笑える主夫の介護

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2011年3月29日
引き続き、気象庁が行っている東海地震に対する取り組みを紹介致します。
気象庁HPより抜粋：

東海地域にはどのような監視体制がとられていますか？
東海地震の前兆現象を捉えるため、東海地域及びその周辺に各種の観測機器が設置されています。
これらの機器には気象庁が整備した地震計、地殻岩石歪計のほか、国土地理院、海上保安庁、独立行政法人防災科学技術研究所、独立行政法人産業技術総合研究所、東京大学、名古屋大学及び静岡県の各機関が設置したものがあり（地震、地殻変動、地下水等）、気象庁にデータが集められ、24時間体制で前兆現象の監視を行っています。

東海地震は必ず予知できるのですか？
必ず予知できるのかとの問いには、「いいえ」となります。

東海地域の観測網により前兆現象をとらえることができた場合のみ、気象庁は東海地震に関連する情報を発表して皆さんにお知らせすることができます。

どのくらいの確率で前兆現象をとらえることができるのかは、残念ながら「不明」です。

東海地震予知の鍵となる前兆現象は、前兆すべりと考えられています。

前兆すべりとは、震源域（東海地震の場合、プレート境界の強く固着している領域）の一部が地震の発生前に剥がれ、ゆっくりと滑り動き始めるとされる現象です。

気象庁は、東海地域に設置した歪計（ひずみけい）で前兆すべりをとらえようとしています。

逆に、このような前兆すべりがとらえられない場合（前兆すべりの規模が小さすぎた、前兆すべりが沖合で発生した等、観測網でとらえられなかった場合。前兆すべりが生じるとする考え方が誤りであった場合）や前兆すべりの進行があまりにも急激で時間的に余裕がない場合には、残念ながら情報発表がないまま地震発生に至ることになります。


追記： あの木村教授は気象庁の想定域での東海地震は今後30年以内には起きないとの見解を出しており、気象庁とは真っ向対決している。（2011年2月16日発表）

しかし、木村教授は、その代りと言うおまけが付き、南海トラフから枝分かれした銭洲断層で起きると予想している。

その銭洲地震の規模はM7.7でその 発生は 2011±4年と計算されている。
（2010年１月4日発表・特別篇3で紹介）

又、教授は同時に富士山の爆発も2011±4年と計算されているから2度ビックリ。
（2009年8月23日発表・特別篇4で紹介）

どちらが勝つかはさておき、今回の地震の教訓、「津波対策」に万全を期す事だけは、肝に銘じておかなければならない。