2級建築施工管理技士｜とらの巻

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
風圧力による自然換気では、風による換気を期待できる開口部が風圧を受け、それによって換気される。このため、開口面積が大きいほど、また、開口部に対する風が強いほど、換気量は大きくなる。

２．◯
室内外の温度差による換気を温度差換気という。室内空気が屋内空気より高温（室内空気密度が屋外空気密度よりも小さい）の場合は、空気は下方から室内に流入し、反対に、室内空気が屋外空気より低温（室内空気密度が屋外空気密度よりも大きい）の場合は、空気は上方から室内に流入する。換気を促進させるためには、給気口と排気口の高低差を大きくする。

３．×
室内における必要換気量は、在室者の人数によりその値が変動する。

４．◯
室内を風が通り抜けることを通風という。通風は、主に夏季の防暑対策に利用される。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
日の出から日没までの時間は可照時間という。日照時間とは、実際に日照のあった時間、すなわち可照時間のうち晴天の時間をいう。

２．◯
日照とは、太陽が直接地表面を照射した状態をいい、設問のとおり、太陽放射の光としての効果を重視している。また、日射とは、太陽から受ける熱の強さを表し、熱的効果を重視している。

３．◯
建物などにより1日中照射がない場所を終日日影といい、1年を通して終日日影となる部分を永久日影という。日照に最も有利な夏至でも終日日影となる場所は永久日影である。

４．◯
日射とは、太陽から受ける熱の強さを表すもので、日射量は、単位時間に単位面積当たりに受ける熱量である。日射量は、直達日射量（大気を透過して直接地表へ到達した日射量）と天空日射量（大気中で散乱した後、地表へ到達した日射量）に大別される。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
時刻や天候によって屋外の全天空照度が変化しても、それに比例して室内の測定点の照度も変化するので、昼光率は変化しない。

２．◯
昼光率は、通常百分率（%）で表され、次の式で求めることができる。

昼光率(D)＝ある点の面照度(E)/野外水平面照度(E0) × 100(%)

ある点の照度は、室内表面の仕上げ材の反射等により変わるため、昼光率はその影響を受ける。

３．◯
全天空照度とは、全天空が望める場所で、直射日光の照度を除いた水平面照度のことをいう。

４．◯
光の強さや方向性、拡散性などを、立体の対象物の立体感や質感の見え方によって評価する方法をモデリングという。人の顔などは当たる光の方向性、拡散性によって印象が大きく異なるため、モデリングによって適切な照明で表現することが重視されてきている。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
薄く湾曲した版を用いた構造をシェル構造といい、大きな空間をつくることができる。ドームの屋根などに用いられる。

２．◯
柱や梁を用いず、壁とスラブのみつくられた構造を壁式鉄筋コンクリート構造といい、梁形や柱形が室内にないため、室内空間を有効に利用できる。

３．×
フラットスラブ構造は、柱とスラブを直結して梁をなくした構造で、室内空間を有効に利用できる。

４．◯
柱と梁の接合部を剛接合とした構造をラーメン構造といい、設計において自由度の高い空間をつくることができる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
トラス構造は、三角形を組み合わせた構成の構造形式で、比較的細い部材で大きな空間をつくることができるという特徴を有している。

２．◯
小梁は、大梁の座屈防止のため、また、スラブの荷重を分散して受けるために用いられる。

３．◯
柱脚の形式には、コンクリートに埋め込まない「露出形式」、根巻きコンクリートを建て込む「根巻き形式」、基礎コンクリートに埋め込む「埋込み形式」がある。

４．×
鋼材は不燃材料ではあるが、高温になると強度が低下し、骨組は十分な耐火性能を有していない。したがって、必要な耐火時間に応じた耐火被覆をする必要がある。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ダイアフラムとは、鉄骨構造の梁から柱へ応力を伝達するため、仕口部（部材の接合部分）に設ける補強材である。

２．◯
エンドタブとは、溶接時に溶接線の始端部、終端部に取り付けられる補助部材をいう。

３．◯
筋かいとは、柱と梁により構成される方形の構面に対角線状に入れる補強材のことをいう。鋼材は引張力に対抗する部材であり、丸鋼を用いる筋かいは、主に引張力に働く部材である。

４．×
設問は、スプライスプレートの説明である。スチフナーは、梁のウェブの座屈防止のために設けられる補強材のことである。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
中掘工法は、先端が開放されている杭の中空部にオーガーを挿入し、地盤の掘削を行い、杭を圧入する工法である。比較的杭径の大きなものの施工に適している。

２．◯
プレストレストコンクリート杭（ST杭）は、杭の先端支持力をより大きく確保するために、先端部を太くした既製コンクリート杭で、大きな支持力を得ることが可能である。

３．×
杭の種類には、支持杭と摩擦杭がある。
支持杭は、軟弱地盤を貫いて硬い層まで到達させ、主としてその先端抵抗力で支持させる。摩擦杭は、大部分を杭周面の摩擦力によって支持させる。

４．◯
場所打ちコンクリート杭は、あらかじめ地盤中に削孔した抗内に、鉄筋かごを挿入した後、コンクリートを打設することにより、現場において造成する杭である。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法施行令第85条第1項に「建築物の各部の積載荷重は、当該建築物の実況に応じて計算しなければならない。ただし、次の表に掲げる室の積載荷重については、それぞれ同表の(い)、(ろ)又は(は)の欄に定める数値に床面積を乗じて計算することができる。」と規定されている。(い)は床の構造計算をする場合、(ろ)は大梁、柱又は基礎の構造計算をする場合、(は)は地震力を計算する場合である。したがって、床の構造計算をする場合と大梁の構造計算をする場合では、異なる単位床面積当たりの積載荷重を用いることができる。

２．◯
積雪荷重は、屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合には、その影響を考慮して計算する必要がある。

３．×
建築基準法施行令第87条第1項に「風圧力は、速度圧に風力係数を乗じて計算しなければならない。」と規定されている。

４．◯
建築基準法施行令第88条第1項に「建築物の地上部分の地震力については、当該建築物の各部分の高さに応じ、当該高さの部分が支える部分に作用する全体の地震力として計算するものとし、その数値は、当該部分の固定荷重と積載荷重との和（第86条第2項ただし書きの規定により特定行政庁が指定する多雪区域においては、更に積雪荷重を加えるものとする。）に当該高さにおける地震層せん断力係数を乗じて計算しなければならない。」と規定されている。したがって、地上階における地震力は、算定しようとする階の支える荷重に、その階の地震層せん断力係数を乗じて計算する。

　　2

[ 解答解説 ]
図-1のように、等変分布荷重、梁の長さを仮定する。


図-1

仮定した等変分布荷重を集中荷重に置き換えると図-2のようになる。
（三角形の重心の位置）


図-2


ΣV ＝ 0 より、
VA – 9 + VB ＝ 0
VA + VB ＝ 9 ・・・�@
支点Aは回転支点なので、モーメントMAは発生しない。
よって、
MA ＝ 9 × 1 − VB × 3 ＝ 0
　　3VB ＝ 9
　　VB ＝ 3 kN（上向き）
�@に代入して、
VA ＋ 3 ＝ 9
VA ＝ 6 kN（上向き）

∴ VA ： VB ＝ 6：3 ＝ 2；１

　　2

[ 解答解説 ]
集中荷重での曲げモーメント図は「力×距離」より、比例（直線）となる。

等分布荷重での曲げモーメント図は、反力の「力 × 距離 」– 荷重の「力 × 距離」より、2次曲線となる。

よって、A〜C区間は直線、C〜B区間は曲線となり、肢2又は肢4になる。

また、支点Aは回転支点であるから、モーメントは発生しないため、肢4は不適切である。

∴、正解は 2となる。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
鋼材の材料記号において、数字は、保証される引張強さの下限値であることがJISで定められている。

２．◯
引張強さとは、物体に張力が加えられるとき、破断に至るまでの最大の応力をいう。鋼の引張強さは温度によって変化し、250〜300℃程度で最大となり、それ以上の高温になると急激に低下する。

３．◯
線膨張係数は、1 × 10^-5（1/℃）程度である。

４．×
鋼材のヤング係数は、約2.05 × 10⁵ N/mm²で、常温では鋼材の強度にかかわらずほぼ一定である。

　　1

[ 解答解説 ]
設問の樹種の一般的な圧縮強度（kgf/cm²）は、
スギ　　350
ヒノキ　400
ケヤキ　500
である。
よって、選択肢 １が適当である。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
JIS.建具の性能試験方法通則における、耐風圧性能試験の測定項目は、変位・たわみである。

２．◯
JIS.建具の性能試験方法通則における、遮音性試験の測定項目は、音響透過損失である。

３．×
JIS.建具の性能試験方法通則における、結露防止性能試験の測定項目は温度低下率である。熱貫流率は断熱性試験の測定項目である。

４．◯
JIS.建具の性能試験方法通則における、遮熱性試験の測定項目は、日射熱取得率である。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ステンレスシート又はチタンシートは、連続溶接してステンレスシート防水層を形成するために用いられる防水材料である。

２．◯
塗膜防水とは、塗膜防水材を塗り重ねて防水層となる連続的な膜を形成するものである。塗膜防水材には、ウレタンゴム系やゴムアスファルト系などがある。

３．◯
アスファルトプライマーは、下地と防水層の接着性を向上させるために用いられる。

４．×
塗り付ける下地に浸透して防水効果を高めるために用いるものは、プライマーである。防水モルタルに混入した防水剤は、モルタルの防水性能を高めるために用いられる。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
内法が600mmを超え、かつ、深さ1.2mを超える排水桝には、足掛け金物を取り付ける。（公共建築工事標準仕様書）

２．×
桝及びマンホールの底部には、専ら雨水その他の地表水を排除すべき桝にあっては深さ15cm以上の泥だめが、その他の桝又はマンホールにあってはその接続する管きょの内径又は内法幅に応じ相当の幅のインバートが設けられていること。（都市計画法施行規則第26条第七号）50mmでは足りない。

３．◯
地中埋設排水管において、桝又はマンホールを設ける箇所は、

�@管きょの始まる箇所
�A下水の流路の方向、勾配又は横断面が著しく変化する箇所
�B管きょの内径又は内法幅の120倍を超えない範囲内の長さごと

の管きょの部分のその清掃上適当な場所である。（都市計画法施行規則第26条第五号）

４．◯
排水管を給水管に平行して埋設する場合には、原則として、両配管の水平実間隔を500mm以上とし、かつ、給水管は排水管の上方に埋設するものとする。（公共建築工事標準仕様書）

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
LEDは他のランプ類に比べ、耐熱性が低く、高温の状態に弱い。

２．×
LEDの大きな特徴は、他のランプ類に比べ寿命が長いことである。

３．◯
LEDの光線は、虫が寄り付くとされる紫外線をほとんど含まない。そのため、屋外照明に使用しても他の照明類のように虫が寄り付くことが少ない。

４．◯
LEDは低温でも点灯する特徴があり、光の照射方向に熱をほとんど発しない。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
バキュームブレーカーとは、水受け容器中に吐き出された水、又は使用した水が逆サイホン作用により上水系統へ逆流するのを防ぐ装置である。給水管内に生じた負圧に対して自動的に空気を補充する。

２．◯
通気管とは、重力式の排水系統のタンク類において通気のために設ける管である。

３．◯
マイコンメーターとは、ガスメーターに、マイコン制御器を組み込んだ、遮断装置付きガスメーターのことである。地震時やガスの圧力低下、ガスの流量が多大になった場合など、異常時に自動的にガスを遮断する。

４．×
バスダクトとは、平角電気導体を金属ダクト内に収容し、一定長さの配線材料としたものである。空気絶縁形と密着絶縁形の２種類がある。空気調査設備とは関係性がない。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
建築物等の高低(レベル)及び位置の基準であるベンチマークは、通常２箇所以上設け相互にチェックできるようにする。（建築工事監理指針）

２．×
2階より上階における高さの基準墨は、常に1階の基準高さから測定する。墨の引通しにより、順次下階の墨を上げないようにする。

３．◯
水貫とは、水杭に示した一定の高さに上端を合わせて、水杭に水平に取り付ける板をいう。

４．◯
鋼製巻尺は、同じ精度を有する巻尺を2本以上用意し、うち1本は基準巻尺として保管する。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
土間コンクリートに設ける防湿層のポリエチレンフィルムは、土間コンクリートの直下、又は土間コンクリートの下に断熱材がある場合は断熱材の直下に、敷き込んで施工する。

２．◯
砂利地業の締固めによるくぼみが生じた場合は、砂又は砂利を補充して再度転圧して、締め固める。

３．◯
砂利地業に使用する砂利は、再生クラッシャラン、切込砕砂又は切込砕石とし、粒度は、JIS A 5001（道路用砕石）によるC-40程度のものとする。

４．◯
捨てコンクリート地業は、掘削底面の安定化や基礎スラブ及び基礎梁のコンクリートの流出あるいは脱水を防ぐ効果がある。表面は一般コンクリートと同様に打つ。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
内柱の型枠の加工長さは、階高からスラブ厚さを減じた寸法とする。

２．◯
柱型枠の足元は、変形防止、セメントペーストの漏出防止等のため、桟木、プラスチックアングルなどを使用する。

３．◯
窓開口部下部の型枠は、コンクリートが盛り上がるので、端部にふたをして吹出しを防止する。

４．◯
フラットデッキを受ける梁の側型枠は、縦桟木で受けるので、十分な補強が必要である。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
柱とスラブ下のせき板の最小存置期間は、コンクリートの圧縮強度による場合、異なる。柱は、計画共用期間が標準の場合、圧縮強度 5N/mm²以上を満たしたとき、スラブ下は、設計基準強度の50%に達した時である。

２．◯
壁と梁側のせき板の最小存置期間は、コンクリートの圧縮強度による場合、同じである。

３．◯
柱と壁のせき板の最小存置期間は、コンクリートの材齢により定める場合、同じである。

４．◯
基礎と壁のせき板の最小存置期間は、コンクリートの材齢により定める場合、同じである。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
ナット側の座金は、座金の内側面取り部がナットに接する側になるように取り付ける。

２．◯
接合部の力を伝達する部分には、すべり係数の小さいものを挟んではならないので、フィラープレートも主材と全く同様に処理しなければならない。（建築工事監理指針）

３．◯
摩擦面の錆の発生状態は、自然発錆による場合、鋼材の表面が一様に赤く見える程度とする。少ないもの、浮き錆に近いものは不適当である。

４．×
ボルトの締付けは、ボルト群ごとに継手の中央部より周辺に向かう順序で行う。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
接着工法の場合、ローラーはけ等を用いて当日の施工範囲をむらなく塗布する。

２．◯
プライマーは、下地への浸透性を高め、接着力を向上させるために用いる。接着剤は、プライマー塗布、乾燥後に使用する。

３．×
接着工法の場合は、塗布した接着剤のオープンタイムを確認してからローラー等で転圧して接着させる。

４．◯
仕上塗料には、豊富な色彩があり、美観とシート保護のために塗布される。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
嵌合形折板は、仮葺やボルト締めの必要がない。片側を引っ掛け嵌合する片嵌合形と、キャップを上部よりはめ込み嵌合する両嵌合形がある。（建築工事監理指針）

２．◯
固定金具の位置及び固定金具間は、手動はぜ締め機を用いて 1m間隔程度で部分締めする。（建築工事監理指針）

３．◯
折板葺のけらばの変形防止材には、折板の３山ピッチ以上の長さのものを用いる。なお、けらばとは、屋根の妻側の端部をいう。

４．×
タイトフレームと下地材との接合は、隅肉溶接とし、溶接後はスラグを除去し、錆止め塗料を塗り付ける。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
下塗り、中塗り、上塗りの各層の塗り厚は、一般的には6mm程度とする。

２．◯
下塗りは、吸水調整材塗りの後、1時間以上放置する。

３．◯
セメントモルタル塗りの下塗り用の砂の粒度は、粒度が粗いA種が望ましいとされている。（建築工事監理指針）

４．×
吸水調整材とは、モルタル塗りの下地となるコンクリート面などに直接塗布し、下地とモルタル界面に非常に薄い膜を形成して、モルタルの中の水分が下地へ吸収（ドライアウト）されて、付着力が低下するのを防ぐものである。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
モノロックとは、内外の握り玉の同一線上で施解錠の操作が集約化され、トリガー付きのラッチボルトのみで、デッドボルトを有しない錠である。

２．×
床に埋め込まれる扉の自閉金物で、自閉速度を調整することができるものは、フロアヒンジである。ピボットヒンジは、扉の上端と下端に取り付けられるもので、自閉機能も閉鎖速度制御機能も有していない。

３．◯
空錠とは、ハンドルでラッチボルト（戸が風等であおられないための仮締まりで、ハンドル操作で引き込ませるもの）を操作する錠である。

４．◯
本締り錠は、デッドボルトのみを有するシリンダ本締り錠・棒かぎ本締り錠で、鍵又はサムターンで施解錠できる錠である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
目透し工法で壁を仕上げる場合には、へり折り面はスクェアエッジのボードを使用する。

２．×
ドリリングタッピンねじの頭は、ボード面よりやや低くなるように締め込む。

３．◯
鋼製下地に張り付けるドリリングタッピンねじの留付け間隔は、周辺部200mm程度、中間部は300mm程度とする。

４．◯
ボードの重ね張りは、上張りと下張りのジョイント位置が同位置にならないようにする。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
防水層撤去後の下地コンクリート面の軽微なひび割れは、新規防水が絶縁工法の場合であれば、シール材により補修することができる。

２．◯
旧塗膜の除去方法には、ディスクサンダー等によって削る方法のほか、高圧水洗工法等により除去する方法、溶解・膨潤・軟化させる方法、焼く方法がある。（建築改修工事監理指針）

３．×
既存露出アスファルト防水層の上に、アスファルト防水熱工法により改修する際の下地調整材は、ストレッチルーフィングである。（建築改修工事監理指針）ポリマーセメントモルタルは外壁仕上げに使用し、表面の軽微な欠損部に適用する。

４．◯
再充填工法で改修する場合、既存シーリング材を除去し、同種又は異種のシーリング材を再充填する。既存よりも高い耐久性が求められる場合は、耐久性の高い異種の材料を用いる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
既製杭の打込みが予定されている場合には、近接する工作物や舗装の現況の調査を行う必要がある。

２．◯
掘削中に地下水を揚水する場合には、周辺の井戸の使用状況の調査を行う必要がある。

３．×
工事予定の建物による電波障害に関する調査とともに、タワークレーン設置による影響についても確認を行う必要がある。

４．◯
地下埋設物等の地中障害物は施工に影響を及ぼすので、地下障害物を確認するため、過去の土地利用の履歴について調査を行うことは、事前調査において適当である。

なお、地下埋設物は工期等に影響を及ぼす事象として、建設業第20条の2に「建設工事の注文者は、当該建設工事について、地盤の沈下その他の工期又は請負代金の額に影響を及ぼすものとして国土交通省令で定める事象が発生するおそれがあると認めるときは、請負契約を締結するまでに、建設業者に対して、その旨及び当該事象の状況の把握のため必要な情報を提供しなければならない。」と規定があり、国土交通省令で定める事象は、建設業法施行規則第13条の14に、

�@地盤の沈下、地下埋設物による土壌の汚染その他の地中の状態に起因する事象
�A騒音、振動その他の周辺の環境に配慮が必要な事象

と規定されている。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
規模が小さい作業所の場合は、業務に支障がなければ、守衛所を設けずに警備員だけを出入口に配置する仮設計画としてもよい。

２．◯
作業員詰所は、職種数や作業員の増減に対応するため、大部屋方式とすることは適当な措置である。

３．◯
下小屋（工事現場に設けられる仮設作業小屋）は、材料置場の近くに設置し、電力及び水道等の設備を設ける。

４．×
鋼板製仮囲いの下端は、雨水が流出しないように、隙間をあけないようにする。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
アスファルトルーフィングは、屋内の乾燥した場所に立てて保管する。

２．◯
ALCパネルは、台木を水平に置いた上に平積みで保管する。

３．◯
壁紙は、くせが付かないように屋内に立てて保管する。その際、ポリエチレンフィルム等を掛けれ養生を行う。

４．◯
アルミニウム製建具を保管する場合は、接触腐食を起こすおそれのある異種金属との接触を防ぎ、縦置きとする。また、結露による汚れを防止するため、室温を外気温より高くする。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
敷地周辺の上下水道、ガス等の公共埋設物は、着工前の総合工程表の立案段階で考慮すべき事項の一つである。

２．◯
既存の地下埋設物について、工事の障害となるおそれがある場合には、桝やマンホール等から位置を調べ、必要があれば試堀して必要な対策を講ずる。

３．×
工種別の施工組織体系は、立案段階で考慮すべき事項ではない。工種別の施工組織体系は、総合工程表や工種別施工計画を計画した後に検討される。

４．◯
騒音及び振動について、周囲に与える環境や法的規制を把握し、必要があれば適当な処置を検討する。

　　4

[ 解答解説 ]
１．◯
バーチャート工程表は、縦軸に各工事項目を列記し、横軸に月日を設け、作業開始から終了までを棒グラフで表す。

２．◯
バーチャート工程表に、主要な工事の節目をマイルストーンとして付加すると、工程の進捗状況が把握しやすくなる。

３．◯
バーチャート工程表では、各作業の相互関係を明確に把握することはできない。また、各作業の全体工期への影響度が把握しにくい。

４．×
バーチャート工程表に、作業を細分化して表に示す作業を増やしたりたりすると、工程の内容が把握しにくくなる。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
QC工程表とは、品質確保のために各工程において行う管理・検査等をまとめたものである。一般的に工種別又は部位別に作成する。

２．◯
管理項目とは、目標の達成を管理するために、評価尺度として選定した項目をいう（JIS Q 9023 2018）管理項目は、結果を導く要因を総合的に評価する尺度を代替的な管理項目として用いられるので、目指す品質に直接関係している要因から取りあげていく必要がある。

３．×
QC工程表では、管理項目を並べる順序は決められていない。

４．◯
品質管理を組織的に行うために、管理項目ごとに工事監理者、施工管理者、専門業者など、管理担当者の分担を明確にすることが重要である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
軸回りの有無は、マークのずれによって確認する。

２．×
トルク値は、マークのずれによって確認できない。

３．◯
ナットの回転量は、マークのずれによって確認する。

４．◯
共回りの有無は、マークのずれによって確認する。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
フレッシュコンクリートの温度測定については、測定結果の温度は、1℃単位で表示する。（JIS A 1156）

２．◯
圧縮強度の試験はコンクリート打込み日ごと、打込み工区ごと、かつ、150m³以下の単位ごとに行う。

３．×
スランプ試験は、0.5cm単位で測定する。

４．◯
スランプコーンは、スランプ試験及びスランプフロー試験に用いられ、その高さは 300mmとする。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
ダストシュートは、工事現場で高所からくず、ごみ等を投下する場合に、飛散しないように設置する筒状のものである。

２．×
工事用車両による道路の汚れは、タイヤ洗浄場を設置する。沈砂槽は、工事現場の排水に際して、土砂やモルタル等が下水道等に流入しないように設置するものである。

３．◯
事業者は、作業のため物体が落下することにより、労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、防網の設置を設け、立入区域を設定する等当該危険を防止するための措置を講じなければならない。（労働安全衛生規則第537条）

４．◯
解体工事による粉塵の飛散を防ぐために、散水設備の設置することは適当な措置である。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
労働安全衛生法第30条により、作業場所を巡視することは、統括安全衛生責任者が、労働災害を防止するために行わなければならない事項の一つである。

２．×
労働安全衛生規則第566条（足場の組立て等作業主任者の職務）に「事業者は、足場の組立て等作業主任者に、次の事項を行わせなければならない。ただし、解体の作業のときは、第一号の規定は、適用しない。

一　材料の欠点の有無を点検し、不良品を取り除くこと。」
と規定されており、特定元方事業者の講ずべき措置としてではなく、足場の組立て等作業主任者の職務として定められている。

３．◯
労働安全衛生規則第638条により、関係請負人が行う安全教育に対して、安全教育に使用する資料を提供することは、特定元方事業者が、労働災害を防止するために行わなければならない事項の一つである。

４．◯
労働安全衛生規則第639条により、クレーン等の運転の合図を統一的に定めることは、統括安全衛生責任者を選任すべき特定元方事業者が、労働災害を防止するために行わなければならない事項の一つである。

　　3,4

[ 解答解説 ]
１．◯
鉄筋の折曲げ加工は、常温で加工（冷間加工）して組み立てる。

２．◯
交差する鉄筋相互の結束は、帯筋、あばら筋では四隅の交点で全数、その他の交点の半数以上、スラブ、壁では交点の半数以上を標準とする。

３．×
鉄筋のあき・間隔の最小寸法は、鉄筋の径と粗骨材の最大寸法によって決まる。鉄筋のあきは、鉄筋とコンクリートの付着による応力の伝達が十分に行われ、かつコンクリートが分離することなく密実に打ち込まれるよう過小であってはならない。


４．×
鉄筋末端部のフックの余長は、折曲げ角度180°の場合は 4d以上、135°の場合は6d以上、90°の場合は 8d以上であり、折曲げ角度が大きいほど短くなる。

　　2,3

[ 解答解説 ]
１．◯
「木造住宅工事仕様書：住宅金融支援機構」において、土台を固定するアンカーボルトは、土台の両端部や継手の位置、耐力壁の両端の柱に近接した位置に設置する旨が規定されている。

２．×
根太の継手位置は、大引等の受け材の心として、突付け継ぎとし、釘打ちとした。

３．×
火打梁は、梁と梁との水平構面の隅角部に斜めに入れる。

４．◯
一般的に、内装下地や造作部材の取付けは、屋根葺き工事が終わり、建物内への雨水浸入のおそれがなくなった後に行う。

　　1,4

[ 解答解説 ]
１．×
密着張りにおいて、タイルの張付けは、上部から下部に水糸に合わせタイルを張り、その間を埋めるように張る。

２．◯
改良積上げ張りにおいて、小口タイルの張付けは、剥離を防止するため、1日の張付け高さを1.5m程度とする。

３．◯
モザイクタイル張りのたたき押えは、全面にわたって十分に行う必要があるが、その目安は、タイル目地に盛り上がった張付けモルタルの水分で、紙張りの目地部分が濡れてくることによって判断する。（建築工事監理指針）

４．×
改良圧着張りにおいては、張付けモルタルの1回に塗り付ける面積は、タイル工1人当たり1.8m²程度とする。

　　1,3

[ 解答解説 ]
１．×
モヘアとは、天然繊維である獣毛の一つであるアンゴラ山羊の毛をいう。モヘアのローラーブラシは、強溶剤系の塗料には不適である。強溶剤系の塗料には、ウール（羊毛）などが用いられる。

２．◯
オイルステイン、油溶性染料をシンナー等で溶融して、少量の油ワニス又は合成樹脂ワニスを添加した着色剤である。よって、色濃度の調整に、シンナーを使用しても問題はない。

３．×
合成樹脂調合ペイントは、塗膜の耐アルカリ性が劣るため、コンクリート、モルタル等のアルカリ性素地の塗装には使用できない。（建築工事監理指針）

４．◯
ローラーブラシ塗りの、隅やちり回りなどは、小刷毛や専用ローラーを用いて先行して塗る。

　　2

[ 解答解説 ]
１．◯
建築基準法第2条十七号に、設計者はその者の責任において、設計図書を作成した者をいうと規定されいている。

２．×
建築基準法第2条二号に、特殊建築物の規定がされている。
特殊建築物は学校（専修学校及び各種学校を含む。以下同様とする。）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵庫、と畜場、火葬場、汚物処理場、その他これらに類する用途に供する建築物をいう、と規定されている。

なお、コンビニエンスストアは、その他これらに類する用途に供する建築物に該当し、施行令第115条の3より物品販売業を行う店舗に該当し、特殊建築物となる。

３．◯
設計図書とは、建築物、その敷地又は建築基準法第88条第1項から第3項までに規定する工作物に関する工事用の図面（現寸図その他これに類するものを除く。）及び仕様書をいう。（建築基準法第2条十二号）

４．◯
建築基準法第2条一号により、建築物が規定されている。

建築物とは、土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの（これに類する構造のものを含む。）、これに附属する門若しくは塀、観覧のための工作物又は地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設（鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保管に関する施設並びに跨線橋、プラットホームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。）をいい、建築設備を含むものとする。したがって、駅のプラットホームの上家は、建築物ではない。

　　1

[ 解答解説 ]
採光のための窓その他の開口部を設けなければならない居室は、建築基準法第28条第1項及び同施行令第19条に規定されており、保育所の保育室が定めされている。また、病院については、診察室ではなく病室が定められている。

その他、採光に必要な開口部が必要な居室には、居住のための居室、学校の教室、寄宿舎の寝室、下宿の宿泊室、児童福祉施設等の入所者用寝室、児童福祉施設等の居室のうちこれらに入所し、又は通う者に対する保育、訓練、日常生活に必要な便宜の供与その他これらに類する目的のために使用されるもの、病院、診療所及び児童福祉施設等の居室のうち入院患者又は入所する者の談話、娯楽その他これらに類する目的のために使用されるものがある。（有料老人ホームは建築基準法施行令第19条により、児童福祉施設等に含まれる。）

したがって、採光のための窓その他の開口部を設けなくてもよいものは、1の病院の診察室である。

　　3

[ 解答解説 ]
１．◯
解体工事業において、発注者から直接請け負う1件の建設工事の下請代金の総額が4,000万円以上の下請契約をする場合には、特定建設業の許可を受けなければならない。（建設業法施行令第2条）

２．◯
建築工事業でにおいて、発注者から直接請け負う1件の建設工事の下請代金の総額が6,000万円以上の下請契約をする場合には、特定建設業の許可を受けなければならない。（建設業法施行令第2条）

３．×
建設業法第3条第1項柱書により、建設業を営もうとする者は、建設業の許可を受けなければならない。ただし、政令で定める軽微な建設業のみを請負うことを営業とする者は、この限りでない。

４．◯
一般建設業の許可を受けようとする者は、2以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業をしようとする場合は国土交通大臣に、1の営業所の区域内にのみ営業所を設けて営業しようとする場合は、営業所の所在地を管轄する都道府県知事に、営業所の名称及び所在地等を記載した許可申請書を提出しなければならない。（建設業法第3条第1項）

　　2

[ 解答解説 ]
建設工事の請負契約書に記載しなければならない事項については、建設業法第19条に規定されている。

１．◯
工事内容及び請負代金の額は、建設業法第19条第1項第一号及び二号に規定されている。

２．×
工事の履行に必要となる建設業の許可の種類及び許可番号は、規定されていない。

３．◯
各当事者の履行の遅滞その他債務の不履行の場合における遅延利息、違約金その他の損害金は、建設業法第19条第1項第十四号に規定されている。

４．◯
請負代金の全部又は一部の前金払の定めをするときは、その支払いの時期及び方法は、建設業法第19条第1項第五号に規定されている。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
使用者は、前借金その他労働することを条件とする前貸の債権と賃金を相殺してはならないと規定されている。（労働基準法第17条）

２．◯
使用者より明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。（労働基準法第15条第2項）

３．◯
使用者は、労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかり療養のために休業する期間及びその後30日間並びに産前産後の女性が休業する期間及びその後30日間は、解雇してはならない。（労働基準法第19条第1項）

４．◯
労働条件は、労働者と使用者が、対等の立場において決定すべきものである。（労働基準法第2条第1項）

　　4

[ 解答解説 ]
事業者が、新たに職務に就くことになった職長に対して行う安全衛生教育に関する事項については、労働安全衛生法及び労働安全衛生規則に規定されている。

１．◯
労働者の配置に関することは、労働安全衛生法第60条第1項第一号に規定されている。

２．◯
異常時等における措置に関することは、労働安全衛生規則第40条第1項第二号に規定されている。

３．◯
危険性又は有害性等の調査に関することは、労働安全衛生規則第40条第1項第一号に規定されている。

４．×
作業環境測定の実施に関することは、事業者が、新たに職務に就くことになった職長に対して行う安全衛生教育に関する事項には規定されていない。作業環境測定は労働安全衛生法第65条第1項に事業者が行うと定められている。

　　1

[ 解答解説 ]
１．×
工作物の新築に伴って生じた紙くずは、一般廃棄物ではなく、産業廃棄物である。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第一号）

２．◯
建設工事の現場事務所から排出された新聞や雑誌等は、一般廃棄物である。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律第2条第2項）

３．◯
工作物の除去に伴って生じたコンクリートの破片は、産業廃棄物である。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第九号）

４．◯
工作物の新築に伴って生じたゴムくずは、産業廃棄物である。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第2条第五号）

　　3

[ 解答解説 ]
消防法施行令第7条に消防用設備等の種類が掲げられている。

１．◯
自動火災報知設備は、警報設備である。その他、警報設備には、ガス漏れ火災警報設備、漏電火災警報器、消防機関へ通報する火災報知設備等がある。（第3項）

２．◯
救助袋は、避難設備である。その他、避難設備には、すべり台等の機械器具のほか、誘導灯及び誘導標識がある。（第4項）

３．×
連結散水設備は、消火活動上必要な設備である。消火設備は、水その他消火剤を使用して消火を行う機械器具又は設備であって、消火器及び簡易消火用具、屋内消火栓設備、スプリンクラー設備、動力消防ポンプ設備等である。（第2項）

４．◯
防火水槽は、消防用水である。その他、消防用水には、防火水槽又はこれに代わる貯水池その他の用水がある。（第5項）