2級建築施工管理技士｜とらの巻

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
第1種機械換気方式は、給気、排気ともに送風機（ファン）などの機械換気を用いる換気方式で、地下街や劇場など外気から遮断された大きな空間の換気に適している。

２．×
第2種機械換気方式は、給気は送風機などの機械換気、排気は排気口による換気方式で、室外の汚染物質が室内に侵入てはならない室の換気に適している。室内で発生した汚染物質が他室に漏れてはならない室の換気方式は、給気が給気口、排気が送風機などの機械換気を用いた第3種機械換気方式である。

　





３．◯
事務室の必要換気量は、在室者の人数により算定され、室の容積には直接関係しない。

４．◯
室内外の空気の温度差による自然換気では、温度差が大きくなるほど、空気の密度差が大きくなり、換気量は多くなる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
光束とは、人の視感度に基づいて測定された単位時間当たりの光のエネルギー量と定義されている。

２．◯
照度とは、被対象面に単位面積当たりに入射する光束の量と定義されている。

３．×
光源の光の強さを表す量は、光度である。輝度とは、ある方向への光源の単位投影面積当たりの光度と定義され、人が感じるまぶしさを表す量である。

４．◯
グレアとは、輝度の高い部分や極端な輝度対比などにより、人が感じるまぶしさのことをいう。なお、輝度対比とは、対象物と周辺や背景との輝度の相違の程度をいう。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
遮音とは、壁などに入射する音を、吸収又は反射させて、透過させないようにすることをいう。



２．◯
透過損失とは、音が壁や窓などを透過するときに損失するエネルギーを表す。透過損失が大きいと、音が透過しにくくなり、遮音効果が大きくなる。

３．◯
吸音のため合板などに孔をあけた有孔板とコンクリート壁などの剛壁の間に空気層がある壁は、主に中音域の音を吸音に効果がある。中音域とは、800Hz〜2kHzの周波数帯域の音域で、人の聴覚が最も認識しやすい帯域である。尚、人の可聴音域は、一般に 低周波20Hz〜高周波20kHzである。

４．◯
グラスウールなどの多孔質材料は、主に高音域の音を吸音に効果がある。高音域とは、2kHz〜20kHzの周波数帯域の音域である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
片持ちスラブ（チャンチスラブ）とは、ひさしやバルコニーのように突出した床のことをいう。片持ちスラブの厚さは、持出し長さ（突出している長さ）の1/10以上とする必要がある。

２．×
柱の最小径は、その構造耐力上主要な支点間の距離の 1/15 以上とする。ただし、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、この限りでない。（建築基準法施行令第77条第五号）

３．◯
腰壁やたれ壁が付いた短柱は、地震発生時にせん断破壊を起こしやすい。



４．◯
大梁は、せん断破壊される前に曲がるよう、せん断破壊よりも曲げ降伏が先行するように設計する。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄骨構造の骨組の部材は、工場で加工し、現場で組み立てるので、現場での加工が不要なため、工期を短縮しやすい。

２．◯
鉄骨構造の骨組の部材は、鉄筋コンクリート構造の部材に比べて、部材の断面積当たりの強度が高く、小さな断面の部材で大きな荷重に耐えることが可能である。

３．×
鉄骨構造の構造体は、鉄筋コンクリート構造の構造体に比べて、剛性が小さく、振動障害が発生しやすい。

４．◯
鉄骨構造の構造体は、鉄筋コンクリート構造に比べて、小さな断面の部材で大きな荷重に耐えることが可能なので、同じ容積の建築物では構造体の軽量化が可能である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
ガセットプレートは、節点おける部材相互の接合に用いられる部材である。



２．×
添え板（スプライスプレート）は、柱や梁の継手の接合に用いられる部材である。梁のウェブの座屈防止のために設ける補強材は、スチフナーである。



３．◯
ダイアフラムは、柱と梁の接合部に設ける補強材である。



４．◯
頭付きスタッドとは、鉄骨と鉄筋コンクリート構成される合成梁において、鉄骨に対するコンクリートの付着性をよくするために設けられる部材である。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アースオーガーを使用するプレボーリング拡大根固め工法は、現場でコンクリートを打設する場所打ちコンクリート杭工法ではなく、既製コンクリート杭を挿入する既製杭工法である。

２．◯
SC杭（外殻鋼管付きコンクリート杭）は、一般に、杭を継いで用いる継杭の上部の杭、上杭としてPHC杭（遠心力高強度プレストレストコンクリート杭）と組み合わせて用いられる。

３．◯
鋼杭の地中での腐食防止方法には、塗装やライニング（被覆）を行う方法や、腐食による減肉を見込んで鋼杭の肉厚を厚くする方法等がある。

４．◯
既製杭工法の回転貫入工法は、鋼管の先端を翼状に加工し、鋼管杭を回転させて地盤に鋼管杭を貫入、埋設させる工法である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
建築物の各部の固定荷重を当該建築物の実況に応じて計算する場合は、建築物各部の体積にその部分の材料の単位体積質量と重力加速度を乗じて算定する。

２．◯
雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が1mを超える場合において、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を1mまで減らして計算することができる。（建築基準法施行令第86条第6項）

３．◯
建築物の地上部分の地震力は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算しなければならないため、固定荷重又は積載荷重が小さくなると地震力も小さくなる。（建築基準法施行令第88条第1項）

４．×
短期に生ずる力の応力の組み合わせにおいて、風圧力と地震力、多雪区域を除いた積雪荷重は同時に作用しないものとして、積雪時、暴風時、地震時それぞれを計算する。（建築基準法施行令第82条第1項第二号）

　　3

[ 解答解説 ]
支点Aにおける反力をPAとすると、P1、P2の反力であるPAは上向きの力が生じる。支点BにおけるモーメントをMBとすると、モーメントのつり合いより
MB ＝ 0
である。

モーメントの方向を、時計方向を正、反時計方向を負とすると、MBは次のようになる。

MB ＝ +PA ×( 1 + 2 + 2 ) −P1 ×（2+2）–P2 × 2 ＝ 0 [ kN・m ]

P1 ＝ 5kN、P2 ＝ 5kN より

+ 5PA ~ 5 × 4 − 5 × 2 ＝ 0

PA – 4 − 2 = 0

PA ＝ 6 [ kN ]

　　3

[ 解答解説 ]
単純梁に等分布荷重が作用したときの曲げモーメントは次のようになる。
両端はピン構造なので、モーメントは 0



したがって、この単純梁への荷重（応力）が偏って、等変分布荷重になった場合はの曲げモーメントは次のようになる。



ゆえに、正解は３となる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
鋼は、鉄に炭素を加えたの合金であり、炭素の含有量が多くなると、ねばり強さや伸びが小さくなる。

２．◯
鋼に引張荷重を加えると伸びるが、加えられた引張荷重が鋼の弾性限度内であれば、引張荷重を取り除くと元の状態に戻る。

３．◯
鋼は、炭素の含有量が増加すると溶接性が低下し、溶接しにくくなる。

４．◯
鋼は、焼入れ、焼きなましなどの熱処理によって、強度などの機械的性質を変化させることができる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
木材は、乾燥すると内部の水分量が減少して、体積が減少、すなわち収縮する。木材の乾燥収縮の割合は、円形状の年輪の接線方向が最も大きく、繊維方向が最も小さい。

２．×
木材の強度は、繊維飽和点以下においては、含水率の減少とともに上昇する。なお、繊維飽和点とは、細胞壁内以外の水である自由水が完全に消失するときの含水率をいう。




３．◯
木材の強度は、繊維方向に対して平行な力を加えた場合に、最も高くなる。

４．◯
一般に、スギなどの針葉樹は、ブナなどの広葉樹に比べて、軽量で加工しやすい。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
開閉力は、開閉操作に必要な力の程度と規定されている。（JIS A 1513）

２．◯
水密性は、風雨による建具室内側への水の浸入を防ぐ程度と規定されている。（JIS A 1513）

３．×
遮熱性は、日射熱を遮る程度と規定されている。熱の移動を抑える程度は、断熱性として規定されている。（JIS A 1513）

４．◯
結露防止性は、建具表面の結露の発生を防ぐ程度と規定されている。（JIS A 1513）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アスファルトルーフィングとは、有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透、被覆し、裏表全面に鉱物質粒子を付着させたものをいう。

２．◯
網状アスファルトルーフィングとは、天然（綿、麻）又は有機合成繊維で作られた網目状の粗布にアスファルトを浸透、付着させたものをいう。

３．◯
ストレッチルーフィングとは、有機合成繊維を主原料とした不織布原反にアスファルトを浸透、被覆し、表裏両面に鉱物質粒子を付着させたものをいう。

４．◯
アスファルトフェルトは、有機天然繊維を主原料とした原紙にアスファルトを浸透させたものをいう。

　　2


[ 解答解説 ]
鋼製巻尺を用いる距離測定においては、温度による補正、尺定数による補正、傾斜による補正が必要である。湿度による補正は不要である。なお、尺定数とは、巻尺固有の補正に用いられる定数をいう。
ゆえに、最も必要のないものは 2の湿度による補正である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
通路誘導灯は、避難上必要な床面照度の確保と避難の方向の確認を主な目的とする避難設備である。

２．×
客席誘導灯は、避難上必要な床面照度の確保を主目的とする避難設備である。

３．◯
自動火災報知設備は、火災発生に伴って発生する熱、煙又は炎を感知し、自動的にベルやサイレンを鳴動させて火災の発生を報知する警報設備である。

４．◯
非常用の照明装置は、火災や地震等の非常時に停電した場合に自動的に点灯し、避難上必要な床面照度を確保する照明設備である。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
定風量単一ダクト方式は、一定の風量で送風するシステムであり、送風量を変化させる変風量方式よりも、負荷変動の異なる複数の空間の空気調和には適していない。

２．◯
二重ダクト方式は、冷風ダクト、温風ダクトの2系統のダクト(風道）を設置し、吹出し口近傍の混合ボックスで冷風と温風を混合して吹出し温度を調節する空気調和システムである。

３．◯
パッケージユニット方式は、機内に冷凍機、ファン（送風機）、冷却コイル、加熱コイル等を内臓（パッケージ）した一体型の空調調和機を用いた空気調和システムである。

４．◯
ファンコイルユニット方式は、別置の冷凍機やボイラーなどの熱源機器でつくられた冷水や温水を各室に設置されたのファンコイルユニットに供給し、冷風や温風を吹き出す空気調和システムである。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
墨とは、部材に付ける基準となる線をいう。地墨とは、平面上の位置を示すがめに床面につける墨をいう。

２．◯
たて墨とは、垂直を示すために壁面に付ける墨をいう。

３．◯
逃げ墨とは、基準墨から一定の距離をおいて平行に付ける墨をいう。

４．×
親墨とは、基準になる墨をいう。逃げ墨をもとにして型枠などの位置に付ける墨は、型枠墨と言われている。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
地業とは、基礎を支えるために地盤に対して設ける砕石、砂、砂利などを施工する部分をいう。砂利地業で用いる砕石は、変形しにくく硬質なものが適当である。

２．×
砂利地業で用いる砂利は、砂が混じった粒径の揃っていないものとする。

３．◯
地業で施されるコンクリートを捨てコンクリートという。捨てコンクリートは、墨出しをしやすくするため、表面が平坦にし、かつ、基準からのレベルが間違いのないように施工する。

４．◯
地盤が堅固で良質な場合は、捨てコンクリートは、割栗や砂利を介さずに、直接、地盤上に打設することができる。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
鉄筋の継手は、部材に生じる曲げ応力の圧縮側に設ける。したがって、下からの地盤反力を受ける基礎梁主筋の継手の位置は、上端筋はスパンの両眼部、下端筋はスパンの中央部とする。

２．◯
一般階の大梁の下端筋を柱内に折り曲げて定着する場合は、原則として曲げ上げとする。

３．◯
鉄筋の重ね継手の長さは、コンクリートの設計基準強度の違いにより異なる場合がある。（公共建築工事標準仕様書）

４．◯
フック付き定着とする場合の定着の長さは、定着起点からフックの折曲げ開始点までの距離とし、フックの折曲げ開始点から末端までの長さは含まない。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
パイプサポートに水平つなぎを設ける場合、緊結金具（クランプ）を用いて緊結する。

２．◯
型枠の上下階の支柱は、できるだけ平面上の同一位置になるように設置する。

３．◯
梁下の型枠の支柱は、コンクリートの圧縮強度が設計基準強度以上であり、かつ、構造計算により安全であることが確認されれば取り外すことができる。（公共建築工事標準仕様書）

４．◯
スラブ下の型枠の支柱は、コンクリートの圧縮強度によらない場合は、存置期間中の平均気温により、存置期間を決定する。（公共建築工事標準仕様書）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
水セメント比とは、フレッシュコンクリート中のセメントに対する水の重量比をいう。水セメント比は、耐久性を確保するためには、できるだけ小さいほうがよい。

２．◯
スランプとは、スランプ試験により求められる値で、フレッシュコンクリートの流動性を示す指標である。細骨材率とは、フレッシュコンクリート中の骨材（砂利と砂）に対する細骨材（砂）の容積比をいう。スランプの大きいコンクリートにおいて細骨材率が小さいと、フレッシュコンクリート中の材料が分離しやすくなる。

３．×
スランプは、荷卸し時点における値を指定する。

４．◯
AE減水剤とは、フレッシュコンクリートに混ぜあわされる混和剤の一つで、所定のスランプを得るのに必要な単位水量を低減することができる。なお、単位水量とは、単位体積のフレッシュコンクリート中に含まれる水の質量である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
常温加圧で行うひずみの矯正を場は、ローラー又はプレスを用いて行う。

２．×
溶融亜鉛めっき高力ボルトのめっき前の孔径は、高力ボルトによる。（公共建築工事標準仕様書）溶融亜鉛めっき高力ボルトのめっき前の孔径は、同じ呼び径の高力ボルトの孔径と同一である。

３．◯
鉄骨鉄筋コンクリート造の柱の十字形鉄骨に設ける梁主筋の貫通孔は、十字形鉄骨のフランジを避けて、ウェブに設ける。




４．◯
開先とは、溶接部材間に生じる溝をいい、開先の加工とは、溶接性能を高めるために開先の形状を加工することをいう。鉄骨の開先加工は、自動ガス切断、機械加工等により行う。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
土台の継手は、腰掛けかま継ぎとし、上木となる方をアンカーボルトで締め付ける。






２．◯
通し柱とは、2階以上の木造建物で土台から軒桁まで1本の材で通した柱のことである。隅柱は特に引き抜き力が作用するので、土台へ扇ほぞ差しとし、ホールダウン金物当てボルトで締めとする。

３．◯
建入れ直し後に、接合金物や火打材を固定し、本筋かいを取り付ける。

４．◯
垂木の継手は、母屋の上でそぎ継ぎとし、釘打ちとする。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
マスキングテープは、シーリング材のへら仕上げ終了後、シーリング材が硬化する前に、直ちに取り除く。

２．◯
ワーキングジョイントとは挙動が大きな継ぎ目、ノンワーキングジョイントとは挙動がほとんどない継ぎ目のことをいう。コンクリートの目地等はノンワーキングジョイントであり、シーリング材の目地寸法は、幅・深さとも10mm以上とする。（公共建築工事標準仕様書）

３．◯
裏面に粘着剤が付いているバックアップ材は、目地幅より1mm程度小さいもの、接着剤が付いていないものは、目地幅より 2mm程度大きいものを使用する。



４．×
やむを得ず異種シーリング材を打ち継ぐ場合、先打ちシーリング材が十分に硬化した後に、後打ちシーリング材を施工する。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
床タイルの圧着張りでは、張付けモルタル厚は3〜7mm程度とし、張付けるモルタルは必ず二度塗りとする。（公共建築工事標準仕様書）

２．◯
タイルの張付けモルタルの1回当たりの塗付け面積は、タイル工1人当たり2m²以下とする。（公共建築工事標準仕様書）

３．◯
トイレ、浴室等、張付け面積が小さい場合、敷きモルタルの調合はセメント量を少なくした貧調合とする。

４．◯
タイルの張付けは、目地の部分に張付けモルタルが盛り上がるまで、タイルを木づちでたたき押さる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
硬質塩化ビニル雨どいのたてどい継手は、専用の部品を使用して、接着剤を用いて固定する。

２．◯
硬質塩化ビニル雨どいのたてどいの受け金物は、1.2m以下の取付け間隔とする。

３．×
とい1本の長さは10m以内とし、伸縮はあんこう又は集水器部分で吸収するか、製造所の指定する長さ、方法で吸収する。塩化ビニル製品は熱によって、伸縮するため、両端を接着剤で固定すると熱膨張・収縮を吸収できずに、といが曲がるなどしてしまう。

４．◯
硬質塩化ビニル雨どいの軒どいの受け金物は、所定の勾配を確保して、1.0m以下の取付け間隔とする。（公共建築工事標準仕様書）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
セルフレベリングとは、硬化前の塗材の流動性を利用して、水平で平滑な床面を施工することをいう。セルフレベリングの流し込みに先立ち、下地となるコンクリートの乾燥期間は、一般に、打込み後 1か月以上確保する。

２．×
セルフレベリング材の流し込みは、吸水調整材を塗布した後、吸水調整材を十分乾燥させてから行う。

３．◯
セルフレベリング材塗り後、硬化するまでは、窓や開口部をふさぎ、硬化後は自然乾燥状態とする。

４．◯
セルフレべリング材塗り後の養生期間は、7日以上、低温の場合は14日以上とする。（公共建築工事標準仕様書）

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
熱線反射ガラスは、ガラス片面に金属の反射薄膜を付けたもので、まぶしさや冷房負荷の低減効果がある。反射膜面は、反射膜の耐久性上室内側が望ましい。また、高遮蔽熱反射ガラスの反射膜は、室内側に限定されている。

２．◯
セッテイングブロックは、ガラス1枚につき2箇所設置する。



３．×
グレイジングチャンネルとは、ガラスを建具にはめ込む際に周囲に巻き付けるゴム状の部材をいう。グレイジングチャネルの継目の位置は、ガラスの上辺中央部になるようにする。




４．◯
外部に面する厚さ 8mm以上の単板ガラスの留付けは、不定形シーリング材構法とする。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
上塗りに用いる塗料は、原則として、製造所において指定された色及びつやに調色する。ただし、少量の場合は、同一製造所の塗料を用いて現場調色とすることができる。（公共建築工事標準仕様書）

２．◯
合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、天井面等の見上げ部分は、研磨紙ずりを省略する。（公共建築工事標準仕様書）

３．◯
木部のクリヤラッカー塗りの下塗りには、ウッドシーラーを用いる。（公共建築工事標準仕様書）

４．×
エアレススプレーによる吹付け塗りは、塗料自体に直接圧力を加え、ノズルチップから霧化して吹き付ける物であり、高粘度、高濃度の塗料による厚膜塗装に適している。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
ニトリルゴム系接着剤は、ゴム系ではあるが、硬い皮膜が得られ、可塑剤の移行を受けにくいので、軟質のビニル系床材（特にビニル系床シートや軟質塩化ビニル幅木、単層及び複層ビニル床タイル）に使用する。

２．◯
溝は、V字形又はU字形とし、均一な幅に床シート厚さの2/3程度まで溝切りする。（公共建築工事標準仕様書）

３．×
熱溶接機を用いて、溶接部を材料温度 160〜200℃の温度で、床シートと溶接棒を同時に溶接する。（建築工事監理指針）

４．◯
熱溶接工法における溶接継目の余盛りは、溶接部が完全に冷却した後、削りとって平滑にする。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
合成樹脂塗床材の除去は、ブラスト機械をよりコンクリート表面を3mm程度の深さまで削りとる。（公共建築改修工事標準仕様書）

２．◯
下地面に残ったビニル床タイルの接着剤は、アスベストを含んでいない場合、ディスクサンダーを用いて除去できる。（公共建築改修工事標準仕様書）

３．×
磁器質床タイルの張替え部分の撤去は、撤去部分をダイヤモンドカッター等を用いて縁切りし、はつり器具等を用いて撤去する。（公共建築改修工事標準仕様書）

４．◯
乾式工法のフローリング張り床材の撤去は、丸のこを用いて適切な寸法に切断し、ケレン棒によりはがし取る。（公共建築改修工事標準仕様書）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
一般に、解体工事の事前調査では、近接する建物や工作物の現況調査等を実施する。

２．×
一般に、鉄骨工事の建方の事前調査では、移動式クレーン配置場所の地盤についての調査などが実施され、日影による近隣への影響は実施されない。日影による近隣への影響の調査は、建築計画の事前調査において実施する。

３．◯
一般に、敷地内の排水工事の事前調査では、公設桝までの排水管の勾配確保に関する調査等を実施する。

４．◯
一般に、根切り工事の事前調査では、前面道路や周辺地盤の高低の調査等を実施する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
施工者用の事務所と監理者用の事務所は、それぞれの機能が異なるため、それぞれ分けて設ける。

２．◯
仮囲いの出入り口は、人や車両の入退場の位置を限定し、管理をしやすい位置に計画する。

３．◯
ハンガー式門扉は、扉を吊る梁が車両の積荷高さを制約する場合があるため、扉の有効高さを検討して計画する。

４．×
建築基準法施行令第136条の2の20（仮囲い）に次のように規定されている。「木造の建築物で高さが13m若しくは軒の高さが9mを超えるもの又は木造以外の建築物で2以上の階数を有するものについて、建築、修繕、模様替又は除去のための工事（以下この章において「建築工事等」という。）を行う場合においては、工事期間中工事現場の周囲にその地盤面（その地盤面が工事現場の周辺の地盤面より、低い場合においては、工事現場の周囲の地盤面）から高さが 1.8m以上の板塀その他これに類する仮囲いを設けなければならない。ただし、これらと同等以上の効力を有する他の囲いがある場合又は工事現場の周辺若しくは工事の状況により危害防止上支障がない場合においては、この限りでない。」

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
箱の強度を考慮し、積み上げる段数は4〜5段以下とすること。（高力ボルト協会）

２．◯
型枠用合板は、シブ（アク）や硬化不良を防止するため、水ぬれを避け、長時間直射日光に当てないように、シートで養生して保管する。

３．×
袋詰めセメントは、二酸化炭素による風化と湿気による硬化を防ぐため、風通しを避けて保管する。

４．◯
防水用の袋入りアスファルトを屋外で保管する場合は、シート等を掛けて雨露に当たらず、土砂等に汚れないようにする。なお、積み重ねて保管する時は、荷崩れに注意して10段を超えて積まないようにする。（建築工事監理指針）

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
工程上の重要な区切りにマイルストーン（管理日）を設けて、総合工程表を立案する。

２．◯
工区を分割して後続作業を並行して開始すると、工期短縮につながる。

３．◯
型枠工事の工程計画では、型枠存置期間を考慮しながら、型枠に使用するせき板や支保工の転用を検討する。

４．◯
工事地域の労務、資材、機材等の調達状況を調査し、手配計画を立てて、総合工程表を立案する。

　　1

[ 解答解説 ]
１．◯
バーチャート工程表は、工事全体を掌握することと、作成が容易である。

２．×
バーチャート工程表は、縦軸に各作業、横軸に暦日を表す。縦軸に各作業、横軸に達成度を表した工程表は、ガンチャート工程表という。

３．×
バーチャート工程表は、ネットワーク工程表等と比較して、工程上のキーポイントの作業や重点管理しなければならない作業を判断しにくい。

４．×
バーチャート工程表は、ネットワーク工程表等と比較して、多種類の関連工事間の工程調整に不向きである。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
検査とは、性質や状態を調べた結果と判定基準を比較して、良否の判断をすることをいう。

２．◯
施工品質管理表（QC工程表）には、検査の時期、方法、頻度等を明示する。

３．◯
工程間検査は、次の工程に進んでもよいか判定するために、作業工程の途中で行う検査である。

４．×
品質管理とは、「品質要求事項を満たすことに焦点を合わせた品質マネジメントの一部」、「品質マネジメントとは「品質に関して組織を指揮し、管理するための調整された活動」と定義されている（ISO9001-2015）。品質管理とは、品質要求事項を満たすために行う活動であり、試験又は検査を行うことではない。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
吹付けロックウールの耐火被覆材の厚さの確認は、確認ピンを用いて行う。

２．◯
タイル接着力試験は、油圧式簡易引張試験器等が用いられる。

３．×
鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径の測定には、ダイヤルノギス等が用いられる。ダイヤルゲージは塗膜厚の測定などに用いられる。

４．◯
スランプコーンは、スランプ試験及びスランプフロー試験に用いられる。スランプ試験とは、フレッシュコンクリートを充填したスランプコーンを逆さにして面に置き、スランプコーンを引き上げた後のフレッシュコンクリートの頭部の下がり（スランプ値）を求める試験をいう。スランプフロー試験とは、スランプ試験時のスランプコーンを引き上げた後のフレッシュコンクリートの下部の直径を求める試験をいう。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
圧縮試験は、硬化後のコンクリートの試験として行われ、鉄筋のガス圧接継手の試験方法としては不適当である。

２．◯
引張試験は、鉄筋のガス圧接継手の試験方法として適当である。一般に、1ロットあたり3本の抜き取り検査を行う。

３．◯
外観試験は、鉄筋のガス圧接継手の試験方法として適当である。圧接部のふくらみの形状及び寸法、圧接面のずれ、鉄筋中心軸の偏心量などが規定値内であることを試験する。

４．◯
超音波探傷試験は、鉄筋内部に超音波を入射して、反射エコーを確認することにより、内部の割れなどの欠陥の有無を試験する。鉄筋のガス圧接継手の試験方法として適当である。一般に、1ロットあたり30箇所の抜き取り検査を行う。ロット数は鉄筋径により異なる。
　D22の場合 100〜200箇所
　D32の場合 80〜150箇所
　D38の場合 50〜100箇所、程度

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
安全施工サイクル活動とは、施工の安全を図るため、毎日、毎週、毎月単位で実施すべきことをパターン化し、パターンを繰り返すことで継続的に取り組む安全活動である。

２．◯
新規入場者教育とは、新たに作業所に入場することになった者に対する作業所の方針、安全施工サイクルの具体的な内容、作業手順などの教育である。

３．◯
TBM（ツールボックスミーティング）とは、職長を中心とした作業グループが、作業開始前に、当日の作業内容や安全作業について短時間で行うミーティングである。

４．×
ZE（ゼロエミッション）とは、直訳すると「ゼロ排出」であり、作業所等から廃棄物をゼロにする活動をいう。なお、安全管理に関する用語にゼロ災があり、ゼロ災とは、作業所等の労働災害をゼロにするという活動である。作業に伴う危険性又は有害性に対し、作業グループが正しい行動を互いに確認し合う活動は、危険予知活動（KY活動）等において実施される。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
事業者の講ずべき措置として、労働安全衛生規則第245条第三号に記載されている。

２．◯
事業者の講ずべき措置として、労働安全衛生規則第246条に記載されている。

３．◯
事業者の講ずべき措置として、労働安全衛生規則第245条第一号に記載されている。

４．×
事業者が、型枠支保工の組立て等作業者主任に行わせなければなだない事項として、労働安全衛生規則第247条第一号に規定されている。事業者の講ずべき措置ではない。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
建築とは、「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう。」（建築基準法第2条第十三号）

２．×
居室とは、「居住、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために継続的に使用する室をいう。」（建築基準法第2条第四号）住居の浴室は継続的に使用しないので居室に該当しないが、公衆浴場の浴室は、その他これらに類する目的のために継続的に使用する室に該当し、居室に該当する。

３．◯
耐水材料とは、「れんが、石、人造石、コンクリート、アスファルト、陶磁器、ガラスその他これらに類する耐水性の建築材料をいう。」（建築基準法施行令第1条第四号）

４．◯
構造耐力上主要な部分とは、「基礎、基礎ぐい、壁、柱、小屋組、土台、斜材（筋かい、方づえ、火打材その他これらに類するものをいう。）、床版、屋根版又は横架材（はり、けたその他これらに類するものをいう。）で、建築物の自重若しくは積載荷重、積雪荷重、風圧、土圧若しくは水圧又は地震その他の震動若しくは衝撃を支えるものをいう。」（建築基準法施行令第1条第三号）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法第28条第1項のただし書きの記述により、正しい。

２．×
建築基準法第28条第4項の記述により、一室としてみなす。

３．◯
「給気口は、換気設備を設けるべき調理室等の天井の高さの2分の1以下の高さの位置（煙突を設ける場合又は換気上有効な排気のための換気扇その他これに類するもの（以下このイにおいて「換気扇等」という。）を設ける場合には、適当な位置）に設けること。」（建築基準法第28条の3第2項第一号イ(1)）

４．◯
建築基準法第28条第2項のただし書きの記述により、正しい。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建設業の許可が不要な軽微な建設工事について、建設業法施行令第1条の2第1項に次のとおり規定されている。「法第3条第1項ただし書の政令で定める軽微な建設工事は、工事一件の請負代金の額が500万円（当該建設工事が建築一式工事である場合にあっては、1500万円）に満たない工事又は建築一式工事のうち延べ面積が 150m2に満たない木造住宅を建設する工事とする。」

２．◯
建設業の許可は、建設業法第3条第2項に規定され、建設工事の種類（29業種）ごとに、分けて与えられている。（建設業法別表第一）

３．×
特定建設業の許可の要件は、建設業法第3条第1項第二号に、「建設業を営もうとする者にあって、その営業にあたって、その者が発注者から直接請け負う一件の建設工事につき、その工事の全部又は一部を、下請代金の額（その工事に係る下請契約が二以上あるときは、下請代金の額の総額）が政令で定める金額以上となる下請契約を締結して施工しようとするもの」と規定されている。発注者の属性は、特定建設業の許可の要件として規定されていない。

４．◯
選択肢３の解説のとおり、発注者から直接請け負わない下請負人として建設業を営もうとする者は、一般建設業の許可を受ければよい。

　　2

[ 解答解説 ]
１．定められている
建設業法第19条第1項第十一号に規定されている。

２．定められていない

３．定められている
建設業法第19条第1項第九号に規定されている。

４．定められている
建設業法第19条第1項第七号に規定されている。

　　4

[ 解答解説 ]
労働基準法施行規則第5条第1項第一号〜第四号までに掲げる事項が、書面で交付しなければならない労働条件に該当する。

１．×
労働基準法施行規則第5条第1項第八号の職業訓練に関する事項は、書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

２．×
労働基準法施行規則第5条第1項第七号の安全及び衛生に関する事項は、書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

３．×
労働基準法施行規則第5条第1項第八号の職業訓練に関する事項は、書面で交付しなければならない労働条件に該当しない。

４．◯
労働基準法施行規則第5条第1項第一の三号の就業の場所及び従事すべき業務に関する事項は、書面で交付しなければならない労働条件に該当する。

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[ 解答解説 ]
１．不要
労働安全衛生法第60条柱書の規定により、作業主任者は、安全又は衛生のための教育を行わなければならない者から除かれている。

２．必要
新たに職務につくこととなった職長は、労働安全衛生法第60条の規定により、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

３．必要
新たに雇い入れた労働者は、労働安全衛生法第59条第1項の規定により、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

４．必要
選択肢３に同じ

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第一号により、産業廃棄物に該当する。

２．×
建設工事により発生した土砂は建設発生土といい、廃棄物の処理及び清掃に関する法律に定義される廃棄物には該当しない。

３．◯
廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第二号により、産業廃棄物に該当する。

４．◯
廃棄物の処理及び清掃に関する法律第2条第4項第一号により、産業廃棄物に該当する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

２．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

３．必要
道路法第32条第1項第七号の規定により、道路の占用の許可が必要である。

４．不要
道路の占用の許可は不要である。ただし、道路交通法第77条第1項第一号の規定により、道路の使用の許可が必要である。すぐに移動できるものは、占用許可は不要である。