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2018年01月26日
F保健・医療・福祉・介護の制度【問題】
それでは、「保健・医療・福祉・介護の制度」から三問出題します。
(1)保健所を設置できるのは都道府県のみである。
(2)保健所は精神保健に関する業務を行っている。
(3)市町村保健センターは住民に身近な利用頻度の高い保健サービスを提供している。
(4)市町村保健センターは医事・薬事に関する事項を取り扱っている。
(5)市町村保健センター長は医師でなければならない。
(1)指定介護療養型医療施設は、介護保険施設ではない。
(2)要支援者は、介護給付の対象となる。
(3)介護保険の財源に、公費は投入されていない。
(4)一次判定は、主治医の意見書をもとに行われる。
(5)短期入所療養介護は、居宅サービス事業に含まれる。
(1)小学校入学予定者に対し、入学前年の11月に就学時健康診断を実施した。
(2)次年度に備え、3月末に自動の定期健診を実施した。
(3)養護教諭が学校の環境衛生検査を実施した。
(4)学校医がインフルエンザに罹患した児童を出席停止とした。
(5)インフルエンザに罹患する児童の急増に伴い、保健所長が学校医を休業とした。
次回、解説します。
Q1.衛生行政についての記述である。
正しいのはどれか。2つ選べ。
正しいのはどれか。2つ選べ。
(1)保健所を設置できるのは都道府県のみである。
(2)保健所は精神保健に関する業務を行っている。
(3)市町村保健センターは住民に身近な利用頻度の高い保健サービスを提供している。
(4)市町村保健センターは医事・薬事に関する事項を取り扱っている。
(5)市町村保健センター長は医師でなければならない。
Q2.介護保険制度についての記述である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)指定介護療養型医療施設は、介護保険施設ではない。
(2)要支援者は、介護給付の対象となる。
(3)介護保険の財源に、公費は投入されていない。
(4)一次判定は、主治医の意見書をもとに行われる。
(5)短期入所療養介護は、居宅サービス事業に含まれる。
Q3.「学校保健安全法」に基づいた学校保健活動である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)小学校入学予定者に対し、入学前年の11月に就学時健康診断を実施した。
(2)次年度に備え、3月末に自動の定期健診を実施した。
(3)養護教諭が学校の環境衛生検査を実施した。
(4)学校医がインフルエンザに罹患した児童を出席停止とした。
(5)インフルエンザに罹患する児童の急増に伴い、保健所長が学校医を休業とした。
次回、解説します。
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2018年01月25日
F保健・医療・福祉・介護の制度【ポイント】
本日は、「保健・医療・福祉・介護の制度」のポイントを説明します。
【社会保障の概念】
人生には、病気、けが、失業、労働災害など、さまざまな生活上危険・困難が存在しています。
社会保健制度は、日本国憲法第25条が規定する「生存権」を具体化するものです。
【医療制度】
医療保険制度は、国民が病気やけが、出産、死亡した時に、
必要な医療給付や手当金の支給などを行うものです。
【福祉制度】
社会福祉とは、身体障害、母子家庭など、生活を営むうえでの社会的ハンディキャップをもつ者に対して、
更生あるいは育成の医療、施設への入所、居宅での介護などの公的給付を行うことで、
生活上のハンディーキャップを軽減・緩和するための制度です。
【障害者福祉・制度】
〇障害者基本法
障害者施策に関する基本的理念を定め、国・地方公共団体等の責務・施策の基本的事項を定めることで、
障害者の自立を社会・経済・文化等あらゆる分野への参加を促進することを目的に、
1993年に策定されました。
【地域保健】
〇保健所
保健所は、疾病の予防、健康増進、環境衛生など地域における専門的な公衆衛生活動を担う
中心的な行政機関です。
2000年からは、地域における健康危機管理の拠点としての機能が追加されました。
地域保健法に規定されており、都道府県、政令指定都市、中核市、政令で定める市、特別区に設置されます。
【母子保健】
母子保健事業は、母子保健法、児童福祉法などに基づくもので、
母子の健康保持・増進を目的としています。
保険指導、健康診査、医療給付の他、親の育児不安の解消や子育ての支援など、
親と子供の心身両面からの健康増進に関し重要な役割を担っています。
【高齢者保健・介護】
老人保健事業は老人保健法に基づいて行われてきましたが、
老人保健法は高齢者の医療の確保に関する法律へと改正されました。
同法は、「国民の高齢期における適切な医療の確保を図るため、
医療費の適正化を推進するための計画の作成及び保険者による
健康診断等の実施に関する措置を講ずると共に、
高齢者の医療について、国民の共同連帯の理念等に基づき、
前期高齢者に関わる保険者間の費用負担の調整、
後期高齢者に対する適切な医療の給付等を行うために必要な制度を設け、
もって国民保険の向上及び高齢者の福祉の増進を図ること」を目的としています。
【産業保健】
労働衛生対策の基本としては、次の労働衛生の3管理があげられます。
【学校保健】
学校保健とは、文部科学省設置法により、「学校における保健教育及び保健管理」と定められています。
そのうち、保健教育は学校教育法に基づいた教育活動であり、保健学習と保健指導に大別されます。
一方、保健管理は、学校保健安全法に規定されているもので、児童・生徒・学生、
幼児、教職員の保持増進、学校教育の円滑な実施などを目的とします。
【国際保健】
日本の国際経済協力は、政府をはじめ、国際機関、NGO、民間企業など
さまざなな組織や団体によって行われています。
これらの経済協力のうち、政府が発展途上国に対して行う資金協力や技術協力のことを
政府開発援助(ODA)といいます。
ODAの技術協力の実施期間が国際協力機構(JICA)であり、
青年海外協力隊の派遣などを行っています。
次回、問題を出題します。
【社会保障の概念】
人生には、病気、けが、失業、労働災害など、さまざまな生活上危険・困難が存在しています。
社会保健制度は、日本国憲法第25条が規定する「生存権」を具体化するものです。
【医療制度】
医療保険制度は、国民が病気やけが、出産、死亡した時に、
必要な医療給付や手当金の支給などを行うものです。
【福祉制度】
社会福祉とは、身体障害、母子家庭など、生活を営むうえでの社会的ハンディキャップをもつ者に対して、
更生あるいは育成の医療、施設への入所、居宅での介護などの公的給付を行うことで、
生活上のハンディーキャップを軽減・緩和するための制度です。
【障害者福祉・制度】
〇障害者基本法
障害者施策に関する基本的理念を定め、国・地方公共団体等の責務・施策の基本的事項を定めることで、
障害者の自立を社会・経済・文化等あらゆる分野への参加を促進することを目的に、
1993年に策定されました。
【地域保健】
〇保健所
保健所は、疾病の予防、健康増進、環境衛生など地域における専門的な公衆衛生活動を担う
中心的な行政機関です。
2000年からは、地域における健康危機管理の拠点としての機能が追加されました。
地域保健法に規定されており、都道府県、政令指定都市、中核市、政令で定める市、特別区に設置されます。
【母子保健】
母子保健事業は、母子保健法、児童福祉法などに基づくもので、
母子の健康保持・増進を目的としています。
保険指導、健康診査、医療給付の他、親の育児不安の解消や子育ての支援など、
親と子供の心身両面からの健康増進に関し重要な役割を担っています。
【高齢者保健・介護】
老人保健事業は老人保健法に基づいて行われてきましたが、
老人保健法は高齢者の医療の確保に関する法律へと改正されました。
同法は、「国民の高齢期における適切な医療の確保を図るため、
医療費の適正化を推進するための計画の作成及び保険者による
健康診断等の実施に関する措置を講ずると共に、
高齢者の医療について、国民の共同連帯の理念等に基づき、
前期高齢者に関わる保険者間の費用負担の調整、
後期高齢者に対する適切な医療の給付等を行うために必要な制度を設け、
もって国民保険の向上及び高齢者の福祉の増進を図ること」を目的としています。
【産業保健】
労働衛生対策の基本としては、次の労働衛生の3管理があげられます。
【学校保健】
学校保健とは、文部科学省設置法により、「学校における保健教育及び保健管理」と定められています。
そのうち、保健教育は学校教育法に基づいた教育活動であり、保健学習と保健指導に大別されます。
一方、保健管理は、学校保健安全法に規定されているもので、児童・生徒・学生、
幼児、教職員の保持増進、学校教育の円滑な実施などを目的とします。
【国際保健】
日本の国際経済協力は、政府をはじめ、国際機関、NGO、民間企業など
さまざなな組織や団体によって行われています。
これらの経済協力のうち、政府が発展途上国に対して行う資金協力や技術協力のことを
政府開発援助(ODA)といいます。
ODAの技術協力の実施期間が国際協力機構(JICA)であり、
青年海外協力隊の派遣などを行っています。
次回、問題を出題します。
2018年01月24日
E主要疾患の疫学と予防対策【解説】
それでは、「主要疾患の疫学と予防対策」の問題の解説をします。
(1)高HDLコレステロール血症
(2)高血圧症
(3)糖尿病
(4)肥満
(5)高トリグリセリド血症
【解説】…正答(1)
(1)誤り。HDLコレステロールは動脈硬化の予防因子として働くので、虚血性心疾患のリスクを軽減する。
(2)正しい。
(3)正しい。
(4)正しい。
(5)正しい。トリグリセリドは中性脂肪のことで、高トリグリセリド血症は脂質異常症の一種である。
(1)胃がん
(2)乳がん
(3)肝細胞がん
(4)子宮頸がん
(5)大腸がん
【解説】…正答(3)、(4)
(1)誤り。胃がんはヘリコバクターピロリ菌感染との関連が強いといわれている。
その他のリスク要因として、塩辛い食品、穀類・でんぷんの過剰摂取、喫煙などがあげられる。
(2)誤り。乳がんのリスク要因としては、コレステロール・アルコールの過剰摂取、
閉経後の肥満などがあげられる。
(3)正しい。肝細胞がんはB型・C型ウイルス対策が重要とされている。
その他のリスク要因として、飲酒、喫煙、低栄養などがあげられる。
(4)正しい。子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス対策が重要とされている。
(5)誤り。大腸がんのリスク要因としては、コレステロールの過剰摂取、飲酒、加工肉などがあげられる。
(1)喉頭がんーアルコール
(2)乳がんー肥満
(3)胃がんー高塩分食品
(4)肝がんーアフラトキシン
(5)大腸がんーノロウイルス
【解説】…正答(5)
(1)正しい。アルコールは、口腔がん、咽頭がん、喉頭がん、食道がん、肝がん、大腸がん、
乳がんなどのリスク因子である。
(2)正しい。過体重及び肥満は、食道がん、結腸がん、直腸がん、子宮がん、腎がんなどの
リスク因子である。
(3)正しい。
(4)正しい。アフラトキシンはコウジカビの一種であるアスぺルギルス属の産生するかび毒で、
肝臓障害、肝がんを引き起こす。
(5)誤り。大腸がんのリスク要因として、脂肪の過剰摂取が重要である。
なお、ノロウイルスは食中毒の原因物質の1つであり、大腸がんのリスク因子ではない。
(1)家庭問題
(2)男女問題
(3)経済・生活問題
(4)勤務問題
(5)健康問題
【解説】…正答(5)
警察庁「平成27年中における自殺の概要」によると、原因・動機が特定された自殺者において、
原因・動機の第1位は健康問題、第2位は経済・生活問題、第3位は家庭問題、第4位は勤務問題、
第5位は男女問題であった。
(1)〜(4)誤り。
(5)正しい。
Q1.虚血性心疾患のリスクファクターに関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)高HDLコレステロール血症
(2)高血圧症
(3)糖尿病
(4)肥満
(5)高トリグリセリド血症
【解説】…正答(1)
(1)誤り。HDLコレステロールは動脈硬化の予防因子として働くので、虚血性心疾患のリスクを軽減する。
(2)正しい。
(3)正しい。
(4)正しい。
(5)正しい。トリグリセリドは中性脂肪のことで、高トリグリセリド血症は脂質異常症の一種である。
Q2.ウイルス対策が重要とされているがんである。
正しいのはどれか。2つ選べ。
正しいのはどれか。2つ選べ。
(1)胃がん
(2)乳がん
(3)肝細胞がん
(4)子宮頸がん
(5)大腸がん
【解説】…正答(3)、(4)
(1)誤り。胃がんはヘリコバクターピロリ菌感染との関連が強いといわれている。
その他のリスク要因として、塩辛い食品、穀類・でんぷんの過剰摂取、喫煙などがあげられる。
(2)誤り。乳がんのリスク要因としては、コレステロール・アルコールの過剰摂取、
閉経後の肥満などがあげられる。
(3)正しい。肝細胞がんはB型・C型ウイルス対策が重要とされている。
その他のリスク要因として、飲酒、喫煙、低栄養などがあげられる。
(4)正しい。子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス対策が重要とされている。
(5)誤り。大腸がんのリスク要因としては、コレステロールの過剰摂取、飲酒、加工肉などがあげられる。
Q3.悪性新生物とそのリスクの組合せである。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)喉頭がんーアルコール
(2)乳がんー肥満
(3)胃がんー高塩分食品
(4)肝がんーアフラトキシン
(5)大腸がんーノロウイルス
【解説】…正答(5)
(1)正しい。アルコールは、口腔がん、咽頭がん、喉頭がん、食道がん、肝がん、大腸がん、
乳がんなどのリスク因子である。
(2)正しい。過体重及び肥満は、食道がん、結腸がん、直腸がん、子宮がん、腎がんなどの
リスク因子である。
(3)正しい。
(4)正しい。アフラトキシンはコウジカビの一種であるアスぺルギルス属の産生するかび毒で、
肝臓障害、肝がんを引き起こす。
(5)誤り。大腸がんのリスク要因として、脂肪の過剰摂取が重要である。
なお、ノロウイルスは食中毒の原因物質の1つであり、大腸がんのリスク因子ではない。
Q4.原因・動機が特定された自殺者において、最も多い原因・動機である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)家庭問題
(2)男女問題
(3)経済・生活問題
(4)勤務問題
(5)健康問題
【解説】…正答(5)
警察庁「平成27年中における自殺の概要」によると、原因・動機が特定された自殺者において、
原因・動機の第1位は健康問題、第2位は経済・生活問題、第3位は家庭問題、第4位は勤務問題、
第5位は男女問題であった。
(1)〜(4)誤り。
(5)正しい。
2018年01月23日
E主要疾患の疫学と予防対策【問題】
それでは、「主要疾患の疫学と予防対策」から四問出題します。
(1)高HDLコレステロール血症
(2)高血圧症
(3)糖尿病
(4)肥満
(5)高トリグリセリド血症
(1)胃がん
(2)乳がん
(3)肝細胞がん
(4)子宮頸がん
(5)大腸がん
(1)喉頭がんーアルコール
(2)乳がんー肥満
(3)胃がんー高塩分食品
(4)肝がんーアフラトキシン
(5)大腸がんーノロウイルス
(1)家庭問題
(2)男女問題
(3)経済・生活問題
(4)勤務問題
(5)健康問題
次回、解説します。
Q1.虚血性心疾患のリスクファクターに関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)高HDLコレステロール血症
(2)高血圧症
(3)糖尿病
(4)肥満
(5)高トリグリセリド血症
Q2.ウイルス対策が重要とされているがんである。
正しいのはどれか。2つ選べ。
正しいのはどれか。2つ選べ。
(1)胃がん
(2)乳がん
(3)肝細胞がん
(4)子宮頸がん
(5)大腸がん
Q3.悪性新生物とそのリスクの組合せである。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)喉頭がんーアルコール
(2)乳がんー肥満
(3)胃がんー高塩分食品
(4)肝がんーアフラトキシン
(5)大腸がんーノロウイルス
Q4.原因・動機が特定された自殺者において、最も多い原因・動機である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)家庭問題
(2)男女問題
(3)経済・生活問題
(4)勤務問題
(5)健康問題
次回、解説します。
2018年01月22日
E主要疾患の疫学と予防対策【ポイント】
今日は、「主要疾患の疫学と予防対策」のポイントをお話します。
【生活習慣病】
脳卒中、がん、心臓病としった疾患は。40〜60歳ぐらいの働き盛りに多い疾患であるため、
従来は「成人病」と呼ばれ、主に加齢に着目した概念でした。
しかし、喫煙と肺がん、肥満と糖尿病など、
食生活や運動などの生活習慣と疾病発生の関係が明らかになってきたことから、
「生活習慣病」という新たな概念が導入されました。
近年、国民の健康増進に対する自発的な努力によって、
疾病の発症を予防していく体制の整備が図られています。
【生活習慣病各論】
〇糖尿病
1型糖尿病と2型糖尿病に分けられます。
1型が生活習慣とは無関係に主に小児期から発症するのに対し、
2型の発症には運動や食事などの生活習慣が大きく関係しています。
我が国では、2型が大部分を占めるとされています。
〇高血圧症
高血圧とは、腎臓病あるいはホルモン異常の疾患等により血圧が高くなる二次性高血圧(全体の10%)と、
遺伝及び生活習慣によって起こる本能性高血圧(90%以上)に分けられます。
後者の原因となる生活習慣としては、塩分の摂りすぎ、野菜・海藻などに多く含まれるカリウム不足、
飲酒、肥満、運動不足、ストレスなどがあげられます。
〇脂質異常症
血中のLDL-コレステロールやトリグリセリドが多い状態を総称して、脂質異常症といいます。
脂質異常症では、動脈の内側の壁にコレステロールを主体として成分が沈着しやすくなり、
動脈硬化を引き起こします。
その最終段階では血管内腔が閉塞し、虚血性心疾患、脳梗塞などを引き起こす要因の1つとなります。
脂質異常症は、遺伝体質の他、動物性脂肪の過剰摂取や過食、過量の飲酒、
運動不足などの不適切な生活習慣により起こります。
〇がん
がんは、1981年以降、日本人の死因順位1位です。
加齢とともにがんによる死亡率は上昇し、40〜50歳代では死因の約半分を占めます。
部位別にみると、胃がんの死亡率は低下傾向がみられるが、
肺がん、大腸がんなどは上昇傾向がみられ、生活習慣との関連が指摘されています。
【感染症】
感染症とは、最近やウイルスなどの病原体が体内に侵入・増殖することにより引き起こされる病気です。
感染症に対応にするための法律として、1999年とり感染症法が施行されましたが、
2003年の重症急性呼吸器症候群の世界的な流行をきっかけに、見直しが行われました。
【精神疾患】
平成27年版障害者白書によると、精神障碍者数は約320万人で、そのうち入院患者は約32万人です。
入院患者では統合失調症が最も多く約53.9%を占めます。
2014年以上施設調査・病院報告によると、2015年の精神病床数は、約34.0万人で、
前年に比べ0.6%減と、わずかながら減少傾向が続いていますが、
人口千人当たりの精神病床数は欧米に比べる多くなっています。
【自殺対策】
我が国における自殺死亡数は、1998年以降3万任を超えて推移していましたが、
警視庁調べによると2015年は24,025人と2012年以降3万人を下回っています。
しかし、家族の心理的、経済的損失のみならず、
社会的にも大きな損失をもたらす重要な課題であることに変わりはありません。
次回、問題を出題します。
【生活習慣病】
脳卒中、がん、心臓病としった疾患は。40〜60歳ぐらいの働き盛りに多い疾患であるため、
従来は「成人病」と呼ばれ、主に加齢に着目した概念でした。
しかし、喫煙と肺がん、肥満と糖尿病など、
食生活や運動などの生活習慣と疾病発生の関係が明らかになってきたことから、
「生活習慣病」という新たな概念が導入されました。
近年、国民の健康増進に対する自発的な努力によって、
疾病の発症を予防していく体制の整備が図られています。
【生活習慣病各論】
〇糖尿病
1型糖尿病と2型糖尿病に分けられます。
1型が生活習慣とは無関係に主に小児期から発症するのに対し、
2型の発症には運動や食事などの生活習慣が大きく関係しています。
我が国では、2型が大部分を占めるとされています。
〇高血圧症
高血圧とは、腎臓病あるいはホルモン異常の疾患等により血圧が高くなる二次性高血圧(全体の10%)と、
遺伝及び生活習慣によって起こる本能性高血圧(90%以上)に分けられます。
後者の原因となる生活習慣としては、塩分の摂りすぎ、野菜・海藻などに多く含まれるカリウム不足、
飲酒、肥満、運動不足、ストレスなどがあげられます。
〇脂質異常症
血中のLDL-コレステロールやトリグリセリドが多い状態を総称して、脂質異常症といいます。
脂質異常症では、動脈の内側の壁にコレステロールを主体として成分が沈着しやすくなり、
動脈硬化を引き起こします。
その最終段階では血管内腔が閉塞し、虚血性心疾患、脳梗塞などを引き起こす要因の1つとなります。
脂質異常症は、遺伝体質の他、動物性脂肪の過剰摂取や過食、過量の飲酒、
運動不足などの不適切な生活習慣により起こります。
〇がん
がんは、1981年以降、日本人の死因順位1位です。
加齢とともにがんによる死亡率は上昇し、40〜50歳代では死因の約半分を占めます。
部位別にみると、胃がんの死亡率は低下傾向がみられるが、
肺がん、大腸がんなどは上昇傾向がみられ、生活習慣との関連が指摘されています。
【感染症】
感染症とは、最近やウイルスなどの病原体が体内に侵入・増殖することにより引き起こされる病気です。
感染症に対応にするための法律として、1999年とり感染症法が施行されましたが、
2003年の重症急性呼吸器症候群の世界的な流行をきっかけに、見直しが行われました。
【精神疾患】
平成27年版障害者白書によると、精神障碍者数は約320万人で、そのうち入院患者は約32万人です。
入院患者では統合失調症が最も多く約53.9%を占めます。
2014年以上施設調査・病院報告によると、2015年の精神病床数は、約34.0万人で、
前年に比べ0.6%減と、わずかながら減少傾向が続いていますが、
人口千人当たりの精神病床数は欧米に比べる多くなっています。
【自殺対策】
我が国における自殺死亡数は、1998年以降3万任を超えて推移していましたが、
警視庁調べによると2015年は24,025人と2012年以降3万人を下回っています。
しかし、家族の心理的、経済的損失のみならず、
社会的にも大きな損失をもたらす重要な課題であることに変わりはありません。
次回、問題を出題します。
2018年01月21日
D生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策【解説】
それでは、「生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策」の問題の解説をします。
(1)認知症は、身体活動の増加でリスクを低減できるとしている。
(2)健診結果(血糖・血圧・脂質)が基準範囲内の18〜64歳の身体活動を、
3メッツ以上の強度で毎週60分としている。
(3)健診結果が基準範囲内の18歳未満の身体活動を、強度を問わず毎日40分としている。
(4)健診結果が基準範囲内の65歳以上の身体活動を、強度を問わず毎週30分としている。
(5)3メッツ以上の強度の身体活動とは、息が弾み汗をかく程度としている。
【解説】…正答(1)
(1)正しい。身体活動の増加でリスクを低減できるものとして、従来の糖尿病・循環器疾患等に加え、
がんやロコモティブシンドローム・認知症が含まれることを明確化している。
(2)誤り。身体活動ではなく、運動に関する記述であり、4メッツ・時/週に相当する。
身体活動は、3メッツ以上の強度で毎日60分としており、これは23メッツ・時/週に相当する。
(3)誤り。18歳未満の身体活用については、特に示されていない。
(4)誤り。毎週30分ではなく毎日40分としており、これは10メッツ・時/週に相当する。
(5)誤り。身体活動ではなく、運動に関する記述である。
3メッツ以上の強度の身体活動は、歩行またはそれと同等以上としている。
(1)たばこの煙中のニコチンー発がん性
(2)たばこの煙中の一酸化炭素ー血液の酸素運搬能の上昇
(3)環境たばこ煙ー乳幼児突然死症候群(SIDS)のリスク上昇
(4)たばこ煙中のタールー依存症
(5)妊娠中の喫煙ー巨大児の出産
【解説】…正答(3)
(1)誤り。たばこ煙中のニコチンは、たばこ依存症を引き起こす。
また、血管を収縮させる作用もある。
(2)誤り。たばこ煙中の一酸化炭素は、血液の酸素運搬を阻害する。
(3)正しい。
(4)誤り。たばこ煙中のタールには、発がん性がある。
(5)誤り。妊娠中の喫煙は、低出生体重児、流産・早期なそ妊娠に関連した異常のリスクが高くなる。
(1)健康増進法に、受動喫煙の防止に関する規定がある。
(2)未成年者喫煙寄進司法は、明治時代に制定された。
(3)わが国は、WHOのたばこ規制枠組条約を批准している。
(4)ニコチン依存症管理は、医療保険の適用外である。
(5)禁煙補助剤は、一般用医薬品に含まれる。
【解説】…正答(4)
(1)正しい。健康増進法第25条に、「多数の者が利用する施設を管理する者は、
これらを利用する者について、受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずるように
努めなければならない。」とされている。
(2)正しい。明治33年に制定された未成年者喫煙禁止法により、未成年の喫煙が禁止されている。
(3)正しい。2003年5月の世界保健総会において「たばこ規制枠組条約」が採択された。
我が国は、2004年6月8日に正式に批准し、翌年2月27日に発効した。
(4)誤り。ニコチン依存症管理は、医療保険の適用となる。
喫煙希望のあるニコチン依存症患者に対する一定期間の禁煙指導について、
平成18年度診療報酬改定において、ニコチン依存症管理料が新設された。
(5)正しい。一般用医薬品は、医師による処方箋を必要いとせずに購入できる医薬品のことである。
パッチタイプやガムタイプの禁煙補助剤が一般医薬品として販売されている。
(1)幼児ー歯口清掃の指導
(2)学童ー永久歯う歯の予防
(3)中・高校生ーう歯の早期治療
(4)成人ー歯周疾患の早期治療
(5)高齢者ー「8010運動」の推進
【解説】…正答(5)
(1)正しい。幼児期を対象に、乳歯う歯の予防、歯口清掃の確認・指導、間食等に対する
食生活指導などをねらいとした1歳6か月児歯科健康診査や、
乳児う歯・不正咬合等の早期発見、早期治療、予防処置などをねらいとした
3歳児歯科健康診査などが実施されている。
(2)正しい。学童期を対象に、永久歯う歯の予防と早期治療の推進などをねらいとした、
就学児歯科健康診査や定期歯科健康診査などが実施されている。
(3)正しい。中学・高校生を対象に、う歯の予防と早期治療の推進、歯科衛生思想の普及啓発、
不正咬合の予防、歯周疾患の予防などをねらいとした、
定期歯科健康診査や歯科保健教育などが実施されている。
(4)正しい。成人期を対象に、歯科治療の推奨と歯口清掃の徹底、歯周疾患の早期治療推進、
歯の喪失予防をねらいとした、歯の健康教育、健康相談、歯周疾患健診などが実施されている。
(5)誤り。老年期を対象に、平成元年、80歳で20本以上の歯を保つことを目標とした
「8020運送」を推進することが提言され、その後さまざまな8020運動推進支援事業が実施されている。
Q1.「健康づくりのための身体活動基準2013」に関する記述である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)認知症は、身体活動の増加でリスクを低減できるとしている。
(2)健診結果(血糖・血圧・脂質)が基準範囲内の18〜64歳の身体活動を、
3メッツ以上の強度で毎週60分としている。
(3)健診結果が基準範囲内の18歳未満の身体活動を、強度を問わず毎日40分としている。
(4)健診結果が基準範囲内の65歳以上の身体活動を、強度を問わず毎週30分としている。
(5)3メッツ以上の強度の身体活動とは、息が弾み汗をかく程度としている。
【解説】…正答(1)
(1)正しい。身体活動の増加でリスクを低減できるものとして、従来の糖尿病・循環器疾患等に加え、
がんやロコモティブシンドローム・認知症が含まれることを明確化している。
(2)誤り。身体活動ではなく、運動に関する記述であり、4メッツ・時/週に相当する。
身体活動は、3メッツ以上の強度で毎日60分としており、これは23メッツ・時/週に相当する。
(3)誤り。18歳未満の身体活用については、特に示されていない。
(4)誤り。毎週30分ではなく毎日40分としており、これは10メッツ・時/週に相当する。
(5)誤り。身体活動ではなく、運動に関する記述である。
3メッツ以上の強度の身体活動は、歩行またはそれと同等以上としている。
Q2.たばこの健康影響に関する組み合わせである。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)たばこの煙中のニコチンー発がん性
(2)たばこの煙中の一酸化炭素ー血液の酸素運搬能の上昇
(3)環境たばこ煙ー乳幼児突然死症候群(SIDS)のリスク上昇
(4)たばこ煙中のタールー依存症
(5)妊娠中の喫煙ー巨大児の出産
【解説】…正答(3)
(1)誤り。たばこ煙中のニコチンは、たばこ依存症を引き起こす。
また、血管を収縮させる作用もある。
(2)誤り。たばこ煙中の一酸化炭素は、血液の酸素運搬を阻害する。
(3)正しい。
(4)誤り。たばこ煙中のタールには、発がん性がある。
(5)誤り。妊娠中の喫煙は、低出生体重児、流産・早期なそ妊娠に関連した異常のリスクが高くなる。
Q3.たばこ対策に関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)健康増進法に、受動喫煙の防止に関する規定がある。
(2)未成年者喫煙寄進司法は、明治時代に制定された。
(3)わが国は、WHOのたばこ規制枠組条約を批准している。
(4)ニコチン依存症管理は、医療保険の適用外である。
(5)禁煙補助剤は、一般用医薬品に含まれる。
【解説】…正答(4)
(1)正しい。健康増進法第25条に、「多数の者が利用する施設を管理する者は、
これらを利用する者について、受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずるように
努めなければならない。」とされている。
(2)正しい。明治33年に制定された未成年者喫煙禁止法により、未成年の喫煙が禁止されている。
(3)正しい。2003年5月の世界保健総会において「たばこ規制枠組条約」が採択された。
我が国は、2004年6月8日に正式に批准し、翌年2月27日に発効した。
(4)誤り。ニコチン依存症管理は、医療保険の適用となる。
喫煙希望のあるニコチン依存症患者に対する一定期間の禁煙指導について、
平成18年度診療報酬改定において、ニコチン依存症管理料が新設された。
(5)正しい。一般用医薬品は、医師による処方箋を必要いとせずに購入できる医薬品のことである。
パッチタイプやガムタイプの禁煙補助剤が一般医薬品として販売されている。
Q4.各年代とその年代で重視される歯科口腔保健対策の組合せである。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)幼児ー歯口清掃の指導
(2)学童ー永久歯う歯の予防
(3)中・高校生ーう歯の早期治療
(4)成人ー歯周疾患の早期治療
(5)高齢者ー「8010運動」の推進
【解説】…正答(5)
(1)正しい。幼児期を対象に、乳歯う歯の予防、歯口清掃の確認・指導、間食等に対する
食生活指導などをねらいとした1歳6か月児歯科健康診査や、
乳児う歯・不正咬合等の早期発見、早期治療、予防処置などをねらいとした
3歳児歯科健康診査などが実施されている。
(2)正しい。学童期を対象に、永久歯う歯の予防と早期治療の推進などをねらいとした、
就学児歯科健康診査や定期歯科健康診査などが実施されている。
(3)正しい。中学・高校生を対象に、う歯の予防と早期治療の推進、歯科衛生思想の普及啓発、
不正咬合の予防、歯周疾患の予防などをねらいとした、
定期歯科健康診査や歯科保健教育などが実施されている。
(4)正しい。成人期を対象に、歯科治療の推奨と歯口清掃の徹底、歯周疾患の早期治療推進、
歯の喪失予防をねらいとした、歯の健康教育、健康相談、歯周疾患健診などが実施されている。
(5)誤り。老年期を対象に、平成元年、80歳で20本以上の歯を保つことを目標とした
「8020運送」を推進することが提言され、その後さまざまな8020運動推進支援事業が実施されている。
2018年01月20日
D生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策【問題】
それでは、「生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策」から四問出題します。
(1)認知症は、身体活動の増加でリスクを低減できるとしている。
(2)健診結果(血糖・血圧・脂質)が基準範囲内の18〜64歳の身体活動を、
3メッツ以上の強度で毎週60分としている。
(3)健診結果が基準範囲内の18歳未満の身体活動を、強度を問わず毎日40分としている。
(4)健診結果が基準範囲内の65歳以上の身体活動を、強度を問わず毎週30分としている。
(5)3メッツ以上の強度の身体活動とは、息が弾み汗をかく程度としている。
(1)たばこの煙中のニコチンー発がん性
(2)たばこの煙中の一酸化炭素ー血液の酸素運搬能の上昇
(3)環境たばこ煙ー乳幼児突然死症候群(SIDS)のリスク上昇
(4)たばこ煙中のタールー依存症
(5)妊娠中の喫煙ー巨大児の出産
(1)健康増進法に、受動喫煙の防止に関する規定がある。
(2)未成年者喫煙寄進司法は、明治時代に制定された。
(3)わが国は、WHOのたばこ規制枠組条約を批准している。
(4)ニコチン依存症管理は、医療保険の適用外である。
(5)禁煙補助剤は、一般用医薬品に含まれる。
(1)幼児ー歯口清掃の指導
(2)学童ー永久歯う歯の予防
(3)中・高校生ーう歯の早期治療
(4)成人ー歯周疾患の早期治療
(5)高齢者ー「8010運動」の推進
次回、解説します。
Q1.「健康づくりのための身体活動基準2013」に関する記述である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)認知症は、身体活動の増加でリスクを低減できるとしている。
(2)健診結果(血糖・血圧・脂質)が基準範囲内の18〜64歳の身体活動を、
3メッツ以上の強度で毎週60分としている。
(3)健診結果が基準範囲内の18歳未満の身体活動を、強度を問わず毎日40分としている。
(4)健診結果が基準範囲内の65歳以上の身体活動を、強度を問わず毎週30分としている。
(5)3メッツ以上の強度の身体活動とは、息が弾み汗をかく程度としている。
Q2.たばこの健康影響に関する組み合わせである。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)たばこの煙中のニコチンー発がん性
(2)たばこの煙中の一酸化炭素ー血液の酸素運搬能の上昇
(3)環境たばこ煙ー乳幼児突然死症候群(SIDS)のリスク上昇
(4)たばこ煙中のタールー依存症
(5)妊娠中の喫煙ー巨大児の出産
Q3.たばこ対策に関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)健康増進法に、受動喫煙の防止に関する規定がある。
(2)未成年者喫煙寄進司法は、明治時代に制定された。
(3)わが国は、WHOのたばこ規制枠組条約を批准している。
(4)ニコチン依存症管理は、医療保険の適用外である。
(5)禁煙補助剤は、一般用医薬品に含まれる。
Q4.各年代とその年代で重視される歯科口腔保健対策の組合せである。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)幼児ー歯口清掃の指導
(2)学童ー永久歯う歯の予防
(3)中・高校生ーう歯の早期治療
(4)成人ー歯周疾患の早期治療
(5)高齢者ー「8010運動」の推進
次回、解説します。
2018年01月19日
D生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策【ポイント】
本日は、「生活習慣(ライフスタイル)の現状と対策」のポイントをお話します。
【身体活動・運動】
健康増進の効果は、運動の強度・時間・頻度に関係します。
運動は有酸素運動と無酸素運動に大きく分けられます。
身体活動・運動分野における国民の健康づくりについては、1989年より積極的に取り組まれてきました。
2013年度からの健康日本21を推進する取り組みの一環として改訂が行われました。
・身体活動全体に着目することの重要性から、「運動基準」から「身体活動い基準」に名称を改めました。
・身体活動の増加でリスクを低減できるものとして、従来の糖尿病・循環器疾患に加え、
がんやロコモティブシンドローム・認知症が含まれることを明確化しました。
・こどもから高齢者までの基準を検討し、科学的根拠のあるものについて基準を設定しました。
・保健指導で運動指導を安全に推進するために具体的な判断・対応の手順を示しました。
・身体活動を推進するための社会環境整備を重視し、
まちづくりや職場づくりにおける保健事業の活動例を紹介しました。
【喫煙行動】
2016年の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、我が国の20歳以上の喫煙者率は男性29.7%、女性9.7%です。
男性の喫煙者率は低下傾向にあるものの、依然として先進国の中でも極めて高い水準になっています。
一方、女性の喫煙者率はほぼ横ばいであり、先進諸国の中でも比較的低い状況にあります。
ただし、20〜50歳代の女性のい喫煙者率は、60歳代以上と比べて高く、
男子と異なり今後喫煙者率の上昇が懸念されます。
【飲酒行動】
我が国のアルコール消費量は、経済成長、国民所得の増加、
生活様式の変化等により昭和20年代から急激な増加を示しました。
近年は、全体としては減少傾向にあります。
国民健康・栄養調査によると成人の飲酒習慣のある者の割合は、2004年は男性が38.2%、女性が7.1%であり、
2014年は男性が34.6%、女性が8.2%となっています。
また、未成年の飲酒の割合も減少しています。
しかし、大領に飲酒している者の割合は男女とも改善しておらず、
一部の多量飲酒者が多くのアルコールを消費している状況があります。
【睡眠、休養、ストレス】
こころの健康は身体状況の生活の質に大きく影響することから、健康づくりにおいて重要な項目です。
こころの健康を保つためには、十分な健康、休養、ストレス管理、こころの病気への対応等があげられます。
<健康づくりのための睡眠指針2014>
<健康づくりのための休養指針>
【歯科保健行動】
口腔の健康は、国民が健康で質の高い生活を営む基礎的かつ重要な役割を果たしており、
国民の日常生活におけつ歯科疾患の予防に向けた取り組みが口腔の健康の保持に極めて有効です。
歯科疾患の予防等による航空の健康の保持の推進に関する施策を総合的に推進するため、
2011年8月10日に公布・施行されました。
次回、問題を出題します。
【身体活動・運動】
健康増進の効果は、運動の強度・時間・頻度に関係します。
運動は有酸素運動と無酸素運動に大きく分けられます。
身体活動・運動分野における国民の健康づくりについては、1989年より積極的に取り組まれてきました。
2013年度からの健康日本21を推進する取り組みの一環として改訂が行われました。
・身体活動全体に着目することの重要性から、「運動基準」から「身体活動い基準」に名称を改めました。
・身体活動の増加でリスクを低減できるものとして、従来の糖尿病・循環器疾患に加え、
がんやロコモティブシンドローム・認知症が含まれることを明確化しました。
・こどもから高齢者までの基準を検討し、科学的根拠のあるものについて基準を設定しました。
・保健指導で運動指導を安全に推進するために具体的な判断・対応の手順を示しました。
・身体活動を推進するための社会環境整備を重視し、
まちづくりや職場づくりにおける保健事業の活動例を紹介しました。
【喫煙行動】
2016年の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、我が国の20歳以上の喫煙者率は男性29.7%、女性9.7%です。
男性の喫煙者率は低下傾向にあるものの、依然として先進国の中でも極めて高い水準になっています。
一方、女性の喫煙者率はほぼ横ばいであり、先進諸国の中でも比較的低い状況にあります。
ただし、20〜50歳代の女性のい喫煙者率は、60歳代以上と比べて高く、
男子と異なり今後喫煙者率の上昇が懸念されます。
【飲酒行動】
我が国のアルコール消費量は、経済成長、国民所得の増加、
生活様式の変化等により昭和20年代から急激な増加を示しました。
近年は、全体としては減少傾向にあります。
国民健康・栄養調査によると成人の飲酒習慣のある者の割合は、2004年は男性が38.2%、女性が7.1%であり、
2014年は男性が34.6%、女性が8.2%となっています。
また、未成年の飲酒の割合も減少しています。
しかし、大領に飲酒している者の割合は男女とも改善しておらず、
一部の多量飲酒者が多くのアルコールを消費している状況があります。
【睡眠、休養、ストレス】
こころの健康は身体状況の生活の質に大きく影響することから、健康づくりにおいて重要な項目です。
こころの健康を保つためには、十分な健康、休養、ストレス管理、こころの病気への対応等があげられます。
<健康づくりのための睡眠指針2014>
<健康づくりのための休養指針>
【歯科保健行動】
口腔の健康は、国民が健康で質の高い生活を営む基礎的かつ重要な役割を果たしており、
国民の日常生活におけつ歯科疾患の予防に向けた取り組みが口腔の健康の保持に極めて有効です。
歯科疾患の予防等による航空の健康の保持の推進に関する施策を総合的に推進するため、
2011年8月10日に公布・施行されました。
次回、問題を出題します。
2018年01月18日
C健康状態・疾病の測定と評価【解説】
それでは、「健康状態・疾病の測定と評価」の問題の解説をします。
(1)曝露群と非曝露群のそれぞれについて、罹患率を求めることができる。
(2)曝露要因と当該疾患との間に時間的順序が成立している。
(3)研究開始時に、当該疾患に罹患している人を観察コホートから除外する。
(4)症例対照研究よりも時間と経費がかかる。
(5)曝露情報を過去にさかのぼって思い出させる。
【解説】…正答(5)
(1)正しい。
(2)正しい。
(3)正しい。コホート研究は、曝露群と非曝露群で罹患の出現が異なるか否かを調べる研究であるので、
罹患している人は対象から当然除外される。
(4)正しい。
(5)誤り。曝露情報を過去にさかのぼって調べるのは、症例対照研究である。
(1)特定保健用食品の効果ー地域相関研究
(2)新型インフルエンザの罹患率ー横断研究
(3)腸管出血性大腸菌食中毒の原因食品ーコホート研究
(4)悪性中皮腫と石綿曝露との関連ー症例対照研究
(5)放射性物質の健康影響ーランダム化比較試験(RCT)
【解説】…正答(4)
(1)誤り。ランダム化比較試験(RCT)を用いる。
(2)誤り。地域相関研究を用いる。
なお、新型インフルエンザ等の発生状況等は、感染症発生動向調査にて公表される。
(3)誤り。症例対照研究を用いる。
なお、腸管出血性大腸菌等の食中毒及びその原因食品は、食中毒統計にて公表される。
(4)正しい。
(5)誤り。コホート研究を用いる。
(1)敏感度が高くなり、特異度が高くなる。
(2)敏感度が高くなり、特異度が低くなる。
(3)敏感度が低くなり、特異度が高くなる。
(4)敏感度が低くなり、特異度が低くなる。
(5)敏感度、特異度は変わらない。
【解説】…正答(3)
陽性基準を110mg/dLから120mg/dLにあげると、陽性者の割合は低くなるので敏感度も低くなる。
敏感度と特異度はトレードオフの関係にあるので、特異度は高くなる。
(1)70人
(2)80人
(3)150人
(4)180人
(5)250人
【解説】…正答(5)
a:真陽性、d:真陰性、c:偽陽性、b:偽陰性
敏感度とは、疾病罹患者に占める検査陽性者の割合である。
したがって、この場合、有病者100人に対する70%でであるから70人となる(aに該当)。
特異度とは、疾病に罹患していない者に占める検査陰性者の割合である。
したがって、この場合、非有病者900人に対する80%であるから720人となる(dに該当)。
有病者100人のうち検査陽性者が70人であるから、残りの30人が検査陰性者となる(bに該当)。
非有病者900人のうち検査陰性者が720人であるから、残りの180人が検査陽性者となる(cに該当)。
(1)〜(4)誤り。
(5)正しい。検査陽性者は真陽性者と偽陽性者の合計である。
Q1.コホート研究に関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)曝露群と非曝露群のそれぞれについて、罹患率を求めることができる。
(2)曝露要因と当該疾患との間に時間的順序が成立している。
(3)研究開始時に、当該疾患に罹患している人を観察コホートから除外する。
(4)症例対照研究よりも時間と経費がかかる。
(5)曝露情報を過去にさかのぼって思い出させる。
【解説】…正答(5)
(1)正しい。
(2)正しい。
(3)正しい。コホート研究は、曝露群と非曝露群で罹患の出現が異なるか否かを調べる研究であるので、
罹患している人は対象から当然除外される。
(4)正しい。
(5)誤り。曝露情報を過去にさかのぼって調べるのは、症例対照研究である。
Q2.調べたい事柄の疫学の方法との組み合わせである。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)特定保健用食品の効果ー地域相関研究
(2)新型インフルエンザの罹患率ー横断研究
(3)腸管出血性大腸菌食中毒の原因食品ーコホート研究
(4)悪性中皮腫と石綿曝露との関連ー症例対照研究
(5)放射性物質の健康影響ーランダム化比較試験(RCT)
【解説】…正答(4)
(1)誤り。ランダム化比較試験(RCT)を用いる。
(2)誤り。地域相関研究を用いる。
なお、新型インフルエンザ等の発生状況等は、感染症発生動向調査にて公表される。
(3)誤り。症例対照研究を用いる。
なお、腸管出血性大腸菌等の食中毒及びその原因食品は、食中毒統計にて公表される。
(4)正しい。
(5)誤り。コホート研究を用いる。
Q3.空腹時血糖検査による糖尿病のスクリーニング陽性基準を110r/dLにあげると、糖尿病診断の敏感度、特異度はどうなるか。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)敏感度が高くなり、特異度が高くなる。
(2)敏感度が高くなり、特異度が低くなる。
(3)敏感度が低くなり、特異度が高くなる。
(4)敏感度が低くなり、特異度が低くなる。
(5)敏感度、特異度は変わらない。
【解説】…正答(3)
陽性基準を110mg/dLから120mg/dLにあげると、陽性者の割合は低くなるので敏感度も低くなる。
敏感度と特異度はトレードオフの関係にあるので、特異度は高くなる。
Q4.ある疾病の有病率が10%である1,000人の集団に対して、敏感度70%、特異度80%のスクリーニング検査を行ったときに、検査陽性となる者の期待人数である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)70人
(2)80人
(3)150人
(4)180人
(5)250人
【解説】…正答(5)
a:真陽性、d:真陰性、c:偽陽性、b:偽陰性
敏感度とは、疾病罹患者に占める検査陽性者の割合である。
したがって、この場合、有病者100人に対する70%でであるから70人となる(aに該当)。
特異度とは、疾病に罹患していない者に占める検査陰性者の割合である。
したがって、この場合、非有病者900人に対する80%であるから720人となる(dに該当)。
有病者100人のうち検査陽性者が70人であるから、残りの30人が検査陰性者となる(bに該当)。
非有病者900人のうち検査陰性者が720人であるから、残りの180人が検査陽性者となる(cに該当)。
(1)〜(4)誤り。
(5)正しい。検査陽性者は真陽性者と偽陽性者の合計である。
2018年01月17日
C健康状態・疾病の測定と評価【問題】
それでは、「健康状態・疾病の測定と評価」から四問出題します。
(1)曝露群と非曝露群のそれぞれについて、罹患率を求めることができる。
(2)曝露要因と当該疾患との間に時間的順序が成立している。
(3)研究開始時に、当該疾患に罹患している人を観察コホートから除外する。
(4)症例対照研究よりも時間と経費がかかる。
(5)曝露情報を過去にさかのぼって思い出させる。
(1)特定保健用食品の効果ー地域相関研究
(2)新型インフルエンザの罹患率ー横断研究
(3)腸管出血性大腸菌食中毒の原因食品ーコホート研究
(4)悪性中皮腫と石綿曝露との関連ー症例対照研究
(5)放射性物質の健康影響ーランダム化比較試験(RCT)
(1)敏感度が高くなり、特異度が高くなる。
(2)敏感度が高くなり、特異度が低くなる。
(3)敏感度が低くなり、特異度が高くなる。
(4)敏感度が低くなり、特異度が低くなる。
(5)敏感度、特異度は変わらない。
(1)70人
(2)80人
(3)150人
(4)180人
(5)250人
次回、解説します。
Q1.コホート研究に関する記述である。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
誤っているのはどれか。1つ選べ。
(1)曝露群と非曝露群のそれぞれについて、罹患率を求めることができる。
(2)曝露要因と当該疾患との間に時間的順序が成立している。
(3)研究開始時に、当該疾患に罹患している人を観察コホートから除外する。
(4)症例対照研究よりも時間と経費がかかる。
(5)曝露情報を過去にさかのぼって思い出させる。
Q2.調べたい事柄の疫学の方法との組み合わせである。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)特定保健用食品の効果ー地域相関研究
(2)新型インフルエンザの罹患率ー横断研究
(3)腸管出血性大腸菌食中毒の原因食品ーコホート研究
(4)悪性中皮腫と石綿曝露との関連ー症例対照研究
(5)放射性物質の健康影響ーランダム化比較試験(RCT)
Q3.空腹時血糖検査による糖尿病のスクリーニング陽性基準を110r/dLにあげると、糖尿病診断の敏感度、特異度はどうなるか。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)敏感度が高くなり、特異度が高くなる。
(2)敏感度が高くなり、特異度が低くなる。
(3)敏感度が低くなり、特異度が高くなる。
(4)敏感度が低くなり、特異度が低くなる。
(5)敏感度、特異度は変わらない。
Q4.ある疾病の有病率が10%である1,000人の集団に対して、敏感度70%、特異度80%のスクリーニング検査を行ったときに、検査陽性となる者の期待人数である。
正しいのはどれか。1つ選べ。
正しいのはどれか。1つ選べ。
(1)70人
(2)80人
(3)150人
(4)180人
(5)250人
次回、解説します。