2021年10月21日
【摂り過ぎに要注意!】バターやマーガリンに含まれる『トランス脂肪酸』の健康への影響について
バターやマーガリンなど、私たちが良く食べている食品ですが、農林水産省より、食べ過ぎると健康に影響があるとの報告がありました。
今回は、農林水産省のホームページより、バターやマーガリンに含まれる健康への影響について紹介します。
【目次】
1,脂質やトランス脂肪酸が健康に与える影響
2,脂質の必要性
3,脂質のとりすぎによる健康への影響
4,脂質のとりすぎに注意
5,トランス脂肪酸のとりすぎによる健康への影響
6,最後に
【脂質やトランス脂肪酸が健康に与える影響】
油脂などの脂質は、私たちの身体を構成する細胞膜の主要な成分であり、主要なエネルギー源でもあります。
脂質は、炭水化物やたんぱく質よりも大きいエネルギーを持っています。
そのため、人間はエネルギー源として脂肪を優先的に蓄積しやすいと考えられます。
脂質をとりすぎると、肥満、心筋梗塞をはじめとする循環器疾患のリスクを高める可能性があります。
また、脂質が多い食品を中心とする食生活は、結果として飽和脂肪酸やトランス脂肪酸の摂取量を増やすこととなります。
これらは血液中のLDLコレステロールを増加させ、このことも循環器疾患のリスクを高めます。
一方で、脂質が少なく、炭水化物が中心の食生活では、食後の血糖値及び血液中の中性脂肪値が上昇し、血液中のHDLコレステロールは減少します。
このような状態が長く続いた場合にも、冠動脈性心疾患のリスクが高まります。
また、摂取する脂質が極端に少ないと、脂溶性ビタミンの吸収が悪くなったり、エネルギー不足に陥ったりする可能性もあります。
ここでは、脂質やトランス脂肪酸が健康に与える影響や注意点をあらためて解説します。
【脂質の必要性】
ヒトはエネルギー源として、また細胞膜を構成する成分として、食品から脂質を摂取しています。
脂溶性ビタミン(A、D、E、K)、カロテノイドなどの油脂に溶けやすい栄養成分は、油脂と一緒に摂取することで、体内に吸収されやすくなります。
油脂を構成する成分のうち、リノール酸、α−リノレン酸などの必須脂肪酸は、生命の維持に不可欠ですが、体内で作ることができないため、食事からとることが必要です。
【脂質のとりすぎによる健康への影響】
一般に、脂質のとりすぎは、肥満や生活習慣病につながります。
特に動物性脂肪やパーム油などに多く含まれている飽和脂肪酸をとりすぎると、血液中のLDLコレステロールが増加し、その結果、循環器疾患のリスクを増加させることが示されています。
【脂質のとりすぎに注意】
平成30年度の国民健康・栄養調査によると、日本人の男性の約35、女性の約43%が脂質をとりすぎています。
また、脂質の種類にも気をつける必要があります。
【トランス脂肪酸のとりすぎによる健康への影響】
トランス脂肪酸を多くとると、血液中のLDLコレステロールが増加し、HDLコレステロールが減少することが示されています。
トランス脂肪酸を多くとりつづけると、冠動脈性心疾患のリスクを高めることも示されています。
【最後に】
簡単にまとめると、マーガリンやバターなどのトランス脂肪酸を含む油脂は、適度な量は良いですが、あまり摂り過ぎると、悪玉(LDL)コレステロールが増えて、動脈硬化を引き起こし、高血圧や心筋梗塞、脳卒中などになる可能性がたかくなりますよ!と農林水産省が呼びかけています。
この内容は、2020年4月27日に農林水産省のホームページで公開されたものです。
何回かこのブログで、紹介しましたが、悪玉コレステロールが増えるのは、動脈硬化に直結しますので、若い方でも十分に気をつけられた方か良いです。
逆に、野菜ジュースや青汁、ヨーグルトなどを毎日摂取して、腸内環境を整え、コレステロールを正常値に保てれば、動脈硬化のリスクは減りますので、しっかり対策を立てていきましょう。
今回のブログは、以上です。
【総選挙特集】各党のコロナ給付金を含む経済政策についてまとめました
今回は、総選挙特集として、各党の経済政策についてまとめました。
各党とも、重要政策の1つとして掲げているので、総選挙の投票の指標の1つにしてみて下さい。
【自民党】
・賃上げに積極的な企業に税制支援
・看護師などの報酬賃金見直し
自民党のその他政策はこちら→自民党政策まとめ
【立憲民主党】
・富裕層、大企業への課税強化
・医療、介護分野などに分配、個人負担軽減
立憲民主党のその他政策はこちら→立憲民主党政策まとめ
【公明党】
・賃上げを行う中小企業など支援拡充
・最低賃金『年率3%以上』引き上げ
公明党のその他政策はこちら→公明党政策まとめ
【日本共産党】
・企業への支援セットで最低賃金1500円
・富裕層、大企業への課税強化
日本共産党のその他政策はこちら→日本共産党政策まとめ
【日本維新の会】
・所得税、法人税の軽減
・ベーシックインカムの導入検討
日本維新の会のその他政策はこちら→日本維新の会政策まとめ
【国民民主党】
・賃上げ費用の補てん制度
・『給付付き税額控除』導入
国民民主党のその他政策はこちら→国民民主党政策まとめ
【れいわ新撰組】
・消費税の廃止
・インフレ率に応じて毎月給付金
れいわ新撰組のその他政策はこちら→れいわ新撰組政策まとめ
【社民党】
・大企業の優遇税制の見直し
・企業への支援セットで最低賃金1500円
社民党のその他政策はこちら→社民党政策まとめ
【NHKと裁判してる党弁護士法72条違反で(NHK党)】
・1人10万円以上の期限付き電子マネー支給
NHKと裁判してる党弁護士法72条違反で(NHK党)のその他政策はこちら→NHKと裁判してる党弁護士法72条違反で(NHK党)政策まとめ
【意外と知らない!?】大統領と首相の違いとは?
世界各国に、その国のリーダーが居ますが、大統領や首相など呼び名が違うことがあります。
今回は、大統領と首相の違いについて紹介します。
【目次】
1,三権分立とは?
2,大統領と首相の違い
3,最後に
【三権分立とは?】
大統領と首相の違いを説明する前に、まず、三権分立について説明します。
三権分立とは、
立法権…法律を制定する権利。多くの国で議会(国会)が持つ。
行政権…政策を執行する権利。日本では内閣が持つ。
司法権…裁判や違憲審査を行う権利。裁判所が持つ。
以上の三つの権利が一か所に属さず、互いに監視・牽制している状態のことです。
この3つの権利について、
議院内閣制…行政権は内閣に属するが、立法権をも持ち合わせる体制。
大統領制…行政権が大統領に属し、立法権と厳密に峻別される体制。
【大統領と首相の違い】
議院内閣制と大統領制の違いから、大統領と首相の違いは以下のようになります。
首相…議院内閣制の体制でのリーダー。
大統領…大統領制の体制でのリーダー。
首相の場合、例えば、日本だと、今の岸田首相は、内閣のトップでもあり、一国会議員でもあります。
内閣は、行政の最高機関で、国会は、立法の最高機関です。
岸田首相は、両方に属しており、立法と行政の両方に携わっています。
このような場合の行政の長を『首相』と呼びます。
首相は、国会で選ばれているので、国家の信頼を得られるように行政を行うことが求められます。
一方、大統領の場合は、例えば、アメリカの大統領は、バイデン大統領ですが、国家議員ではありません。
このため、バイデン大統領、行政の長ではありますが、立法の長ではありません。
このように、行政の長単独の場合、『大統領』と呼びます。
ただし、アメリカは、大統領の権限が強いため、『大統領令』などで、大統領独自のルールを作ることは可能です。
大統領は、直接、国民に選ばれているため、国民の信頼を得られるように行政を行っています。
【最後に】
首相と大統領の違いは、分かりましたか?
今、総選挙が行われていますが、日本の場合、私たちは、国会議員は、直接選べても、首相は、私たちが選んだ国会議員が選びます。
どの政党や誰に首相をやってもらいたいかで、総選挙の投票を考えても良いかもしれませんね。
今回のブログは、以上です。