯
常時10人以上の労働者が従事する場合、特定元方事業者は、事業開始報告を労働基準監督署長に提出しなければならない。（労働安全衛生法第12条の2、第100条、同規則第664条）

３．◯
つり足場、張り出し足場以外の足場で高さが10m以上の構造となる足場は、設置期間が 60日以上となる場合、労働基準監督署長に計画の届出を提出しなければならない。（労働安全衛生法第88条、同規則第85条、別表第7の12）

４．◯
つり上げ荷重が 3t以上のクレーンを設置しようとする者は、クレーン設置届を労働基準監督署長に提出しなければならない。（労働安全衛生法第88条第1項、クレーン等安全規則第5条、第11条）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
暦日とは、工事に必要な実働日数に作業休止日を考慮した日数をいう。

２．×
横軸に工期を取り、出来高累計を縦軸とした進捗度グラフは、一般にS字状の曲線となる。

３．◯
ネットワーク工程表は、複雑な作業間の順序関係を視覚的に把握できる。

４．◯
工程管理は、実際に実施した工程を分析検討し、その結果を計画工程の修正に合理的に反映させる。計画→実施→検討→修正のサイクルで合理的な工程としていく。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
バーチャート工程表は、複雑な時間計算が不要であるため、作成が容易で、手作業で作成することができる。

２．×
バーチャート工程表は、工程上のキーポイント、重点管理しなければならない作業が、判断しにくい。

３．◯
バーチャート工程表は、工事全体を把握することができ、各作業の開始時期、終了時期及び所要期間を把握しやすい。

４．◯
バーチャート工程表は、各作業の進捗度合い、各作業の必要日数、全体工期に影響を与える作業がどれであるかがよくわかる。出来高の累計を重ねて表現することで、工事全体の進捗状況が把握しやすくなる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
特性要因図とは、結果の特性とその要因との関係を体系的にまとめた図で、形状から魚の骨ともいう。

２．◯
見える化とは、問題、課題、対象等をさまざまな視覚化の手段を用いて明確にして、関係者全員が認識できる状態にすることをいう。

３．◯
管理項目とは、目標の達成を管理するために、作業員、材料、機械、作業方法等を選定したチェック項目のことである。

４．×
計画(Plan)、実施(Do)、点検(Check)、処置(Action)のサイクルを確実、かつ、継続的に回して、プロセスのレベルアップを図る考え方は、PDCAである。QCDSとは、品質(Quality)、価格(Cost)、納期(Delivery)、サービス(Servicw)の頭文字をとったもので、製品の評価指標である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径の測定は、デジタルノギス等が用いられる。

２．◯
フレッシュコンクリートの流動性を測定するスランプは、スランプゲージを用いて行う。

３．◯
タイル接着力試験には、油圧式簡易引張試験器が用いられる。

４．×
断熱工事における硬質ウレタンフォーム断熱材の吹付け作業は、ワイヤゲージ等を用いて随時厚みを測定する。ダイヤルゲージは塗膜厚の測定などに用いられる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
トルシア形高力ボルトの本締め完了後の検査は、すべてのボルトについてピンテールが破断されていることを確認し、1次締付け後に付したマーキングのずれを調べる。（JASS6）

２．◯
施工後のスタッド溶接の合否は、打撃曲げ試験によって確認する。15°打撃曲げ試験を行う。ロット数は、100本又は主要部材1個に溶接した本数のいづれか少ない方を1ロットとし、1ロットにつき1本行う。（JASS6）

３．×
溶接部の欠陥であるブローホールは、溶接金属内に生じた気泡による空洞で、目視（外観検査）では見つけることができない。超音波探傷試験等により確認する。

４．◯
ビードとは、溶接後の溶接痕の盛り上がり部分をいい、目視によって表面の不整の有無を確認する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
型枠支保工の組立て等作業主任者は、作業中、要求性能墜落制止用器具及び保護帽の使用状況を監視することと規定されている。（労働安全衛生規則第247条第三号）

２．◯
型枠支保工の組立て等作業主任者は、作業の方法を決定し、作業を直接指揮することと規定されている。（労働安全衛生規則第247条第一号）

３．◯
型枠支保工の組立て等作業主任者は、材料の欠点の有無並びに器具及び工具を点検し、不良品を取り除くことと規定されている。（労働安全衛生規則第247条第二号）

４．×
事業者は、型枠支保工を組立てるときは、組立図を作成し、かつ、当該組立図により組み立てなければならないと規定されている。（労働安全衛生規則第240条第1項）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
折りたたみ式の脚立は、脚と水平面との角度を75°以下とし、開き止め具で止める。（労働安全衛生規則第528条第三号）

２．◯
作業床の周囲には、高さ90cm以上で中桟付きの丈夫な手すり及び高さ10cm以上の幅木とを設ける。（移動式足場の安全基準に関する技術上の指針3-6）

３．×
単管足場の建地の間隔は、桁行方向 1.85m以下、梁間方向 1.5m以下とする。（労働安全衛生規則第571条第1項第一号）

４．◯
作業床は、幅を40cm以上とし、かつ、隙間がないようにする。（労働安全衛生規則第574条第1項第六号）

　　1,4

[ 解答解説 ]
１．×
200〜400℃の範囲は青熱脆性域といわれ、鋼材が常温よりもろくなるので、この範囲での加熱による曲げ加工は行ってはならない。JASS6では、通常赤熱状態（850〜900℃の温度範囲）で行うこととしている。

２．◯
ガス切断法とは、鉄と酸素の急激な化学反応を利用した切断法であり、用いる機器としては手動ガス切断器、自動ガス切断機、形鋼切断機、鋼管切断機、フレームプレーナ、NCガス切断機等がある。（建築工事監理指針）

３．◯
板厚が13mm以下の場合に限り、せん断加工機を使用することができる。（JASS6）せん断加工は、速度は速いが、切断面のまくれ・かえり等が発生し、板の変形、接断面の硬化などの問題がある。

４．×
高力ボルト孔の径は、高力ボルトの径より2mmを加えたてはならない。ただし、高力ボルトの径が27mm以上であり、かつ、構造耐力上支障がない場合においては、高力ボルト孔の径を高力ボルトの径より3mmまで大きくすることができる。（建築基準法施行令第68条第2項）

　　2,3

[ 解答解説 ]
１．◯
建設工事に係る資材の再資源化の関する法律施行規則第2条第3項には、「建築物の係る解体工事の工程は、次に掲げる順序に従わなければならない。」と規定されている。

�@建築設備、内装材その他の建築物の部分（屋根ふき材、外装材及び構造耐力上主要な部分）の取り外し

�A屋根ふき材の取り外し

�B外装材並びに構造耐力上主要な部分のうち基礎及び基礎ぐいを除いたものの取り壊し

�C基礎及び基礎ぐいの取り壊し

そのため、解体作業に先立ち、各種設備機器の停止並びに給水、ガス、電力及び通信の供給が停止していることを確認する。確認の後に設備機器を解体する。

２．×
せっこうボードの表面に仕上材として使用されているクロス類はできる限り分離・分別を行う。（国土交通省 廃石膏ボード現場分別解体マニュアル）

３．×
騒音・粉塵等の対策として、防音パネルを隙間なく取り付けることや、防音シートをジョイントの重ねと十分に結束して設置することがある。メッシュシートではない。

４．◯
解体は、まず作業開始面の外壁を1面解体し、躯体外周部をコの字型に残し、中央部分を先行して解体する。外周部を自立状態にする場合は、その高さは2層以下とし、安全性を確認する。

　　1,4

[ 解答解説 ]
１．×
ルーフィング類は、継目の位置が上下層で同一箇所にならないようにして、水下側から張り付ける。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 9.2.4(4)(ｲ)(c)(d)）

２．◯
ルーフドレン回りの増張りは幅 300mm以上、ドレンつばには100mm程度張り掛ける。（同仕様書同編 9.2.4(4)(ｴ)(b)）

３．◯
保護コンクリートの動きによる防水層の損傷を防ぐため、断熱層の有無にかかわらず入隅部には成形緩衝材を用いる。（同仕様書同編 9.2.5(1)）

４．×
保護コンクリートの伸縮調整目地の深さは、保護コンクリートの厚さの全部とする。（建築工事監理指針）

　　3,4

[ 解答解説 ]
１．◯
張付けは、接着材の所定のくし目ごてを用いて下地面へ均一に塗布し、空気だまり、不陸、目違いなどのないように、べた張りとする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 19.2.3(2)(ｲ)(b)）

２．◯
シートの張付けは、空気を押し出すように行い、その後ローラーなどで接着面に気泡が残らないように圧着する。（建築工事監理指針）

３．×
はぎ目及び継目の溝切りは、ビニル床シート張付け後、接着剤が硬化した状態を見計らい、溝切りカッター等を用いて行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 19.2.3(2)(ｳ)(a)）

４．×
熱溶接工法における溶接継目の余盛は、溶接部が完全に冷却した後、削りとって平滑にする。（同仕様書同編 19.2.3(2)(ｳ)(d)）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
建築主は、原則として、工事完了から4日以内に、建築主事に到達するように完了検査を申請しなければならない。（建築基準法第7条第1項、第2項）

２．×
工事の施工者は、工事現場の見やすい場所に、建築確認があった旨の表示をしなければならない。（建築基準法第89条第1項）

３．◯
工事施工者は、、設計図書を工事現場に備えておかなければならない。（建築基準法第89条第2項）

４．◯
建築主事は、工事の完了検査の申請を受理した場合、その受理した日から7日以内に検査をしなければならない。（建築基準法第7条第4項）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
階段に代わる傾斜路の勾配は、1/8を超えないものとする。（建築基準法施行令第26条第1項第一号）

２．◯
下水道法に規定する処理区域内においては、汚水管が公共下水道に連結された水洗便所としなければならない。（建築基準法第31条第1項）

３．×
中学校（義務教育学校の後期課程を含む。）高等学校若しくは中等教育学校における生徒用のもの又は物品販売業を営む店舗で床面積の合計が 1,500m²を超えるもの、劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂若しくは集会場の客用のものの階段及び踊り場の幅は、140cm以上とする。（建築基準法施行令第23条第 階段の種別(ﾆ)）

４．◯
建築物に設ける昇降機は、安全な構造で、かつ、その昇降路の周壁及び開口部は、防火上支障がない構造でなければならない。（建築基準法第34条第1項）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
一の都道府県の区域内にのみ営業所を設けて営業をしようとする場合は、原則として、当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。（建設業法第3条第1項）

２．◯
建設業の許可は、5年ごとに更新を受けなければ、その期間の経過によって、その効力が失われる。（建設業法第3条第3項）

３．◯
指定建設業と定められている建設業は、土木工事業、建築工事業、電気工事業、管工事業、鋼構造物工事業、舗装工事業、造園工事業の7業種である。（建設業法第15条第二号ただし書、建設業法施行令第5条の2）

４．×
建設業の許可は、下請契約規模等により「一般建設業」と「特定建設業」の別に区分して行う。この区分は、発注者から直接請け負う工事１件の建設工事の下請代金の額の違いによる。特定建設業は、4000万円（建築工事業の場合は、6,000万円）以上となる下請契約を締結する場合、一般建設業はそれ以外。（建設業法第3条第1項第二号、同法施行令第2条）

※令和5年1月1日施行の建設業法施行令改正により、許可を受けた建設業は、特定建設業は4,000万円以上から4,500万円以上に、建築工事の場合は6,000万円以上から7,000万円以上に改正された。（建設業法施行令第2条）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
国又は地方公共団体が発注する建築一式工事以外の建設工事で、請負代金の額が3,500万円以上の工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。建築一式工事の場合は7,000万円以上のものとする。（建設業法第26条第3項、建設業法施行令第27条第1項第一号）

※令和5年1月1日施行の建設業法施行令改正により、主任技術者が専任のものでなければならないのは、建築一式工事以外の建設工事で、請負代金額が3,500万円以上から4,000万円以上に、建築一式工事の場合は、7,000万円以上から8,000万円以上に改正された。（建設業法施行令第27条）

２．◯
公共性のある施設若しくは工作物又は多数の者が利用する施設若しくは工作物に関する重要な建設工事で政令で定めるものについては、建築一式工事で、請負代金の額が7,000万円以上の工事の工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。（建設業法第26条第3項、建設業法施行令第27条第1項第　三号カ）
※出題当時の当該工事の専任性は、7,000万円以上の工事であったが、現在は8,000万円以上に改正されている。

３．◯
主任技術者及び監理技術者は、工事現場における建設工事を適正に実施するため、当該建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理その他の技術上の管理及び当該建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督の職務を誠実に行わなければならない。（建設業法第26条の4第1項）

４．◯
下請負人として建設工事を請け負った建設業者は、下請代金の額にかかわらず主任技術者を置かなければならない。（建設業法第26条第1項、第2項）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
厚生労働省で定める妊産婦等の就業制限の業務の範囲は、地上又は床上における補助作業の業務を除く足場の組立ての作業と規定されているため、使用者は、妊娠中の女性を、当該作業に就かせてはならない。（労働基準法第64条の3第1項、女性労働基準規則第2条第1項目第十五号）

２．◯
使用者は、満18歳に満たない者について、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならない。（労働基準法第57条第1項）

３．◯
未成年者は、独立して賃金を請求することができる。（労働基準法第59条）

４．×
親権者又は後見人は、未成年者に代って労働契約を締結してはならない。（労働基準法第58条第1項）

　　3

[ 解答解説 ]
労働安全衛生法第15条の2より、統括安全衛生責任者を選任した事業者は、元方安全衛生管理者も選任しなければならない。
また、労働安全衛生法施行令第1条第2項一号、第二号より、統括安全衛生責任者の就労する労働者の最小人員は、ずい道等の建設の仕事、橋梁の建設の仕事又は圧気工法による作業を行う仕事は、常時30人、それ以外の仕事は、常時50人と定められている。
よって、統括安全衛生責任者を選任した場合、元方安全衛生管理者も選任しなければならないため、ずい道等の建設の仕事、橋梁の建設の仕事又は圧気工法による作業を行う仕事以外の就労する労働者の最小人員は50人である。ゆえに、正答肢は３となる。

　　2

[ 解答解説 ]
特定建設資材は、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律第2条第5項で規定されている。さらに、第5項中のコンクリート、木材その他建設資材のうち政令で定めるものは、同法施行令第1条により、コンクリート、コンクリート及び鉄から成る建設資材、木材、アスファルト・コンクリートと規定されている。
よって、2のせっこうボードは特定建設資材には該当しない。

　　3

[ 解答解説 ]
１．必要
道路法第32条第1項第七号及び同法施行令第7条第四号の規定により、歩道の上部に防護構台を組んで、構台上に現場事務所を設置するには、道路の占用の許可が必要である。

２．必要
道路法第32条第1項第七号及び同法施行令第7条第四号の規定により、道路の上部にはみ出して、防護棚（養生朝顔）を設置するには、道路の占用の許可が必要である。

３．不要
コンクリート打込み作業のために、ポンプ車を道路上に駐車させるのは、すぐに移動できるので、道路の占用の許可は不要である。ただし、道路交通法第77条第2項第一号の規定により、道路の使用の許可が必要である。

４．必要
道路法第32条第1項第二号の規定により、道路の一部を掘削して、下水道本管へ下水道管の接続を行うのは、道路の占用の許可が必要である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

２．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

３．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

４．不要
道路の占用の許可は不要である。ただし、道路交通法第77条第1項第一号の規定により、道路の使用の許可が必要である。すぐに移動できるものは、占用許可は不要である。

　　3

[ 解答解説 ]
１．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

２．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

３．不要
道路の占用の許可は不要である。ただし、道路交通法第77条第1項第一号の規定により、道路の使用の許可が必要である。すぐに移動できるものは、占用許可は不要である。

４．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．必要
建設工事の目的に係る施設又は工作物の種類は、騒音規制法上、市町村長へ届出書に記入又は添附する必要がある。（騒音規制法第14条第1項第二号）

２．必要
特定建設作業の開始及び終了の時刻は、騒音規制法上、市町村長へ届出書に記入又は添附する必要がある。（騒音規制法第14条第1項第五号、同施工規則第10条第2項第四号）

３．必要
特定建設作業の工程を明示した工事工程表は、騒音規制法上、市町村長へ届出書に記入又は添附する必要がある。（騒音規制法第14条第3項、同施工規則第10条第3項）

４．不要
特定建設作業に係る仮設計画図は、騒音規制法上、市町村長への届出書に記入又は添附する必要はない。

　　3

[ 解答解説 ]
１．該当する
環境大臣が指定するものを除く、原動機の定格出力が 80kW以上のバックホウを使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第六号）

２．該当する
環境大臣が指定するものを除く、原動機の定格出力が 70kW以上のトラクターショベルを使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第七号）

３．該当しない
くい打機をアースオーガーと併用するくい打ち作業は、特定建設作業に該当しない。（騒音規制法施行令第2条別表第二第一号）

４．該当する
圧入式のくい打くい抜機を使用する作業は、特定建設作業に該当しないが、圧入式を除く、くい打くい抜機を使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第一号）

　　4

[ 解答解説 ]
１．必要
特定建設作業の開始及び終了の時刻は、騒音規制法上、市町村長へ届出書に記入又は添附する必要がある。（騒音規制法第14条第1項第五号、同施工規則第10条第2項第四号）

２．必要
建設工事の目的に係る施設又は工作物の種類は、騒音規制法上、市町村長へ届出書に記入又は添附する必要がある。（騒音規制法第14条第1項第二号）

３．必要
特定建設作業の場所の附近の見取図は、騒音規制法上、特定施設の設置の届出書に添付しなければならない書類のひとつである。（騒音規制法第4条第3項）

４．不要
特定建設作業に係る仮設計画図は、騒音規制法上、市町村長への届出書に記入又は添附する必要はない。