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2018年09月14日
紙の話(九月?日)
これもまたちょっと旧聞に属してしまうのだが、マスコミってのは本当にトランプ大統領が嫌いなんだなあと思わされるニュースを読んだ。トランプ大統領の政策に対して云々する気も、その能力もないけれども、こんなことまで大統領のせいにされるというのは、大統領冥利に尽きるというかなんというかである。
話はまたまたリサイクルとかかわるのだが、アメリカとカナダの関税交渉に関して、トランプ大統領がアメリカ国内でダンピングをしているという疑いのもとに、カナダ産の紙に高い関税をかけた結果、新聞用紙のコストが高騰し、新聞社の経営が悪化しているというのだ。特に地方の新聞社の状況がよくないらしく、例として挙げられていた地方紙では、毎週一回だか二回だか発行し無料で配布していた、いわゆるフリーペーパーの発行が財政難からできなくなって、編集者が解雇されたとか言う話だったかな。
この大風が吹けば桶屋が儲かる的な話に、納得してしまいそうにもなるが、よく考えたらいろいろおかしい。そもそも新聞社がフリーペーパーを発行する意味がよくわからない。意味があるとすれば、広告収入をあてにしての発行ということになろうか。その広告による資金集めがうまくいっていれば、たかだか用紙の価格が上がったぐらいで廃刊にすることはないだろうから、今回の件は廃刊の口実に使われたようにも見える。
それ以前に、広告収入に頼った新聞社の経営というのは健全だとは言えまい。日本のマスコミがおかしくなっているのも広告収入に依存しているのが原因の一つとなっているわけだし。それに以前からコンピューターの導入によって、紙の使用量が減れば、森林資源の保護につながるなんて主張があったことを思えば、新聞社が無料のペーパーをばらまくのは、自然破壊につながる行為ではないのか。無料で配布されるものを入念に読む人などいないだろうし、ただの紙の浪費である。
もう一つの疑問は、新聞用紙の価格が上がって採算が合わなくなったのなら、値段の安い紙に切り替えればいいんじゃないのかということである。新聞用紙であれば多少資質が悪くても問題ないはずだし、真っ白である必要もないのだから、再生紙でも完全に漂白されていないもので十分なはずである。そこでさらにもう一つ疑問。新聞にカナダから輸入した紙を使っているということは、アメリカの新聞は再生紙を使用していないということなのだろうか。カナダから輸入しているという新聞用紙が再生紙であるのなら、その事実を自慢げに記すだろうしなあ。
紙は一次使用された後に、回収して再生紙として新聞に使われ、さらに新聞紙を回収してトイレットペーパーやチリ紙に使うという、最低でも三段階の使用がなされるというのが日本にいたときのイメージなのだけど、アメリカやヨーロッパは違うのかね。日本でもチリ紙交換が廃れたなんて話もあるから状況は変わっているかもしれないけれども、新聞や週刊誌なんかに使用されている紙がそれほど高品質のものではなく、漂白も完全にはなされていない再生紙である点は変わっているまい。
そんなことを考えると、紙が100パーセントリサイクルに回っているとはいわないが、日本のリサイクルって実はヨーロッパやアメリカなんかよりもはるかに進んでいるのではないかという気もしてくる。チェコではジュースやビールの空き缶を回収するシステムもないしね。以前は缶ジュースや缶ビールはほとんど見かけなかったから、リサイクルする意味もなかったのだろうけど、最近は結構増えてきているから、リサイクル始めたほうがいいと思うのだけど。
話を紙に戻そう。かつて日本でも「地球に優しい」とかいうとち狂ったとしか思えないスローガンの下に、名刺なんかにまで「再生紙を利用しています」なんてことを印刷するのが流行っていたけれども、あんなのが日本で生まれたものだとは思えなかったので、ヨーロッパやアメリカの流行が日本に流れ込んだものだとと思っていた。だから最低でも日本レベルの紙のリサイクルは行なわれていると思っていたのだが、そうでもないようである。
仮にカナダから輸入しているという新聞用紙が再生紙であったとしても、何故わざわざカナダから、アメリカでも安価なはずの再生紙を輸入する必要があるのかという疑問が残る。プラスチックゴミに関してもそうだけど、最近流行っているらしいフードマイレージという考えを、リサイクルにも適用しようなんてことを言い出す人はいないのかね。そうすると現在のリサイクルのゆがみというか、リサイクルが逆に環境に負荷をかけているなんて事例も出てくるような気がする。
またまた予定外の方向に話が進んでしまったけれども、マスコミも同業者仲間をかばうようなことをして何でもかんでもトランプ大統領のせいにしてしまうところがあるから、大統領があれだけでたらめなことをしても、支持者が減らないんじゃないかな。日本も一部のマスコミは何でもかんでも安倍首相のせいにしてしまうし、報道の中立性なんてものは絵にかいた餅になりつつある。その点、チェコはバビシュ新聞が存在するとは言ってもまだましな状況かな。
2018年9月14日0時15分。