笑える主夫の介護

日本が危ない（309）余震が多いが、日本沈没は大丈夫か？特別篇(11)

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2011年3月27日
世界で初めての地震予知に成功した中国の海城大地震では、多くの人民の命を救うことに成功した事で、地震の予知は可能であると人々の期待は一気にわき上がりました。

日本でもこの発表を受け、後の地震予知研究に大きな影響を与えることになります。

地震の予知は可能！日本ではどうなの？
その後、日本では東海地震が発生する時が迫っているという学説が発表され、
「大規模地震対策特別措置法」、いわゆる大震法が1978年に制定されました。

実は、日本では1964年の新潟地震をきっかけに、翌年から「地震予知研究」が始まっていたのです。中国の成功例よりも早かったのですね。

ただ、当初の目的は基礎データの収集で、それが、だんだんと東海地震の予知が出来るという考え方になって来たのです。

現時点では、「今後、30年以内に起きる地震の確立は何パーセント」といった、長期予知についてはかなりの確立で知ることが出来ます。

2003年9月26日に発生した『2003年十勝沖地震』も、予測されていました。
そして、この地震については、断層のほぼ東側半分がずれずに残っていることがわかっており、今後また地震が発生する可能性が指摘されています。

しかしながら、「いつ」「どこで」「どれだけの大きさの地震」が発生するのか？の、一番大事な「いつ」を、どれだけ短い期間で予測できるのか？これが出来なければ、なかなか実用化のレベルとは認めて貰えません。

追記：地震予知の手法の中で、地震学者や行政が公式に認め取り組んでいるのは、殆どが地震学・測地学的な見地に基づいた地震予知である。

これは、地質構造・断層などの、応力変化・地盤変位などによる予知から主にプレスリップ（前兆すべり）を検知し、大規模な地震の発生を予知する方法である。

東海地震の直前予知はこの手法を用いており、日本においては、政府行政や学界の主要な地震予知活動は、この手法に重点が置かれている。

東海地震を予知する為に、現在までの約40年間でおよそ1600億円が使用されてきました。
この金額が多いか少ないかについては、いろいろと議論の分かれるところではあります。

しかし、地震の予知は「地震大国日本」での悲願ともいえます。