アメリカのグーグルの調査結果によると、
日本国内でのコロナでの緊急事態宣言解除後の
在宅ワークの状況はスマートフォンの位置情報から一都3県の首都圏で現在も継続しているという。
ただ、在宅ワークの普及率は東京で１８％、神奈川県で１３％、千葉県と埼玉県で１０％にとどまった。
一方で地方では在宅ではなく、会社出社が横ばいか多少増加したことがわかった。
そういえば、先日のコロナ下での首都圏ニュースでは
コロナの影響で首都圏では紳士服の売り上げは2割減少、靴の販売も1割減少とあった。
この結果から推測できることは
１、首都圏ではコロナが収束しても、テレワークや在宅ワークは1割から2割が継続すると予測される。
２、地方では従来どうり、通勤が基本でかわりない。
以上の状況をいかに自分の生活や仕事に生かすか、どう就職するかの参考にする。
一番は大手企業が地方移転や地方出身者の地元移住などを許容する制度を行ってくれれば働きやすいと思う。
ただ、今後豊かな生活を送るなら、在宅ワーク、テレワークを許容する職業や会社に入社することだ。
人それぞれ価値観はあるだろうが、地方は家賃も固定資産税も安く、物価も安く、自然が多く
騒音も少なく、治安が良く、住みやすい。
【このカテゴリーの最新記事】
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
