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キャッシュフロー　を中心にみて　（2/n）

前回のものから

キャッシュフロー計算書は、「直接法、または間接法」で作成できるし、両者は、

営業活動によるキャッシュフロー　
投資活動によるキャッシュフロー　
財務活動によるキャッシュフロー　
が、各々一致する。

（1）
キャッシュフロー計算書＝
現金及び現金同等物の期首残高+
営業活動によるキャッシュフロー　+　投資活動によるキャッシュフロー　+　財務活動によるキャッシュフロー　　+　　為替換算差額
＝現金及び現金同等物の期末残高

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ややもすると、試験問題として出題されると、機械的に、暗記した方法で問題を解く。限りある時間なため、それでいいのだろう。
最近は、AIが進みすぎた部分もあり、逆に、それを使用して仕事を機械にさせる範囲を限定しようとする「動き」が出てきている。
囲碁・将棋などでは、勝率がbarでTV画面上部に出ているが、なぜそのように判断しているかは、一切説明がない。画像的には面白いが、説明の無い勝率など、邪魔なだけなのである。

何でそうなるの。
これに対して、答えまではすぐ導けなくとも、「このような考え方によるのだという説明ができる」、という観点をもつは、大変大事になると思う。
これこそが、実力であり、未開のものに取り組んでいく「力」になるのであろう。

少子高齢化を踏まえ、サラリーマンの給与が増加し、高齢者の定年延長・再雇用が、活発化してきていて、合理的・幸せな環境である。タワマンションを若年で購入でき、３０歳前半で、1,000万円以上稼げる人も珍しくない時代になってきている。給与が上昇し、物価も上昇してきている。株・投資信託等の投資も活発化してきている。
私は自営業者で、収入が少ない。やっかみであるが、「タワマンションを若年で購入でき、３０歳前半で、1,000万円以上稼げる人が相当に出てきている」は、本当にそれだけの力量は備わった状態なのだろうか、と疑問を持っている。
私は、大学を卒業し、就職面接で、全ておとされ、大会社に就職できなかった。大学出てから、ある程度仕事ができるようになっても、給与は上げてもらえなかった。「私の給与は、あまりにも、安くはないのか」は、24歳くらいから44歳で退職するまで、各種就職した企業で、「人事評価と相まって、人事部に、苦情を言い続けた」事項である。
24歳くらいから、「いつか」と思い、アクビしながら、サラリーマンを続けた。多分、工夫が足らなかったのだろう。
今はもう過去のことである。
せっかく、自営業となっても、独立して始めた業種の選択を誤り、マーケティングを誤り、今でも金にならない。疲れる人生である。

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本題

キャッシュフロー計算書は、直接法でしても、間接法でしても、結果は同じである。

しかしながら、そうならないので、難しい。
日本人は、間接法という、「税引前当期純利益」から、キャッシュフロー計算書を作成するケースが多いが、世界的には、「直接法」が、中心的なようだ。

間接法の場合は、
売上、仕入、販売費一般管理費のみが、直接的に現金取引に直結している。
これのみが肝要なのである。

従って、
営業外収益、営業外費用
特別利益、特別損失
はすべて、貸借さかさまにして、「税引前当期純利益」に、加減する。
その後は、直接法に、準じた処理になる。

従って、「直接法」が分かればいい。

さて、
どの本も、「売上原価」と、「棚卸資産」を、別扱いしている。
これが、キャッシュフロー計算書を、難解にしている根本理由だと思う。

「売上原価」は「現金の増減取引ではない」を、しっかりと説明するべきである。
これは、P/L（損益計算書）作成するために、「売上高と、それに対応する売上原価」を計上するための作為・便宜的なものである。

売上原価＝期首商品棚卸高+当期商品仕入高―期末商品棚卸高であり、
「売上原価」にある、「当期商品仕入高」は、現金取引高である。

「期首商品棚卸高―期末商品棚卸高」は、現金取引高ではないのである。

期首商品棚卸高　　XX　　　商品　　XX
商品　XXX　　　　期末商品棚卸高　XXX

上記により、合理的に、無理やり、「売上原価」が」計算されており、現金は伴わない。

売上原価　―　（期首商品棚卸高―期末商品棚卸高）　＝　　当期商品仕入高

直接法では、
「売上原価」を「商品の仕入支出」部門で、貸方（右）に計上する。

従って、これを修正するために、現金取引でないものを消すために、
左の借方に、「期首商品棚卸高―期末商品棚卸高」を計上し、打ち消すのである。

これが、いわゆる、
「棚卸資産」の増減額である。

「当期商品仕入高」の現金取引は、その後。仕入れ債務の増減額を通じて、調節される。

棚卸資産の増減額自身は、P/L計算の過程で生じるものであり、現金取引ではないのである。
ただし、棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損、仕入割引などは、直接、現金取引とはならないが、棚卸資産自身の損失である、費用・損失である。

仕入割引は、将来生じる買掛金支払いが生ぜず。現金増加したことに気づく。

「棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損は、売上原価内で、他勘定取引高」として、処理できる。
売上原価＝期首商品棚卸高+当期商品仕入高―（期末商品棚卸高―棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損）
＝期首商品棚卸高+（当期商品仕入高+棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損）―期末商品棚卸高、である。

中身は下記と同じで、その性格は費用・損失である。
棚卸資産の商品評価損、棚卸減耗損　　YY　　(期末の商品棚卸高=)商品　　YY

他方で、
買替金　　ZZ　　仕入割引　　ZZ
i.e.
買替金　　ZZ　　現金　　ZZ　　・・・→「仕入債務の増減額」に含まれる。
現金　　ZZ　　仕入割引　　ZZ
これは、「現金が増加する」、直説法でいう、「商品の仕入支出」である。


これらを踏まえ、次回は、直説法による「営業キャッシュフロー」について述べる。

今日はここまで。
それではまた。（2/n）