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キャッシュフロー を中心にみて (4/n)

キャッシュフロー を中心にみて (4/n)

キャッシュフロー計算書は、「直接法、または間接法」で作成できる。

両者は、
営業活動によるキャッシュフロー 
投資活動によるキャッシュフロー 
財務活動によるキャッシュフロー 
が、各々一致する。

+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

「営業によるキャッシュフロー」
前払金(前払費用)、未払金(未払費用)、

引当金の計上、為替差損益


(1)「引当金の計上」は、「未払金の取り扱い」に、ほぼ、同じである。
@貸倒損失と、「貸倒引当金」、の取り扱いは、以前示しています。
「貸倒引当金」は、「前期以前の貸倒損失を処理するもの」です。再度、ご覧ください。

A給与等に係る「引当金」及び「預り金」、並びに「未払法人税」は、差額を調整してもいいですが、全額を現金で、毎期洗い替えると、理解するのが、簡明なようです。


(2)為替差損益
キャッシュフロー計算書に計上される「為替差損益」の分類・金額は、「P/Lの為替差損益」を、「営業活動によるキャッシュフロー 」、「投資活動によるキャッシュフロー」、及び「 
財務活動によるキャッシュフロー」に分解計上する。

「営業活動によるキャッシュフローの区分」に計上される項目に係る、「為替差損益」は、
受取手形、売掛金、買掛金、支払手形、営業活動に係る未払金について生じた、為替差損益ということになる。

(3)「現金及び現金同等物に係る換算差額」は、キャッシュフロー計算書の「現金及び同等物」に含まれる項目に係る「為替差損益の金額」である。手元現金、3ケ月以内の定期預金、に係る為替換算差損益などである。

それ以外の長期の定期預金、投資有価証券、借入金などに係る為替換算差損益は、「投資または財務よるキャッシュフロー」に含まれる。

==================================
前払金(前払費用)について
私の記憶では、役務の提供の時・支払地代などで、「前払費用」を使用したりするが、CFでは、「前払金」で統一していいようだ。
とにかく、その年のP/L上計上されず、次年度以降、同一の科目で、振替され、費用計上なるものが「前払金」である。

(1)
1年目または前払金の生じた年

経費1(例えば賃借料)を考える。
その年度の中途で、1年分以上、前払いしたとする。(短期前払費用を、毎期、1年間分、損金の額に入れ、「前払金に計上しない、経理」は、現金支出とできるため除く。)

支払ったとき
経費1   AA1+BB1      現金   AA1+BB1

年度末で、決算仕訳で、正しいP/L計算・損益計算をするために、
経費1の一部 BB1を、「前払金  BB1」として計上するものとする。

前払金   BB1     経費1   BB1

この結果、
P/Lでは、
経費1  AA1     現金  AA1

B/Sでは、
前払金  BB1     現金  BB1

結果としては、その年度の現金支出額は「同じ金額」で、
現金の出金合計額は、「AA1 + BB1」である。

再掲すると、
経費1 AA1           現金  AA1+BB1

前払金 BB1


(2)
2年目または前払金の生じた年の翌年

振替して
経費1  BB1     前払金  BB1

2年目も同様にして、
新規に発生したものは、

P/Lでは、
経費1  AA2     現金  AA2

B/Sでは、
前払金  BB2     現金  BB2

現金の出金合計額は、「AA2 + BB2」である。

●ここで出題のされ方が、2通り考えられる。
これは一般的ではないが、上記のままであれば、

P/Lでは、
経費1  AA2+BB1=CC2  となる。   
すなわち、2年度目の、P/Lに計上される CC2には、現金支出を伴わない、「前期分のBB1」を含んでいるのである。
従って、P/Lだけを見た場合は、現金支出額は、「CC2-BB1(=AA2)」なのである。


B/Sでは、
前払金  前期末BB1 + 当期の処理(BB2 ― BB1)=BB2=DD2      
となる。

2年度目の
現金の出金合計額は、「AA2 + BB2」であることに、変わりはない。

見方を変えると、

P/Lの「CC2-BB1(=AA2)」  + 2年目の現金の出金額である前払い金DD2
=AA2+BB2、であることが、わかる。

● 実務としましては、下記のとおりの条件下で検討する、が通常である。●
2年目  P/L   経費1 CC2(=AA2+ BB1 )
B/S   DD2(=BB2)  として、掲載・提示される。

2年目は、振替して、
経費1  BB1     前払金  BB1

経費1は、キャッシュフロー計算書であh、販管費として出金処理されておりますので、
「AA2+BB1」はP/L計上され、出金取引である。

全体として、「経費1」に対する「現金の出金の動き」は、「(CC2-BB1)+BB2」である。

P/Lの販管費計上を除き、
期末が期首に対し、前払金が増加すると、「(BB2−BB1)は、プラス」で、P/Lに計上になったCC2に対し、現金出金額が増加として、処理します。

当たり前ですが、
期末が期首に対し、前払金が減少すると、「(BB2−BB1)は、マイナス」で、P/Lに計上になったCC2に対し、「現金の入金となる取引」です。

再掲すると、

P/L 計上額は、

経費1の2年度目に現金で出金額したものの総額 + 

BB1(=現金出金していない)― 2年度目に前払金に振り替えた額BB2-

=(AA2+BB2)+ (BB1―BB2)

= AA2+BB1

・・・前払金が、増加するときは、期末増加で、「(BB1―BB2)」はマイナスだから、現金出金となる。
   ∴  CFでは、現金減算。

・・・前払金が、減少するときは、期末減少で、「(BB1―BB2)」はプラスだから、現金入金となる。
   ∴  CFでは、現金加算。       

まとめると、2年度目は、

経費1  BB1         前払金  BB1

経費1  AA2          現金  (AA2+BB2)

前払金  BB2


==================================
未払金(未払費用)について

上記の前払金と逆です。

私の記憶では、役務の提供の時・水道光熱費等で、「未払費用」を使用したりするが、CFでは、「未払金」で統一していいと思う。
とにかく、その年のP/L上計上され現金支出は伴わないが、次年度以降、「前期計上 未払金は、現金支出」される。次年度には、同一の科目で、同様に、P/L上計上される。現金支出は伴わないし、その年度の次年度以降、「前期計上の未払金は、現金支出」される。
・・・繰り返される。
つまり、
その年度では、現金支出を伴わずP/Lに計上され、現金支出は、次年度以降である。

(1)
1年目または未払金の生じた年

経費2(例えば、地代家賃)を考える。
これは、未払の判定が、その年度の最終で判断するのが、普通である。

未払金を計上すると、
経費2   FF1+GG1      現金   FF1 
未払金  GG1

ここで、FF1が、現金で支払ったものである。

正しいP/L計算・損益計算をするために、
経費2の一部 GG1を、「未払金  GG1」として計上するものとする。

経費2   GG1     未払金  GG1
ということである。
この経費2が、販管費として、FF1+GG1、計上される。


この結果、
P/Lでは、
経費2   FF1+GG1      現金   FF1+GG1 であるが、

B/Sでは、GG1の現金支出は、次年度以降だから、

CFの計算では、
現金  GG1     未払金  GG1  の状態である。

現金の出金合計額は、「FF1(=(FF1+GG1)― GG1 」である。





(2)
2年目または未払金の生じた年の翌年以降

未払金  GG1     現金  GG1
簡略に、GG1を支払ったとしたが、必ずしも、2年度目に、「全額、支払っているとは限らない」。
とにかく、この取引には、P/L の損益項目は、含まない、ことに留意する。


2年目も同様にして、

P/Lでは、
経費2  FF2 + GG2     現金    FF2 
未払金   GG2
ここで、FF2が、現金で支払ったものである。

正しいP/L計算・損益計算をするために、
経費2の一部 GG2を、「未払金  GG2」として計上するものである。

経費2   GG2     未払金  GG2
ということで、B/Sに、「未払金GG2」が計上される。
「GG2は経費2であり、現金ではない」、ことに留意する。

しかしながら、P/Lでは、販管費として経費2が、「(FF2 + GG2)」計上され、CFでは、出金と、される。 

現金の出金合計額は、経費2+未払金の支払額=(「FF2 + GG2」-GG2)である。
他に、1年目の未払金GG1の減少額である。

● 実務としましては、下記のとおりです。

2年目  P/L   経費2 CC2(=FF2+ GG2 )
B/S   DD2(=(GG2―GG1)+ GG1)  として、掲載・提示されます。

ここで、「GG2―GG1」は、現金出金として認識される未払金GG1の減少額+2年目に経費2の増加額として認識される額の合計額であることに気づく。

GG2・・・GG1・・・減少した後のGG1

@ GG1・・・減少した後のGG1
減少した未払金  α    現金    α

A 増加した、経費2の未払金・・・GG2−GG1=β

経費2に係る未払金の増加額が、「α+β」である。
現金取引として、
「α」は、キャッシュフロー上では、現金の支払・未払金の減少として、計算・認識されている。

従って、「β」のみ、考慮すればいいことに、気づく。

現金の動きで、調整すべきものは、合計額で、「FF2+(GG2−GG1)」の取引である。でここで、「FF2+(GG2−GG1)」は、P/Lにおいて計上され、
C/Fでは、経費2は、出金として扱われている。

経費2は、キャッシュフロー計算書では、販管費として出金処理されておりますので、

現金での販管費計上を除き、

期末が期首に対し、未払金が増加すると、(GG2−GG1)」は、プラスとなり、
経費2が増加する。現金を中心にみると、その分が増加するものとして
現金入金・増加額として、処理します。

現金  GG2−GG1  未払金 GG2−GG1
経費2 GG2−GG1  現金 GG2−GG1

期末が期首に対し、未払金が減少すると、(GG2−GG1)」は、マイナスとなり、
経費2が減少する。現金を中心にみると、その分が減少するものとして
現金出金・減少額として、処理します。

現金 GG2−GG1  未払金 GG2−GG1
経費2 GG2−GG1  現金 GG2−GG1
以上より、

P/L では、
経費1   FF2        現金   FF2
経費1   GG2       未払金  GG2(=(GG2−GG1)+GG1)


B/Sでは、

未払金 GG2(=((GG2−GG1)+GG1)

C/Fでは、
経費2  FF2           現金  FF2・・・(処理済み)

販管費では、経費2を、出金として処理しているため、
下記を付け加える。

未払金  GG1           現金  GG1

現金   GG2           未払金  GG2


以上です。

演習を通じ、実践してみてください。
会計ソフトに付随している「キャッシュフロー計算書 直接法、間接法」は
役に立ちます。

「利益」よりも、「現金」が基本なのでしょう。
P/Lよりも、C/S(=Cash Flow Statement)が大事。
しかしながら、
損益  γ   利益剰余金 γ
これにより、現金及び現金同等物が増加するという「考え方」は、不変です。
黒字にすることが、現金等を増加させ、会社経営の安定に寄与する、ということです。

本日は、ここまで。

キャッシュフロー を中心にみて (3/n)

キャッシュフロー を中心にみて (3/n)

キャッシュフロー計算書は、「直接法、または間接法」で作成できる。

両者は、
営業活動によるキャッシュフロー 
投資活動によるキャッシュフロー 
財務活動によるキャッシュフロー 
が、各々一致する。

(1)
キャッシュフロー計算書=
現金及び現金同等物の期首残高+
営業活動によるキャッシュフロー + 投資活動によるキャッシュフロー + 財務活動によるキャッシュフロー  +  為替換算差額
=現金及び現金同等物の期末残高


+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

直説法による「営業によるキャッシュフロー」について述べる。

営業活動によるキャッシュフロー 

+営業収入(1)
▲商品の仕入支出(2)
▲人件費の支出(3)
▲その他の営業支出(4)



以下、他の演習問題から、具体例に基づく解説とする。

(直接法)
営業活動によるキャッシュフロー 
152,588=(1)+(2)+(3)+(4)


(内訳)
(1) (Cash  Flow  Statement  (C/S))営業収入
・・・ 3,641,320=3,650,450-9,330

(2) (C/S)商品の仕入支出▲
・・・2,562,880=2,565,280-2,400

(3) (C/S)人件費の支出▲
・・・641,500=641,920-420

(4) (C/S)その他の営業支出▲.
・・・284,352=284,516-164

+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

間接法ですると、
●間接法によるC/F 計算書●

税引前当期純利益    151,460

開発費償却        3,600
減価償却費        13,500
受取利息配当金     ▲6,840
有価証券利息      ▲1,130
有価証券運用損益    ▲9,590
支払利息         8,370
固定資産売却益      ▲670
投資有価証券売却損     1,680
役員賞与引当金の減少額  ▲9,000
売上債権の増加      ▲1,800
貸倒引当金の増加額      280
仕入れ債務の増加額     1,500
棚卸資産の減少額       900
未払給料手当の増加額     420
前払その他営業費の減少額   164
未払その他営業費の減少額  ▲256

     小計      152,588

+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

直説法

(1) (C/S))営業収入  3,641,320

借方(左)
P/L 売上 3,650,000
P/L 償却債権取立益  450

貸方(右)
売掛金等売上債権の増加額  1,800
手形売却損(単なる損失・支払利息に相当)  1,640
売上割引(単なる売掛金の回収での割引・損失)  290
当期の貸倒損失  300
前期分の貸倒損失(貸倒引当金として計上していたもの)  5,100

貸借差額
C/S 営業収入(右+) 3,641,320

※ 期首貸倒引当金+貸倒引当金繰入額5,380
=(期末貸倒引当金=)期首貸倒引当金+280  +前期分の貸倒損失
  ∴5,380 - 280=前期分の貸倒損失=5,100


(2)(C/S)商品の仕入支出  2,562,880▲
借方(左)
(棚卸資産の減少額=)期首商品棚卸額-期末商品棚卸額  900
仕入債務の増加額 1,500

貸方(右)
P/L 売上原価  2,564,500
P/L計上の商品評価損  480
P/L計上の棚卸減耗損  300


貸借差額
(C/S)商品の仕入支出(左▲) 2,562,880


(3)(C/S)人件費の支出  641,500▲

借方(左)
未払給料手当の増加額(現金支出していない=)  420

貸方(右)
P/L計上の給料手当  395,720
P/L計上の役員報酬  237,200
(引当金で支払=)役員賞与引当金の減少額   9,000


貸借差額
(C/S)人件費の支出(左▲) 641,500


(4)(C/S)その他の営業支出  284,352▲

借方(左)
前払その他営業費の減少額(P/L計上その他の営業費ではあるが、現金支出を前期でしている。当期では経費計上なるが、現金が流出していない=)  164

貸方(右)
未払その他営業費の減少額(P/L計上その他の営業費ではあるが、当期では、
現金支流出している=)  164
P/L計上の支払リース料  2,000
P/L計上のその他営業費  282,260
(引当金で支払=)役員賞与引当金の減少額   9,000


貸借差額
(C/S)人件費の支出(左▲) 284,352


+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

以上である。

「営業によるキャッシュフロー」が難しいようだ。
次回は、
前払金(前払費用)、未払金(未払費用)、引当金の計上、為替差損益を説明して、終了したい。

投資活動によるキャッシュフロー 
財務活動によるキャッシュフロー 
上記2件は、論点が多くないように見える。


ちなみに、B/S とP/Lは、当期純利益でつながる。
次年度に、B/Sの各勘定が繰り越され、次年度で、損益計算をすることになる。
B/S は、期間損益計算の連結環と言われている。


損益  DD  利益剰余金  DD
左のP/L計算の結果を、B/Sの資本に、振り替えたものである。

資産 = 負債 + 資本(=資本金+資本剰余金+利益剰余金(損益DD))
収益 = 費用 + 損益DD

∴  資産 + 費用 = 負債 + 資本 + 収益  ・・・損益DDは、相殺される。


今日はここまで。
それではまた。(3/n)



キャッシュフロー を中心にみて (2/n)

キャッシュフロー を中心にみて (2/n)

前回のものから

キャッシュフロー計算書は、「直接法、または間接法」で作成できるし、両者は、

営業活動によるキャッシュフロー 
投資活動によるキャッシュフロー 
財務活動によるキャッシュフロー 
が、各々一致する。

(1)
キャッシュフロー計算書=
現金及び現金同等物の期首残高+
営業活動によるキャッシュフロー + 投資活動によるキャッシュフロー + 財務活動によるキャッシュフロー  +  為替換算差額
=現金及び現金同等物の期末残高

+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

ややもすると、試験問題として出題されると、機械的に、暗記した方法で問題を解く。限りある時間なため、それでいいのだろう。
最近は、AIが進みすぎた部分もあり、逆に、それを使用して仕事を機械にさせる範囲を限定しようとする「動き」が出てきている。
囲碁・将棋などでは、勝率がbarでTV画面上部に出ているが、なぜそのように判断しているかは、一切説明がない。画像的には面白いが、説明の無い勝率など、邪魔なだけなのである。

何でそうなるの。
これに対して、答えまではすぐ導けなくとも、「このような考え方によるのだという説明ができる」、という観点をもつは、大変大事になると思う。
これこそが、実力であり、未開のものに取り組んでいく「力」になるのであろう。


少子高齢化を踏まえ、サラリーマンの給与が増加し、高齢者の定年延長・再雇用が、活発化してきていて、合理的・幸せな環境である。タワマンションを若年で購入でき、30歳前半で、1,000万円以上稼げる人も珍しくない時代になってきている。給与が上昇し、物価も上昇してきている。株・投資信託等の投資も活発化してきている。
私は自営業者で、収入が少ない。やっかみであるが、「タワマンションを若年で購入でき、30歳前半で、1,000万円以上稼げる人が相当に出てきている」は、本当にそれだけの力量は備わった状態なのだろうか、と疑問を持っている。
私は、大学を卒業し、就職面接で、全ておとされ、大会社に就職できなかった。大学出てから、ある程度仕事ができるようになっても、給与は上げてもらえなかった。「私の給与は、あまりにも、安くはないのか」は、24歳くらいから44歳で退職するまで、各種就職した企業で、「人事評価と相まって、人事部に、苦情を言い続けた」事項である。
24歳くらいから、「いつか」と思い、アクビしながら、サラリーマンを続けた。多分、工夫が足らなかったのだろう。
今はもう過去のことである。
せっかく、自営業となっても、独立して始めた業種の選択を誤り、マーケティングを誤り、今でも金にならない。疲れる人生である。

+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
本題

キャッシュフロー計算書は、直接法でしても、間接法でしても、結果は同じである。

しかしながら、そうならないので、難しい。
日本人は、間接法という、「税引前当期純利益」から、キャッシュフロー計算書を作成するケースが多いが、世界的には、「直接法」が、中心的なようだ。

間接法の場合は、
売上、仕入、販売費一般管理費のみが、直接的に現金取引に直結している。
これのみが肝要なのである。


従って、
営業外収益、営業外費用
特別利益、特別損失
はすべて、貸借さかさまにして、「税引前当期純利益」に、加減する。
その後は、直接法に、準じた処理になる。

従って、「直接法」が分かればいい。

さて、
どの本も、「売上原価」と、「棚卸資産」を、別扱いしている。
これが、キャッシュフロー計算書を、難解にしている根本理由だと思う

「売上原価」は「現金の増減取引ではない」を、しっかりと説明するべきである。
これは、P/L(損益計算書)作成するために、「売上高と、それに対応する売上原価」を計上するための作為・便宜的なものである。

売上原価=期首商品棚卸高+当期商品仕入高―期末商品棚卸高であり、
「売上原価」にある、「当期商品仕入高」は、現金取引高である。

「期首商品棚卸高―期末商品棚卸高」は、現金取引高ではないのである。

期首商品棚卸高  XX   商品  XX
商品 XXX    期末商品棚卸高 XXX


上記により、合理的に、無理やり、「売上原価」が」計算されており、現金は伴わない。

売上原価 ― (期首商品棚卸高―期末商品棚卸高) =  当期商品仕入高

直接法では、
「売上原価」を「商品の仕入支出」部門で、貸方(右)に計上する。


従って、これを修正するために、現金取引でないものを消すために、
左の借方に、「期首商品棚卸高―期末商品棚卸高」を計上し、打ち消すのである。


これが、いわゆる、
「棚卸資産」の増減額である。

「当期商品仕入高」の現金取引は、その後。仕入れ債務の増減額を通じて、調節される。

棚卸資産の増減額自身は、P/L計算の過程で生じるものであり、現金取引ではないのである。
ただし、棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損、仕入割引などは、直接、現金取引とはならないが、棚卸資産自身の損失である、費用・損失である。

仕入割引は、将来生じる買掛金支払いが生ぜず。現金増加したことに気づく。

「棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損は、売上原価内で、他勘定取引高」として、処理できる。
売上原価=期首商品棚卸高+当期商品仕入高―(期末商品棚卸高―棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損)
=期首商品棚卸高+(当期商品仕入高+棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損)―期末商品棚卸高、である。

中身は下記と同じで、その性格は費用・損失である。
棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損  YY  (期末の商品棚卸高=)商品  YY

他方で、
買替金  ZZ  仕入割引  ZZ
i.e.
買替金  ZZ  現金  ZZ  ・・・→「仕入債務の増減額」に含まれる。
現金  ZZ  仕入割引  ZZ
これは、「現金が増加する」、直説法でいう、「商品の仕入支出」である。


これらを踏まえ、次回は、直説法による「営業キャッシュフロー」について述べる。

今日はここまで。
それではまた。(2/n)

キャッシュフロー を中心にみて (1/n)

キャッシュフロー を中心にみて (1/n)

いつの間にか年月は過ぎ、私も、税理士になってから、16年を経過しようとしている。元々、理系なことはいいとしても、職業は、プログラマー、信用金庫などを主として経験したが、何ら脈絡もなく、現業も含め、面白いことがなかった。確実に勉強になったのは、「貸付・回収業務は、私に大変向いていた」ことが分かったことと、「人間とは、嘘をつく動物なのだ」ということを、骨身に染みるくらい味わったことだ。大きな会社に勤務した経験がないので、これはという人物に出会うことが無かったのは、一生の不覚であった。したるものもなく、格好良く言えば、自分の道は、力ずくで切り開いてきた、切り開かねばならず、大変疲れる人生であったといえる。最近は、体重管理もよくなく、気を付ける必要性を強く感じる。

大学卒業後から、やりたい仕事も特段なく、その結果、種々の業種に就業し、多種な職種に従事をしてきた。「税理士」は、サラリーマンやめてから独立しやすいと思い、資格取得を目指したが、トンでもない間違いをしてしまった。私は、「暗記」が嫌いで理系の大学に入ったことを忘れていたのだった。お金を、あまりに多く使ってしまった。

(1)税理士は、昔の科挙の試験さながらに、完璧な条文暗記を要求された。私は条文の意味するところ、それに基づき、税額計算するのにはあまり苦労しなかったのだが、「条文の丸暗記」は手に余った。
(2)次に、財務分野は得意だが、経理の部門は一度も経験がなく、おおらかな「O(オー)型」には向かないものであった。いわゆる、「まそんなもんじゃない」、「適当にすればいい」という部門ではなかったのである。従って、50歳くらいになっていたので、税理士初年兵ゆえ、実務修行の場がなく、初めから、実践であった。
当初は出来が悪く、10年くらい経過したあたりから、少し、経理マンらしくなった。今から考えると、私は、初めから、「税務調査」の対象税理士だったわけである。最近、ようやく、そこそこになった気がする。
(3)税理士受験勉強は、毎年、3〜5科目受験したため、1科目あたりにかける勉強時間が少ないことに気づかずに、受験し続けた。当然に、1科目あたりの1年間の勉強時間は、少ないもので、合格ラインの時間に達しない・届かないもの、となってしまっていた。短期間で合格は無理な状態であった。
資格を取得してから、気づいた。

これから、税理士目指す人は、参考にしてほしい。
税理士実務は「税理士」になってからできるので、早く、合格するのが望ましい。
大学院で、論文書いて、税理士試験免除で税理士になる、これが、いいのじゃないかと思う。
税務署で23年間勤務すれば、税理士にはなれるので、「税務署勤務」を、18歳からすることを推奨する。41歳で、税理士になれる計算になる。

さて、主題である。
長い間、ずっと考え、演習をしてみて、実に、「キャッシュフローについて検討する」ことが、大変、意義深いことに気づいた。また、実際手掛けると、思ったより簡単に間違えることにも気づいた。
いろいろな本を見たが、ツールありきで、根本が説明されていない。

従って、これを、「テーマ」にする。
数回書いてみたい。マイペースである。


私が判断して記述しているため、正誤は、各人で検討してください。
しかしながら、
結論として、期首の現金及び現金同等物の残高が、期末の現金及び現金同等物の残高に、なっていればよい、のである。
キャッシュフローは、「直接法」と、「間接法」で計算することになる。

期首は当たり前に、B/Sの期首の、現金及び現金同等物の残高になっていれば、正解である。


簡単な例題である。

現金  100      売上  100
 これは、現金100、増加している。

現金  80       売上100
売掛金  20        

これは、現金が80のみ増加した取引になってしまっている。

現金    100      売上  100
売掛金    20      現金  20
と分解できる。

売上は、100だが、売掛金が20増加して、現金20減少していることに気づく。
このように、取引を、現金を通したものに、読み替えるのである。
いわゆる、売掛金の増加は、現金減少である。いずれ回収になれば、売掛金の減少、現金の増加になる。

(1)-1
当期貸倒損失  300  売掛金  300
これは当期に発生したもので、売掛金が減少したのだから、現金増加のはずである。しかしながら、「貸倒損失」が発生して損失・現金流出となったのである。

現金  300  売掛金  300・・・売上債権の増減額として、認識される。
これは、売掛金の増減額で認識されている。
その他に、
当期貸倒損失  300  現金  300・・・現金が流出したとして、認識するのである。

(1)-2
前期の貸倒れも、貸倒引当金a/cが設定されていなければ、上記と同じである。

前期の貸倒れが、もし、貸倒引当金が設けてあれば、前期分の貸倒処理が、異なる。

                  期首の貸倒引当金  A
                  当期貸倒引当金繰入額   5,380
ゆえに、期末貸倒引当金増加額は、A+5380であるはずである。

しかしながら、増加した貸倒引当金280だから、残高は、A+280。
      (借方・左)               (貸方・右)
        A                        A
        280
                               5380
貸倒引当金処理した金額 B  

・・・この Bが、前期分の「貸倒損失」である。

( A+280+B ) = (A+5380)
∴  B=5380-280=5100

(前期の貸倒損失=)貸倒引当金   5100    現金  5100
となり、現金減少の取引である。

i.e.
貸倒引当金   5100    売掛金  5100


現金  5100 売掛金  5100・・・売上債権の増減額として、認識される。
これは、売掛金の増減額で認識されている。
その他に、
貸倒引当金  5100  現金  5100・・・現金が流出したとして、認識するのである。



ちなみに、建物 帳簿価額3000を、3100で売却すると、100の固定資産売却益を計上する。
しかしながら、現金は、3100増加である。投資活動によるキャッシュフロー 3100増加である。


今後、このようにして、私の方法で、分析していく。
なお、会計ソフトには、キャッシュフロー計算書が、自動で作成される機能がある。
私は、弥生会計を使用しているが、出来は良い。

キャッシュフロー計算書は、「直接法、または間接法」で作成できるし、両者は、

営業活動によるキャッシュフロー 
投資活動によるキャッシュフロー 
財務活動によるキャッシュフロー 

が、各々一致する。

まとめ
(1)
会社は、赤字決算でも、永遠に支払う金銭を持っていれば、倒産しない。

(2)
毎月の資金繰表を12ケ月加算し、決算処理を加減算すれば、1年間のキャッシュフローと一致する。

(3)

キャッシュフロー計算書=

現金及び現金同等物の期首残高+

営業活動によるキャッシュフロー + 投資活動によるキャッシュフロー + 財務活動によるキャッシュフロー  +  為替換算差額

=現金及び現金同等物の期末残高


(4)
フリーキャッシュフロー=営業活動によるキャッシュフロー + 投資活動によるキャッシュフロー

キャッシュフローの演習問題は、公認会計士試験の問題を取り上げると、いいようだ。

今後、定期的ではないが、記述してみます。
本日は、これまで。


参考文献;
キャッシュフロー計算書がよ〜くわかる本   金井正義
30分で作る!キャッシュフロー&資金繰り表  杉田利雄
資金繰りなるほど Q&A          増山秀和
資金繰りとキャッシュフロー         松田修
   
プロフィール

日常生活に役立つ税務・法務、経営について
マイペースで、愛想ありません。 私の他のブログ;気のむくまままに 知識の提供の他に、私の普段の生活の中からのものを、 構えることなく、頻度多く、気ままに綴ってます。 1 気の向くままに 時事問題、趣味などで、日々の中から感じたこと・主張したいことを、別の視点で、人から嫌われても、違う角度でできるだけ簡易に発信したい 2 趣味の範囲ですが、 自分の中から、車の運転、音楽、釣り、読書、倫理・・・、などを取り上げるものとします。
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