2級建築施工管理技士｜とらの巻

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
大規模の修繕とは、建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の修繕をいう。（建築基準法第2条第1項第十四号）

２．◯
設計者はその者の責任において、設計図書を作成した者をいう。（建築基準法第2条第1項第十七号）

３．◯
建築設備は、建築物に設ける電気、ガス、給水、排水、換気、暖房、冷房、消火、排煙若しくは汚物処理の設備又は煙突、昇降機若しくは避雷針をいう。（建築基準法第2条第1項第三号）建築設備は、建築物に含まれる。

４．×
特殊建築物は学校（専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物をいう。（建築基準法第2条第1項第二号）

なお、コンビニエンスストアは、その他これらに類する用途に供する建築物に該当し、施行令第115条の3より物品販売業を行う店舗に該当し、特殊建築物となる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
採光に有効な部分の面積を計算する際、天窓にあっては当該数値に3.0を乗じて得た数値の面積を有する開口部として扱う。（建築基準法施行令第20条第2項）

２．◯
居室には換気のための窓その他の開口部を設け、その換気に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して、20分の1以上としなければならない。ただし、政令で定める技術的基準に従って換気設備を設けた場合においては、この限りでない。（建築基準法第28条第2項）

３．◯
住宅、学校、病院、診療所、寄宿舎、下宿その他これらに類する建築物で政令で定めるものの居室（居住のための居室、学校の教室、病院の病室その他これらに類するものとして政令で定めるものに限る。）には、採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して、住宅にあっては７分の1以上、その他の建築物にあっては5分の1から10分の1までの間において政令で定める割合以上としなければならない。ただし、地階若しくは地下工作物内に設ける居室その他これらに類する居室又は温湿度調整を必要とする作業を行う作業室その他用途上やむを得ない居室については、この限りでない。（建築基準法第28条第1項）

したがって、地階に設ける居室には、必ずしも採光を確保するための窓その他の開口部を設けなくてもよい。

４．×
病院の病室は、採光のための窓その他の開口部を設けなければならないと規定されているが、診療室は規定されていない。（建築基準法第28条第1項）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建設業を営もうとする者は、次に掲げる区分により、この章で定めるところにより、2以上の都道府県の区域内に営業所（本店又は支店若しくは政令で定めるこれに準ずるものをいう。以下同じ。）を設けて営業しようとする場合にあっては国土交通大臣の、1の都道府県の区域内のみ営業所を設けて営業をしようとする場合にあっては当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。ただし、政令で定める軽微な建設工事のみを請け負うことを営業とする者は、この限りでない。（建設業法第3条第1項）

２．◯
建設業の許可は、建設工事の種類ごとにそれぞれの建設業に分けて与える。（建設業法第3条第2項）したがって、建築工事業で特定建設業の許可を受けている者が、土木工事業で一般建設業の許可を受けることができる。

３．×
解体工事業において、発注者から直接請け負う1件の建設工事の下請代金の総額が4,000万円以上の下請契約をする場合には、特定建設業の許可を受けなければならない。（建設業法施行令第2条）

４．◯
建築工事業において、発注者から直接請け負う1件の建設工事の下請代金の総額が6,000万円以上の下請契約をする場合には、特定建設業の許可を受けなければならない。（建設業法施行令第2条）

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[ 解答解説 ]
建設工事の請負契約書に記載しなければならない事項については、建設業法第19条に規定されている。

１．◯
工事着手の時期及び工事完成の時期（建設業法第19条第1項三号）

２．×
工事の履行に必要となる建設業の許可の種類及び許可番号は規定されていない。

３．◯
契約に関する紛争の解決方法（建設業法第19条第1項十五号）

４．◯
工事内容及び請負代金の額（建設業法第19条第1項一号及び二号）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
使用者は、前借金その他労働することを条件とする前貸の債権と賃金を相殺してはならない。（労働基準法第17条）

２．◯
使用者は、労働契約に附随して貯蓄の契約をさせ、又は貯蓄金を管理する契約をしてはならない。（労働基準法第18条第1項）

３．◯
使用者より明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。（労働基準法第15条第2項）

４．◯
使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、又は損害賠償額を予定する契約をしてはならない。（労働基準法第16条）

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[ 解答解説 ]
事業者が、新たに職務に就くことになった職長に対して行う安全衛生教育に関する事項は、労働安全衛生法及び労働安全衛生規則に規定されている。

１．◯
作業方法の決定に関すること。（労働安全衛生法第60条第一号）

２．◯
労働者に対する指導又は監督の方法に関すること。（労働安全衛生法第60条第二号）

３．◯
危険性又は有害性等の調査に関すること。（労働安全衛生規則第40条第1項第一号）

４．×
作業環境測定の実施に関することは、事業者が、新たに職務に就くことになった職長に対して行う安全衛生教育に関する事項には規定されていない。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
委託する産業廃棄物の種類及び数量（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号イ）

２．×
産業廃棄物の運搬を委託するときの運搬の方法は、規定されていない。

３．◯
産業廃棄物の処分を委託するときの処分の方法（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第四号ホ）

４．◯
委託者が受託者に支払う料金（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則第8条の4の2第二号）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
消防設備点検資格者は消防法第17条の3の3及び消防法施行規則第31条の6に規定されいる消防用設備等が適正に維持管理できるように点検を行うためのものである。

２．×
建築設備等検査員は、建築基準法第12条第3項に規定されているもので、民間建築物のうち特定行政庁が指定する建築設備の安全確保のための検査を定期的に行い、それを特定行政庁へ報告する検査員のことである。なお、一級建築士・二級建築士も定期検査・定期点検を行うことができる。

３．◯
消防設備士は、消火器やスプリンクラー設備などの消火設備、自動火災報知設備などの警報設備、救助袋などの避難設備の設置工事、点検整備を行うことができる国家資格である。（消防法施行規則第33条の3）

４．◯
防火対象物点検資格者は、一定の防火対象物の用途の実態や消防計画に基づいた防火管理の実施状況等の火災予防に係る事項も含めて総合的に点検し、その結果を消防機関に報告する。また、火災予防に関する専門的知識と技術を有する人材の養成並び、管理者や防火管理者等に適切な助言をする。（消防法第8条の2の2）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
室内を風が通り抜けることを通風という。通風は、主に夏季の防暑対策として利用される。

２．◯
成人1人当たりの必要換気量は、一般に、20〜30 m³/h 程度とされている。

３．×
自然換気方式には、屋外の風圧力を利用するものと、室内外の温度差による空気の密度の違いを利用するものがある。機械換気方式には、送風機（ファン）や換気扇など機械力を用いた換気方式である。

４．◯
換気回数は、室内の空気が1時間に何回入れ替わるかを表すものである。

換気回数 ＝ 換気量 [ m³/h ]/室容積 [ m³ ] [ 回 /h ].

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
結露防止対策として、室内の換気をできるだけ行うようにする。

２．◯
室内の水蒸気の発生を抑制することは、結露防止対策の一つである。

３．◯
室内側表面に近い空気を流動させることは、結露防止対策の一つである。

４．◯
外壁の断熱性を高めることは、結露防止対策のひとつである。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
明度とは色の反射率の度合い、彩度とは色の鮮やかさの度合いである。一般に明度や彩度が高いほど、派手に感じられる。

２．×
純色とは、各色相の中で最も彩度の高い色をいう。

３．◯
無彩色とは、黒色、灰色、白色などの色味をもたない、明度だけをもつ色をいう。

４．◯
色の温度感覚には、赤色などの暖かみを感じる暖色や、青色などの涼しさを感じる寒色と、それらに属さない中性色がある。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法施行令第45条第4項に「筋かいには、欠込みをしてはならない。ただし、筋かいをたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行なったときは、この限りでない。」と規定されている。

２．◯
建築基準法施行令第47条第1項に「構造耐力上主要な部分である継手又は仕口は、ボルト締、かすがい打、込み栓打その他の国土交通大臣が定める構造方法によりその部分の存在応力を伝えるように緊結しなければならない。」と規定されている。

３．×
建築基準法施行令第45条第3項に「筋かいは、その端部を、柱とはりその他の横架材との仕口に接近して、ボルト、かすがい、くぎその他の金物で緊結しなければならない。」と規定されている。

４．◯
建築基準法施行令第43条第5項に「階数が二以上の建築物におけるすみ柱又はこれに準ずる柱は、通し柱としなければならない。ただし、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した場合においては、この限りでない。」と規定されている。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
建築基準法施行令第77条第六号に「構造耐力上主要な部分である柱の主筋の断面積の和は、コンクリートの断面積の 0.8 ％以上とする。」旨、規定されている。

２．◯
建築基準法施行令第77条第四号に「構造耐力上主要な部分である柱の帯筋比（コンクリートの断面積に対する帯筋の断面積の比）は、0.2 ％ 以上とする。」旨、規定されている。

３．◯
梁の幅止め筋とは、腹筋間に架け渡した鉄筋をいい、あばら筋の振れ止めとはらみ防止のために用いられる。




４．◯
建築基準法施行令第78条に「構造耐力上主要な部分であるはりは、複筋ばりとし、これにあばら筋をはりの丈の４分の３（臥梁にあっては、30cm）以下の間隔で配置しなければならない。」と規定されている。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
完全溶込み溶接とは、溶接部の強度が母材と同等以上になるよう、全断面を完全に溶け込ませる溶接をいい、突合せ継手などの溶接に用いられる。




２．×
隅肉溶接とは、母材の隅部分を溶接する方法で、重ね継手やT継手などの溶接に用いられる。




３．◯
建築基準法施行令第67条1項に次のように規定されている。「構造耐力上主要な部分である鋼材の接合は、接合される鋼材が炭素鋼であるときは高力ボルト接合、溶接接合若しくはリベット接合（構造耐力上主要な部分である継手又は仕口に係るリベット接合にあっては、添板リベット接合）又はこれらと同等以上の効力を有するものとして国土交通大臣の認定を受けた接合方法に、接合される鋼材がステンレス鋼であるときは高力ボルト接合若しくは溶接接合又はこれらと同等以上の効力を有するものとして国土交通大臣の認定を受けた接合方法に、それぞれよさなければならない。ただし、軒の高さが９m以下で、かつ、張り間が13m以下の建築物（延べ面積が3,000m²が超えるものを除く。）にあっては、ボルトが緩まないように次の各号のいずれかに該当する措置を講じたボルト接合によることができる。

一　当該ボルトをコンクリートで埋め込むこと。

二　当該ボルトに使用するナットの部分を溶接すること。

三　当該ボルトにナットを二重に使用すること。

四　前三号に掲げるもののほか、これらと同等以上の効力を有する戻り止めをすること。」

したがって、一定規模以下の建築物の構造耐力上主要な部分の接合を普通ボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないようにナットを溶接したり、二重にするなどの戻り止めの措置を講じる必要がある。

４．◯
支圧接合とは、ボルト軸部のせん断力と部材の支圧によって、応力を伝える、ボルトによる鉄骨の接合方法をいう。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
鋼管杭は、既製コンクリート杭に比べて、破損しにくいので運搬や仮置きに際して取扱いが容易である。

２．◯
SC 杭は、外殻鋼管の付いた既製コンクリート杭で、外殻鋼管によりじん性に富み、水平方向に大きな力が作用する場所の杭に適している。

３．◯
ST 杭は、杭の先端支持力をより大きく確保するために、先端部を軸径より太径にした既製コンクリート杭で、大きな支持力を得ることが可能である。

４．×
国土交通省告示第1113号「地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を求めるための地盤調査の方法並びにそこ結果に基づき地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を定める方法等を定める件」に次のように規定されている。
「第5 基礎ぐいの許容支持力を定める方法は、基礎ぐいの種類に応じて、次の各号に定めるところによるものとする。

二　摩擦ぐいの許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法等による場所打ちぐいの場合にあっては、次の表の (1)項又は(2)項の式（基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(2)項の式）、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(1)項の式（基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。）によりそれぞれ計算した基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。」

したがって、アースドリル工法等による場所打ちコンクリート杭では、地盤の種類によらず、周面摩擦力（基礎杭とその周囲の地盤との摩擦力）を杭の支持力に見込むことができる。ただし、くい体の許容耐力より小さい数値としなければならない。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
クリープとは、物体に一定の大きさの荷重が継続して作用することにより、時間とともに物体のひずみが増大する現象をいう。

２．×
物体に外力を加えて変形した後に、外力を除いても変形が残る性質はを塑性という。弾性とは、物体に外力と加えて変形した後、外力を除くと、元の形に戻って変形が残らない性質をいう。

３．◯
ヤング係数とは、弾性係数の一つで、垂直応力度σと材軸方向のひずみ度εとの比（σ/ε）をいう。ヤング係数の大きな物体は剛性が高い性質を有している。

ひずみ度と応力度の関係の比例定数がヤング係数
　　σ = E・ε



　応力度　σ = N/A
　ひずみ度　ε = Δℓ/ℓ
　応力度とひずみ度の関係式
　　σ = E・ε
　　E：ヤング係数
　この式に上式に代入して
　N/A = E・Δℓ/ℓ
　∴　Δℓ = N・ℓ/ AE

４．◯
座屈とは、細長い材の材軸方向に圧縮力が生じているとき、その力がある限界を超えると、その材が安定を失って曲がる現象をいう。

　　3

[ 解答解説 ]
張り出し梁（キャンティレバー）の各応力を次のように定める。



鉛直方向の力のつり合いより、
VA + VB − P ＝ 0
VA + VB ＝ 2kN ・・�@

点Bでのモーメントは
MB = P・a = 2kN × 2m = 4 kN・m

点Aでのモーメントは
MA =（ 3 + 3 + 2 ）× 2kN +（ 3 + 3 ）× (–VB) = 0
　　　16kN = 6VB
　　　 VB =8/3
∴ �@より
VA + 8/3 ＝ 2kN
VA ＝ -2/3（上向き）
よって、D点でのせん断力は 2/3 kN

D点のモーメントを求めると、D点から左側をみて、
MD = 3m × VA
　 = 3 ×（2/3）
　 = 2 kN・m
よって、正答は３となる。

尚、張り出し梁（キャンティレバー）のせん断力とモーメント図は次のとおりである。


　　　　　　せん断力図（Q図）


　　　　　　モーメント図（M図）

　　2

[ 解答解説 ]
ラーメン静定構造図の各応力と次のように仮定する。

　

�@ X方向のつり合いより、ΣX = 0
　HA = P
　HB はすべり支承なのでゼロ

この時点で、D点にはモーメントが発生しないので、
正答は 1. 又は 2. に限定される。

�A Y方向のつり合いより、ΣY = 0
　VA + VB = 0
　VA = – VB

�B A点でのモーメントのつり合いより、ΣMA = 0
　MA = – P ×（ℓ/2） + VB × ℓ= 0
　これを解くと
　　　　VB × ℓ= P ×(ℓ/2）
　　　　VB = P/2（上むき）
　�Aより VA = – P/2（下むき）

�CE点のモーメントを計算する。
　ME ＝ P ×(ℓ/2）
　　　＝ Pℓ/2

�DAC材のC点のモーメントを計算する。
　MC ＝ – P ×(ℓ/2) + P × ℓ
　　 ＝ Pℓ/2

ゆえに、正答は 2. となる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
コンクリートは、圧縮強度に比べて、引張強度が著しく低い。

２．◯
単位水量とは、フレッシュコンクリート 1m³当たりの水の質量 [ kg ]をいい、単位水量が多くなると、コンクリートの乾燥収縮が大きくなる。

３．◯
水セメント比とは、フレッシュコンクリート中のセメントに対する水の重量比をいい、硬化後のコンクリートの耐久性は、水セメント比が低いほど向上する。

４．×
セメントの粉末が微細なほど、水和反応が促進され、コンクリートの強度発現は速くなる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
集成材とは、ひき板、小角材等をその繊維方向を互いにほぼ平行にして、厚さ、幅及び長さの方向に集成接着したものをいう。

２．◯
直交集成板とは、ひき板等を並べた後、繊維方向を互いにほぼ直角にして積層接着し、3層以上の構造を持たせたものである。

３．×
木材の小片を接着し板状に成形した一般材に、切削した単板を積層接着したものは、構造用パネルという。単層積層材は、単板を、繊維方向が平行になるように積層接着したものをいう。

４．◯
合板は、切削した単板3枚以上を、繊維方向を互いにほぼ直角にして接着したものをいう。

　　1

[ 解答解説 ]
日本工業規格は、令和元年 7月1日施行の法改正で日本産業規格に名称変更。

１．×
素地は、タイルの主体をなす部分をいい、施ゆうタイルの場合、表面に施したうわぐすりも含まれない。

２．◯
ユニットタイルとは、施工しやすいように、多数個のタイルを並べて連結したものをいい、表張りユニットタイルと裏連結ユニットタイルとがある。表張りユニットタイルとは、タイルの表面に表張り台紙を貼り付けて連結したものをいう。表張り台紙は、施工時にはがす。

３．◯
裏連結ユニットタイルとは、タイルの裏面や側面を裏連結材で連結したものをいう。裏連結材には、ネット、台紙、樹脂などがあり、施工時にそのまま埋め込まれる。

４．◯
タイルには平物と役物があり、それぞれ形状は定形タイルと不定形タイルに区分される。平物とは、建物の壁又は床の平面を構成するものという。役物とは、一つの面又は複数の面で構成されたもので、開口部又は隅角部に用いるタイルをいう。それぞれの定形タイルと不定形タイルの区分は、下記のとおりである。

平物
定形タイル：正方形及び長方形のタイル。ただし、装飾のため側面を非直線状にしたタイルは含まない。

不定形タイル：定形タイル以外の形状のタイル。

役物
定形タイル：平物の定形タイルを施工する場合に用いる役物タイル。

不定形タイル：平物の不定形タイルを施工する場合に用いる役物タイル。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
アスファルトプライマーは、下地と防水層の接着性を向上させるために用いられる。

２．◯
砂付あなあきアスファルトルーフィングは、全面に穴をあけたもので、下地と防水層を絶縁するために用いられる。

３．◯
網状アスファルトルーフィングは、天然又は有機合成繊維で作られて粗布にアスファルトを浸透、付着させるもので、立上り防水層の張りじまいや貫通配管回り等の増張りに用いられる。

４．×
防水層の末端部に使用し、防水層のずれ落ち、口あき、はく離等の防止に用いられるものは、ストレッチルーフィングである。絶縁用テープは、コンクリートスラブの打継ぎにおいて、ストレッチルーフィングを増張りする前に用いられる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
設計CBRとは、ピストンを所定の貫入量を生じさせるのに要する荷重により算定される指標で、路床土の設計CBRの値が大きいほど支持力が大きく、アスファルト舗装を薄くできる。

２．◯
クラッシャランとは、岩石を砕いたままの、ふるい分けをしていない砕石のことをいう。

３．×
コンクリート舗装に用いるコンクリートは、一般の建築物に用いるものより、過酷な状況での耐久性が求められるので、一般にスランプ値は小さい。

４．◯
路床は、地盤が軟弱な場合を除いて、現地盤の土をそのまま十分に締め固める。地盤が軟弱な場合は地盤改良工事を行う。

　　4

[ 解答解説 ]
※日本工業規格は、令和元年 7月1日施行の法改正で日本産業規格に名称変更

選択肢４で示される図記号は配電盤である。

分電盤の記号は、次のとおりである。

　　
　　　　　　分電盤

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
ヒートポンプとは、加熱または冷却するのに用いる原理で、冷暖房設備や給湯施設備に用いられる。

２．◯
トラップとは、排水口から臭気や害虫が室内に侵入するのを防ぐために、排水設備に設けられる水を溜める機能のある部分をいう。



３．◯
バスダクトとは、大容量の低圧幹線に用いられる導体を収容したダクトをいう。

４．◯
２重ダクトとは、冷風ダクトと温風ダクトといった２つの系統のダクトをいい、冷風ダクトと温風ダクトを用いて空調する方式を２重ダクト方式という。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
標準貫入試験とは、貫入量100mm ごとの打撃回数を記録し、1回の貫入量が 100mmを超えた打撃は、その貫入量を記録する試験である。

２．×
本打ちの打撃回数は、特に必要のないかぎり 50回を限度とする。予備打ち後に 300mm 貫入させるのに必要な全打撃回数をその試験区間のN値とする。したがって、本打ちの貫入量 200 mm に対する打撃回数が 30回の場合は、300mmまで貫入させるか、50回打撃まで継続する必要がある。

３．◯
前期のとおり、本打ちの打撃回数は、特に必要がないかぎり、50回を限度とする。

４．◯
本打ちは、ハンマーの落下高さを 760mm とし、自由落下させて行う。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
大梁の最小かぶり厚さは、あばら（スターラップ）筋の外側表面から確保する。



２．◯
D 29 以上の柱及び梁主筋のかぶり厚さは、主筋の呼び名に用いた数値の 1.5 倍以上とする。

３．◯
建築基準法施行令第79条第1項に次のように規定されている。「鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、耐力壁以外の壁又は床にあっては 2cm以上、耐力壁、柱又ははりにあっては 3cm以上、直接土に接する壁、柱、床若しくははりと布基礎の立上り部分にあっては 4cm以上、基礎（布基礎の立上り部分を除く。）にあっては捨てコンクリートの部分を除いて 6cm以上としなければならない。」
したがって、直接土に接する梁と布基礎の立上り部のかぶり厚さは、ともに 40mm以上とする。

JASS5では鉄筋の施工誤差を考慮して、上記数値に +10mmとした値を設計かぶり厚さとして規定されている。

４．◯
前項の同法施行令第79条第1項のとおり、「基礎（布基礎の立上り部分を除く。）にあっては捨てコンクリートを除いて 6cm以上としなければならない。」したがって、杭基礎におけるバース筋の最小かぶり厚さは、杭頭（杭天端）からの距離を確保する。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
周囲に壁が付いていない独立柱の型枠の組立てには、セパレータやフォームタイが不要なコラムクランプ（柱型枠締付金具）が用いられる。



２．×
打放し仕上げや直接塗装仕上げとなる外壁コンクリートの型枠に使用するセパレータは、コーンを取り付けたものを用いる。型枠解体後、セパレータの穴はモルタルで埋めて仕上る。



３．◯
外周梁の側型枠の上部は、コンクリートの側圧によりはらみやすいので、スラブ引き金物を用いて固定する。




４．◯
型枠脱型後にコンクリート表面に残るセパレータのねじ部分は、ハンマーでたたいて折り取る。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
コンクリートに含まれる塩化物は、鉄筋の腐食原因となるので、原則として塩化物イオン量で 0.30 kg/m³ 以下とする。

２．◯
コンクリート 1m³当たりのセメント量である単位セメント量 [ kg/m³ ] は、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れを防止する観点からは、できるだけ少なくする。

３．◯
コンクリート 1m³当たり水の質量 [ kg/m³ ]である単位水量は、最大値を 185 kg/m³ とし、所定の品質が確保できる範囲内で、できるだけ少なくする。

４．×
細骨材率とは、全骨材（砂、砂利）に対する細骨材（砂）の溶接比をいい、細骨材率が高い、すなわち、骨材に占める砂の割合が多いと、乾燥収縮によるひび割れしやすい。したがって、乾燥収縮によるひび割れを少なくするためには、細骨材率を低くする。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ナット側の座金は、座金の内側面取り部がナットに接する側に取り付ける。


トルシア形高力ボルト


JIS系高力ボルト


２．◯
ナット回転法による本締めにおいて、ナットの回転量が不足しているボルトは、所定の回転量まで追締めする。

３．◯
ナットとともにボルトが一緒に回転する共回りが生じた場合には、新しいボルトセットに取り替える。

４．×
ボルトの締付けは、ボルト群ごとに継手の中心部より周辺に向かう順序で行う。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
設問の図は目違い継ぎである。

２．◯
設問の図はそぎ継ぎである。

３．×
設問の図は腰掛けかま継ぎである。腰掛け蟻継ぎは次のとおりである。



４．◯
設問の図は台持ち継ぎである。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
地上作業による解体は、地上から解体重機で行うもので、上階から下階へ、床、梁、壁、柱の順に解体していく。

２．◯
階上作業による解体は、屋上に揚重した解体重機で行うもので、最上階から解体し、解体で発生したコンクリート塊を利用してスロープをつくって、解体重機を下階に移動させながら行う。

３．◯
外周部の転倒解体工法では、外周部を転倒させる床に、事前にコンクリート塊や鉄筋ダンゴなどをクッション材として積んでおいて行う。

４．×
外周部の転倒解体工法では、最初に壁下部の水平方向、壁及び梁端部の垂直方向の縁切りを行い、次に柱脚部の柱主筋をすべて切断した後に転倒させる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
ルーフィングシート相互の接合部は、重ね面を溶剤溶着又は熱風融着とし、端部は液状シール材を用いて処理する。

２．×
ALCパネルへの塩化ビニル樹脂系ルーフィングシート防水接着工法は、なじみがよいニトリルゴム系又はエポキシ樹脂系の接着剤をプライマーとして塗布する。

３．◯
防水層の立上り末端部は、押え金物で固定し、不定形シール材を用いて処理する。

４．◯
塩化ビニル樹種系ルーフィングシート防水接着工法でエポキシ樹脂系接着剤を用いて張り付ける場合、接着剤は、下地面のみに塗布する。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
地中その他の材料等にのみ込みとなる部分は、原則として、15mm 以上を見え掛かりと同程度の仕上げとする。

２．×
乾式工法では、ファスナー部分には、張り石と躯体のすき間に取付け用モルタルを充填しない。

３．◯
目地幅は特記がなければ、8mm以上とし、シーリング材で仕上げる。

４．◯
乾式工法でも、幅木は、衝撃対策のため、張り石と躯体のすき間に裏込めモルタルを充填する。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
ステンレス板の表面仕上げの No.2B とは、冷間圧延して熱処理、酸洗したNo.2Dに、適度な光沢を与えるために軽い冷間圧延をした仕上げをいう。

２．×
冷間圧延して光輝熱処理を行い、さらに光沢を上げるために軽い冷間圧延をした仕上げは、BAである。ヘアライン（HL）は、砥粒研磨ベルトで研磨目をつけたもので、長く連続した研磨目を持った仕上げをいう。

３．◯
エッチングとは、化学処理により研磨板に図柄や模様を施した仕上げをいう。

４．◯
鏡面は、研磨線がなくなるまで鏡面用バフにより研磨したもので、鏡に近い最も反射率の高い仕上げをいう。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
各工程ごとに用いる下塗材、主材及び上塗材は、同一製造所のものを使用する。

２．◯
下地コンクリート面には、仕上塗材の付着性の確保や目違いの調整のため、セメント系下地調整塗材などを用いて下地調整を行なう。

３．◯
シーリング面への仕上塗材仕上げは、塗重ね適合性を確認してから、シーリング材が硬化した後に実施する。

４．×
複層仕上塗材の仕上げ形状を凹凸状とするため、下塗り、主材基層、主材模様及び上塗りを吹付け工法とする。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
モノロックとは、内外の握り玉の同一線上で施解錠ができる錠で、押しボタンやシリンダーが設けられているものをいう。

２．◯
グラビティヒンジとは、扉側と枠側のヒンジ部の勾配を利用し、常時開又は常時閉鎖の設定ができるものをいう。扉を回転させるとせり上がり、扉の自重を利用して元の位置に戻す機構のもので、トイレブースの扉などに用いられる。




３．×
床に埋め込まれる扉の自閉金物で、自閉速度を調整できるものは、フロアヒンジである。ピボットヒンジは、扉の上端と下端に取り付けられるもので、自閉機能も閉鎖速度制御機能も有していない。

４．◯
ドアクローザとは、上枠と扉の上端に取り付けられるもので、開き戸の自閉機能と閉鎖速度制御機能を有している。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
透明塗料塗りをする木部面に著しい色むらがある場合には、着色剤を用いて色むら直しを行う。

２．×
けい酸カルシウム板面の吸込み止めは、穴埋めやパテかいの前に全面塗布する。なお、パテかいとは、面の状態に応じて、面のくぼみ、すき間、目違いなどの部分に、パテをへらやこてで薄くつけることをいう。

３．◯
ALCパネル面の吸込み止めは、下地調整塗りの前に全面に塗布する。

４．◯
鉄鋼面の錆及び黒皮は、サンドブラストなどにより除去する。なお、サンドブラストとは、表面に砂などの研磨材を吹き付けて表面処理を行なう工法をいう。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
体育館におけるフローリングボードと壁との取合いは、20〜30mm程度の空隙を設ける。

２．◯
根太張り工法とは、根太の上に下張りを行わずに、直接フローリングボード又は複合フローリングを、接着剤を併用して釘打ちで張り込む工法をいう。根太張り工法で釘打ちと併用する接着剤は、エポキシ樹脂系、ウレタン樹脂系又は変成シリコーン樹脂系接着剤とする。

３．◯
根太張り用のフローリングボードは、根太上に接着剤を塗布し、フローリングボードの凸部の雄ざねの付け根から、釘が隠れるように隠し釘留めとする。




４．◯
張込み完了後の表面に生じた目違いは、養生期間を経過した後、サンディング（サンドペーパーで研磨）する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
パネルの取付け金物（Z クリップ）は、下地鋼材に、30mm以上のかかり代を確保して取り付ける。

２．◯
パネルの取付け金物（Z クリップ）は、ルーズホールの中心に、取付けボルトがくるように取り付ける。

３．◯
パネルには、欠込みを行わないようにするが、やむを得ない場合は次のようにする。

[ 欠込みの大きさの限度 ]
パネルの短辺方向：パネル幅の 1/2以下、かつ、300mm以下
パネルの長辺方向：500mm以下

４．×
パネルへの孔あけはを振動ドリルで行なうと、パネルが破損するおそれがあるので、パネルの孔あけは回転ドリルを用いて行なう。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
敷地境界標石があっても、位置が正しくない可能性があるので、関係者立会いの上、敷地境界の確認のための測量を行う。

２．◯
地業工事で振動が発生するおそれがある場合には、近隣の商店や工場の業種の調査などを行う。

３．×
木杭ベンチマークは、相互チェックできるようにを複数設け、周囲に養生柵を設置する。

４．◯
既存の地下埋設物を記載した図面があったとしても、正確な位置や規模の確認のための掘削調査を行う。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ガスボンベ置場は、小屋内に漏えいしたガスが滞留、充満しないように、小屋の壁の1面は開放とし、他の3面の壁は上部に開口部を設ける。

２．◯
工事現場の敷地周囲の仮囲いに設置する通用口には、内開き扉を設ける。

３．◯
所定の高さを有し、かつ、危害を十分防止し得る既存の塀は、仮囲いとして使用することができる。

４．×
鉄筋コンクリート造の工事のための工事ゲートの有効高さは、積載時よりも高さが高くなる、空の状態の生コン車の高さ以上を確保する必要がある。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
掘削深さが 10m 以上である地山の掘削作業は、建設工事計画届を労働基準監督署長に提出しなければならない。（労働安全衛生法第88条第3項、同規則第90条第四号）

２．◯
仮設のゴンドラを設置するため、ゴンドラ設置届を労働基準監督署長に提出しなければならない。（ゴンドラ安全規則第10条）

３．×
建築基準法第15条第1項に「建築主が建築物を建築しようとする場合又は建築物の除却の工事を施工する者が建築物を除却しようとする場合において、これらの者は、建築主事を経由して、その旨を都道府県知事に届け出なければならない。ただし、当該建築物又は当該工事に係る部分の床面積の合計が10m²以内である場合においては、この限りでない。」と規定されている。したがって、延べ面積が 10m² を超える建築物を除却するためには、建築物除却届を、建築主事を経由して都道府県知事に提出しなければならない。

４．◯
労働基準法第96条の2第1項に、「使用者は、常時 10人の労働者を就業させる事業、厚生労働省令で定める危険な事業又は衛生上有害な事業の附属寄宿舎を設置し、移転し、又は変更しようとする場合においては、前条の規定に基づいて発する厚生労働省令で定める危害防止等に関する基準に従い定めた計画を、工事着手14日前までに、行政官庁に届け出なければならない。」と規定されている。したがって、常時 10人の労働者が従事する事業で附属寄宿舎を設置するためには、寄宿舎設置届を労働基準監督署長などの行政官庁に提出しなければならない。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
暦日とは、工事に必要な実働日数に作業休止日を考慮した日数をいう。

２．◯
工程計画は、所定の工期内で、所定の品質を確保し、経済的に施工できるよう作成する計画をいう。

３．◯
山崩しとは、作業員や資機材等の投入量が一定量を超えないように工程を調整して平準化することをいう。

４．×
横軸に工期を取り、出来高累計を縦軸とした進捗度グラフは、一般にS字状の曲線となる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
バーチャート工程表は、各作業の全体工期への影響度が把握しにくい。

２．◯
バーチャート工程表は、各作業の開始時期、終了時期及び所要期間を把握しやすい。

３．×
バーチャート工程表に、作業を細分化して工程表に示す作業を増やしたりすると、工程の内容が把握しにくくなる。

４．◯
バーチャート工程表に、主要な工事の節目をマイルストーンとして工程表に付加すると、工程の進捗状況が把握しやすくなる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
見える化とは、問題、課題、対象等を様々な視覚化の手段を使って明確にして、関係者全員が認識できる状態にすることをいう。

２．×
QCDSとは、品質（Quality）、価格（Cost）、納期（Delivery）、サービス（Service）の頭文字をとったもので、製品の評価指数である。計画（Plan）、実施（Do）、点検（Check）、処置（Action）のサイクルを確実、かつ、継続的に回してプロセスのレベルアップをはかる考え方は、PDCAである。

３．◯
特性要因図とは、結果の特性とその要因との関係を体系的にまとめた図で、形状から魚の骨ともいう。


４．◯
5S とは、職場の管理の基本となる整理、整頓、清掃、清潔、しつけ（躾）の、5つのSで始まる頭文字をとったものである。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄骨工事における高力ボルト接合の摩擦面の処理状況の確認は、すべり係数試験によって行う。

２．◯
地業工事における支持地盤の地耐力の確認は、平板載荷試験によって行う。

３．◯
鉄筋工事における鉄筋のガス圧接部の確認は、超音波探傷試験によって行う。

４．×
既製コンクリート杭地業工事にける埋込み杭の根固め液の確認は、サンプリング試験によって行なう。針入度試験は、アスファルトの硬さを調べる試験である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
圧縮強度の試験は、コンクリート打込み日ごと、打込み工区ごと、かつ、150 m³ 以下の単位ごとに行う。

２．×
スランプ試験は、0.5cm 単位で測定する。

３．◯
粗骨材の最大寸法が 40mm以下の高強度コンクリート、高流動コンクリート、水中不分離性コンクリートは、スランプフロー試験を行う。スランプフロー試験とは、スランプコーンにフレッシュコンクリートを詰めて逆さにし、スランプコーンを引き抜いたときのフレッシュコンクリートの平面的な広がりを測定する試験をいい、高流動性のフレッシュコンクリートに対して行う試験である。



４．◯
普通コンクリートの空気量の許容差は、± 1.5％とする。

　　2

[ 解答解説 ]
１．定められている
型枠支保工の組立て又は解体の作業は、作業主任者を選任すべき作業である。（労働安全衛生法施行令第6条第十四号）

２．定められていない
鉄筋の組立ての作業は、作業主任者を選任すべき作業に該当しない。

３．定められている
高さが 5m以上のコンクリート造の工作物の解体又は破壊の作業は、作業主任者を選任すべき作業である。（労働安全衛生法施行令第6条第十五の五号）

４．定められている
解体工事における石綿の除去作業などの石綿等を取り扱う作業又は石綿等を試験研究のため製造する作業は、作業主任者を選任すべき作業である。（労働安全衛生法施行令第6条第二十三号）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
単管足場の脚部にはベース金具を使用し、かつ、敷板、敷角等を使用し、根がらみを設ける等の措置を講ずる。（労働安全衛生規則第570条第1項第一号）

　

２．◯
単管足場の建地の間隔は、けた行方向 1.85m 以下、はり間方向 1.5m 以下とする。（労働安全衛生規則第571条第1項第一号）

３．◯
単管足場の建地の継手は、千鳥となるように配置する。

４．◯
単管足場の地上第一の布は、高さを 2 m 以下とする。（労働安全衛生規則第571条第1項第二号）

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
建築確認申請が必要な工事は、確認の申請書を提出して建築主事の確認を受け、確認済証の交付を受けなければならない。（建築基準法第6条第1項）

２．◯
工事の施工者は、設計図書を工事現場に備えておかなければならない。（建築基準法第89条第2項）

３．◯
工事を完了したときは、国土交通省令で定めるところにより、建築主事の検査を申請しなければならない。（建築基準法第7条第1項）

４．×
工事の施工者は、工事現場の見やすい場所に確認があった旨の表示をしなければならない。（建築基準法第89条第1項）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法施行令第23条に「住宅の階段（共同住宅の共用の階段を除く。）の蹴上げは 23cm 以下、踏面は15cm以上とすることができる。」と規定されている。したがって、戸建住宅の階段の蹴上げは、23cm 以下とする。

２．◯
居室の床の高さ及び防湿方法については建築基準法施行令第22条に、「最下階の居室の床が木造である場合における床の上面の高さ及び防湿方法は、次の各号に定めるところによらなければならない。ただし、床下をコンクリート、たたきその他これらに類する材料で覆う場合及び当該最下階の居室の床の構造が、地面から発生する水蒸気によって腐食しないものとして、国土交通大臣の認定を受けたものである場合においては、この限りでない。

一　床の高さは、直下の地面からその床の上面まで 45 cm 以上とすること。

二　外壁の床下部分には、壁の長さ 5m以下ごとに、面積 300cm2以上の換気孔を設け、これにねずみの侵入を防ぐための設備をすること。」
と規定されている。したがって、最下階の居室の床が木造である場合における床の上面の高さは、原則として直下の地面から 45 cm 以上とする。

３．×
建築基準法施行令第23条に、「中学校（義務教育学校の後期課程を含む。）高等学校若しくは中等教育学校における生徒用のもの又は物品販売業を営む店舗で床面積の合計が1,500m2を超えるもの、劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂若しくは集会場における客用のものの階段及びその踊場の幅は、140cm以上とする。」と規定されている。
したがって、集会場の客用の屋内階段の幅は、140 cm 以上とする必要がある。

４．◯
階段に代わる傾斜路の勾配は、 1/8を超えないことと建築基準法施行令第26条第1項第一号に規定されている。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
特定建設業の許可は、2以上の都道府県に営業所がある場合は国土交通大臣、１つの都道府県のみに営業所がある場合は都道府県知事によって与えられる。（建設業法第5条）

２．◯
建設工事業に限らず、一般建設業の許可を受けている建設業者が、特定建設業の許可を受けた場合、一般建設業の許可は効力を失う。（建設業法第3条第6項）

３．◯
設問のとおり、建設業の許可を受けようとする者は、営業所ごとに所定の要件を満たした専任の技術者を置かなければならない。（建設業法第7条第1項第二号）

４．×
一般建設業と特定建設業の許可の違いは、発注者から直接請け負う一件の建設工事の下請代金の額の違いによる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
監理技術者の専任については、補佐する者による除外規定が、主任技術者の配置については建築一式工事以外の特定専門工事に係る除外規定が、それぞれ定められている。したがって、請負代金の額が 7,000 万円以上の共同住宅の建築一式工事を請け負った建設業者が、工事現場に置く主任技術者は、専任の者でなければならない。（建設業法第26条第3項、同法第26条の3第1項、第2項、同法施行令第27条）

２．◯
発注者から直接建築一式工事を請け負った建設業者は、下請代金の総額が 6,000 万円未満の下請契約を締結して工事を施工する場合、工事現場に主任技術者を置かなければならない。（建設業法第26条第3項、同法第26条の3第1項、第2項、同法施行令第2条）したがって、発注者から直接建築一式工事を請け負った建設業者は、下請代金の総額が 6,000 万円未満の下請契約を締結して工事を施工する場合、工事現場に主任技術者を置かなければならない。

３．◯
主任技術者を設置する工事で専任が必要とされるものでも、密接な関係のある2以上の建設工事を同一の建設業者が同一の場所において施工するものについては、これらの工事を同じ主任技術者が管理することができる。（建設業法施行令第27条第2項）

４．◯
建築一式工事に関し 10年以上実務の経験を有する者は、建築一式工事における主任技術者の要件の一つである。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
親権者又は後見人は、未成年者に代って労働契約を締結してはならないと規定されている。（労働基準法第58条第1項）

２．◯
使用者は、満18歳に満たない者について、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならないと規定されている。（労働基準法第57条第1項）

３．◯
未成年者は、独立して賃金を請求することができる。親権者又は後見人は、未成年者の賃金を代って受け取ってはならないと規定されている。（労働基準法第59条）

４．◯
使用者は、満18歳に満たない者を午後 10時から午前5時までの間において使用してはならない。ただし、交替性によって使用する満16歳以上の男性については、この限りでないと規定されている。したがって、使用者は、原則として満18歳に満たない者を午後 10時から午前5時までの間において使用してはならない。（労働基準法第61条第1項）

　　2

[ 解答解説 ]
店社安全衛生管理者を選任しなければならない現場は、ずい道等の建設の仕事、橋梁の建設の仕事（作業場所が狭いこと等により安全な作業の遂行が損なわれるおそれのある場所として厚生労働省令で定める場所において行われるものに限る。）又は圧気工法による作業を行なう仕事及び主要構造部が鉄骨造又は鉄骨鉄筋コンクリート造である建築物の建設の仕事において、常時就労する労働者が 20人以上 50人未満のものとなっている。（労働安全衛生法第15条の3、同規則第18条の6）

　　2

[ 解答解説 ]
１．該当する
木造住宅の新築工事に伴って生じた木材の端材は、特定建設資材に該当する（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施行令第1条第三号）

２．該当しない
木造住宅の新築工事に伴って生じたせっこうボードの端材は、特定建設資材に該当しない。

３．該当する
駐車場の解体撤去工事に伴って生じたコンクリート平板は、特定建設資材に該当する（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施行令第1条第一号）

４．該当する
駐車場の解体撤去工事に伴って生じたアスファルト・コンクリート塊は、特定建設資材に該当する（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施行令第1条第四号）

　　3

[ 解答解説 ]
１．該当する
環境大臣が指定するものを除く、原動機の定格出力が 80kW以上のバックホウを使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第六号）

２．該当する
環境大臣が指定するものを除く、原動機の定格出力が 70kW以上のトラクターショベルを使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第七号）

３．該当しない
くい打機をアースオーガーと併用するくい打ち作業は、特定建設作業に該当しない。（騒音規制法施行令第2条別表第二第一号）

４．該当する
圧入式のくい打くい抜機を使用する作業は、特定建設作業に該当しないが、圧入式を除く、くい打くい抜機を使用する作業は、特定建設作業に該当する。（騒音規制法施行令第2条別表第二第一号）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
第1種機械換気方式は、給気、排気ともに送風機（ファン）などの機械換気を用いる換気方式で、地下街や劇場など外気から遮断された大きな空間の換気に適している。

２．×
第2種機械換気方式は、給気は送風機などの機械換気、排気は排気口による換気方式で、室外の汚染物質が室内に侵入てはならない室の換気に適している。室内で発生した汚染物質が他室に漏れてはならない室の換気方式は、給気が給気口、排気が送風機などの機械換気を用いた第3種機械換気方式である。

　





３．◯
事務室の必要換気量は、在室者の人数により算定され、室の容積には直接関係しない。

４．◯
室内外の空気の温度差による自然換気では、温度差が大きくなるほど、空気の密度差が大きくなり、換気量は多くなる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
光束とは、人の視感度に基づいて測定された単位時間当たりの光のエネルギー量と定義されている。

２．◯
照度とは、被対象面に単位面積当たりに入射する光束の量と定義されている。

３．×
光源の光の強さを表す量は、光度である。輝度とは、ある方向への光源の単位投影面積当たりの光度と定義され、人が感じるまぶしさを表す量である。

４．◯
グレアとは、輝度の高い部分や極端な輝度対比などにより、人が感じるまぶしさのことをいう。なお、輝度対比とは、対象物と周辺や背景との輝度の相違の程度をいう。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
遮音とは、壁などに入射する音を、吸収又は反射させて、透過させないようにすることをいう。



２．◯
透過損失とは、音が壁や窓などを透過するときに損失するエネルギーを表す。透過損失が大きいと、音が透過しにくくなり、遮音効果が大きくなる。

３．◯
吸音のため合板などに孔をあけた有孔板とコンクリート壁などの剛壁の間に空気層がある壁は、主に中音域の音を吸音に効果がある。中音域とは、800Hz〜2kHzの周波数帯域の音域で、人の聴覚が最も認識しやすい帯域である。尚、人の可聴音域は、一般に 低周波20Hz〜高周波20kHzである。

４．◯
グラスウールなどの多孔質材料は、主に高音域の音を吸音に効果がある。高音域とは、2kHz〜20kHzの周波数帯域の音域である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
片持ちスラブ（チャンチスラブ）とは、ひさしやバルコニーのように突出した床のことをいう。片持ちスラブの厚さは、持出し長さ（突出している長さ）の1/10以上とする必要がある。

２．×
柱の最小径は、その構造耐力上主要な支点間の距離の 1/15 以上とする。ただし、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、この限りでない。（建築基準法施行令第77条第五号）

３．◯
腰壁やたれ壁が付いた短柱は、地震発生時にせん断破壊を起こしやすい。



４．◯
大梁は、せん断破壊される前に曲がるよう、せん断破壊よりも曲げ降伏が先行するように設計する。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄骨構造の骨組の部材は、工場で加工し、現場で組み立てるので、現場での加工が不要なため、工期を短縮しやすい。

２．◯
鉄骨構造の骨組の部材は、鉄筋コンクリート構造の部材に比べて、部材の断面積当たりの強度が高く、小さな断面の部材で大きな荷重に耐えることが可能である。

３．×
鉄骨構造の構造体は、鉄筋コンクリート構造の構造体に比べて、剛性が小さく、振動障害が発生しやすい。

４．◯
鉄骨構造の構造体は、鉄筋コンクリート構造に比べて、小さな断面の部材で大きな荷重に耐えることが可能なので、同じ容積の建築物では構造体の軽量化が可能である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
ガセットプレートは、節点おける部材相互の接合に用いられる部材である。



２．×
添え板（スプライスプレート）は、柱や梁の継手の接合に用いられる部材である。梁のウェブの座屈防止のために設ける補強材は、スチフナーである。



３．◯
ダイアフラムは、柱と梁の接合部に設ける補強材である。



４．◯
頭付きスタッドとは、鉄骨と鉄筋コンクリート構成される合成梁において、鉄骨に対するコンクリートの付着性をよくするために設けられる部材である。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アースオーガーを使用するプレボーリング拡大根固め工法は、現場でコンクリートを打設する場所打ちコンクリート杭工法ではなく、既製コンクリート杭を挿入する既製杭工法である。

２．◯
SC杭（外殻鋼管付きコンクリート杭）は、一般に、杭を継いで用いる継杭の上部の杭、上杭としてPHC杭（遠心力高強度プレストレストコンクリート杭）と組み合わせて用いられる。

３．◯
鋼杭の地中での腐食防止方法には、塗装やライニング（被覆）を行う方法や、腐食による減肉を見込んで鋼杭の肉厚を厚くする方法等がある。

４．◯
既製杭工法の回転貫入工法は、鋼管の先端を翼状に加工し、鋼管杭を回転させて地盤に鋼管杭を貫入、埋設させる工法である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
建築物の各部の固定荷重を当該建築物の実況に応じて計算する場合は、建築物各部の体積にその部分の材料の単位体積質量と重力加速度を乗じて算定する。

２．◯
雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が1mを超える場合において、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を1mまで減らして計算することができる。（建築基準法施行令第86条第6項）

３．◯
建築物の地上部分の地震力は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算しなければならないため、固定荷重又は積載荷重が小さくなると地震力も小さくなる。（建築基準法施行令第88条第1項）

４．×
短期に生ずる力の応力の組み合わせにおいて、風圧力と地震力、多雪区域を除いた積雪荷重は同時に作用しないものとして、積雪時、暴風時、地震時それぞれを計算する。（建築基準法施行令第82条第1項第二号）

　　3

[ 解答解説 ]
支点Aにおける反力をPAとすると、P1、P2の反力であるPAは上向きの力が生じる。支点BにおけるモーメントをMBとすると、モーメントのつり合いより
MB ＝ 0
である。

モーメントの方向を、時計方向を正、反時計方向を負とすると、MBは次のようになる。

MB ＝ +PA ×( 1 + 2 + 2 ) −P1 ×（2+2）–P2 × 2 ＝ 0 [ kN・m ]

P1 ＝ 5kN、P2 ＝ 5kN より

+ 5PA ~ 5 × 4 − 5 × 2 ＝ 0

PA – 4 − 2 = 0

PA ＝ 6 [ kN ]

　　3

[ 解答解説 ]
単純梁に等分布荷重が作用したときの曲げモーメントは次のようになる。
両端はピン構造なので、モーメントは 0



したがって、この単純梁への荷重（応力）が偏って、等変分布荷重になった場合はの曲げモーメントは次のようになる。



ゆえに、正解は３となる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
鋼は、鉄に炭素を加えたの合金であり、炭素の含有量が多くなると、ねばり強さや伸びが小さくなる。

２．◯
鋼に引張荷重を加えると伸びるが、加えられた引張荷重が鋼の弾性限度内であれば、引張荷重を取り除くと元の状態に戻る。

３．◯
鋼は、炭素の含有量が増加すると溶接性が低下し、溶接しにくくなる。

４．◯
鋼は、焼入れ、焼きなましなどの熱処理によって、強度などの機械的性質を変化させることができる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
木材は、乾燥すると内部の水分量が減少して、体積が減少、すなわち収縮する。木材の乾燥収縮の割合は、円形状の年輪の接線方向が最も大きく、繊維方向が最も小さい。

２．×
木材の強度は、繊維飽和点以下においては、含水率の減少とともに上昇する。なお、繊維飽和点とは、細胞壁内以外の水である自由水が完全に消失するときの含水率をいう。




３．◯
木材の強度は、繊維方向に対して平行な力を加えた場合に、最も高くなる。

４．◯
一般に、スギなどの針葉樹は、ブナなどの広葉樹に比べて、軽量で加工しやすい。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
開閉力は、開閉操作に必要な力の程度と規定されている。（JIS A 1513）

２．◯
水密性は、風雨による建具室内側への水の浸入を防ぐ程度と規定されている。（JIS A 1513）

３．×
遮熱性は、日射熱を遮る程度と規定されている。熱の移動を抑える程度は、断熱性として規定されている。（JIS A 1513）

４．◯
結露防止性は、建具表面の結露の発生を防ぐ程度と規定されている。（JIS A 1513）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アスファルトルーフィングとは、有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透、被覆し、裏表全面に鉱物質粒子を付着させたものをいう。

２．◯
網状アスファルトルーフィングとは、天然（綿、麻）又は有機合成繊維で作られた網目状の粗布にアスファルトを浸透、付着させたものをいう。

３．◯
ストレッチルーフィングとは、有機合成繊維を主原料とした不織布原反にアスファルトを浸透、被覆し、表裏両面に鉱物質粒子を付着させたものをいう。

４．◯
アスファルトフェルトは、有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透させたものをいう。

　　2


[ 解答解説 ]
鋼製巻尺を用いる距離測定においては、温度による補正、尺定数による補正、傾斜による補正が必要である。湿度による補正は不要である。なお、尺定数とは、巻尺固有の補正に用いられる定数をいう。
ゆえに、最も必要のないものは 2の湿度による補正である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
通路誘導灯は、避難上必要な床面照度の確保と避難の方向の確認を主な目的とする避難設備である。

２．×
客席誘導灯は、避難上必要な床面照度の確保を主目的とする避難設備である。

３．◯
自動火災報知設備は、火災発生に伴って発生する熱、煙又は炎を感知し、自動的にベルやサイレンを鳴動させて火災の発生を報知する警報設備である。

４．◯
非常用の照明装置は、火災や地震等の非常時に停電した場合に自動的に点灯し、避難上必要な床面照度を確保する照明設備である。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
定風量単一ダクト方式は、一定の風量で送風するシステムであり、送風量を変化させる変風量方式よりも、負荷変動の異なる複数の空間の空気調和には適していない。

２．◯
二重ダクト方式は、冷風ダクト、温風ダクトの2系統のダクト(風道）を設置し、吹出し口近傍の混合ボックスで冷風と温風を混合して吹出し温度を調節する空気調和システムである。

３．◯
パッケージユニット方式は、機内に冷凍機、ファン（送風機）、冷却コイル、加熱コイル等を内臓（パッケージ）した一体型の空調調和機を用いた空気調和システムである。

４．◯
ファンコイルユニット方式は、別置の冷凍機やボイラーなどの熱源機器でつくられた冷水や温水を各室に設置されたのファンコイルユニットに供給し、冷風や温風を吹き出す空気調和システムである。