くらしの情報屋

研究成果と臨床現場の距離をもっと縮めることができないか――そんな思いを抱く医療関係者は少なくない。

2016年12月1〜3日に開催された、第35回日本認知症学会学術集会のテーマは、「研究と実臨床をつなぐ」。実際にどうすれば可能か、シンポジムなどで様々な提案や発表があった。

患者や介護者にとって何が重要か 例えば、認知症。医療現場では治療に重点が置かれている。しかし、患者本人や介護者である家族にとっては、「生活障害」への対応も重要、と東京医科歯科大学・脳統合機能研究センター認知症研究部門の朝田隆特任教授は指摘した。

生活障害とはその名の通り、認知症の発症によって服の着脱ができない、うまく食事ができないなど、生活に障害が起きている状態を指す。

認知症といえば、「徘徊」や「幻覚・幻聴」「妄想」などの行動がよく知られているが、これらは「周辺症状（BPSD）」と呼ばれ、認知症によって脳の機能が低下することで生じる「症状」だ。

なぜ生活障害が問題となるのか。朝田氏は、生活障害がBPSDと表裏一体の関係にあると語った。上着をうまく着られないという生活障害があるとする。機能低下で、成功確率は徐々に低下していく。「患者は失敗の原因を考えることができず、落胆のみを強く感じ、自尊心を損ない、ストレスを感じてしまうのです」

介護者側も「なんでできないのか」とストレスを感じるようになり、「仕方ないからやってあげる」という態度になる。患者は馬鹿にされているように感じ、さらに自尊心を損なう、という悪循環に陥ってしまう。

行動を細かく分解し生活障害の原因を探る 「認知症ケアは『やってあげる』ではなく、どうやって本人のパフォーマンスを高めるか」だと指摘する朝田氏は、生活の中のさまざまな行動を細かく分解・分析し、ステップ化。どのステップで失敗することから生活障害が起きているのかを探り、そこをサポートすることで、効果的なケアを実現するという対応方法を提案している。

単純なように思える動作も、分解してみるとステップが多く非常に複雑だ。何気なくおこなっている歯磨きでも、ブラシを取り、歯磨き粉を取り、キャップを外し、ペーストをつけ、と磨くまでに4段階の行動が必要となる。

トイレに入っても、排便を最後までせずに出てきてしまう患者の例では、分析の結果、お腹に力を入れていきむことができなくなっていたためであることが判明。便座の前に中腰の状態を維持できるようなバーを設置し、患者が無意識にバーにもたれることで、自然と排便が終わるような状況を作り出し、生活障害の改善に成功した。

「認知症は認知機能障害と生活障害の組み合わせですが、生活障害には効果的なマニュアルがありません。それでも患者や介護者は24時間365日対応しているという現実があります」（朝田氏）

エビデンスに基づく脳トレも登場 認知症のケアはもちろん重要だが、できれば発症を予防したいと誰もが考えているだろう。実際、認知症予防が期待できるとされる商品も世の中には数多く存在しているが、これまで、エビデンス（科学的根拠）に基づいて認知症予防効果が確認されたのは運動だけだった。

しかし、モーニングセミナーで講演した米ポジット・サイエンス社CEOのヘンリー・マンカ博士によると、2016年7月にカナダで開催された国際アルツハイマー病会議（AAIC2016）で、初めて認知症発症リスクの低下が確認された脳トレ法が発表されたという。

その脳トレ法は、「スピードトレーニング」と呼ばれ、パソコンやタブレットなどを利用し、素早く表示される視覚情報を、設定された課題に合わせて処理していくというもの。例えば画面中央に現れる1台の車と周辺部の道路標識に注目し、車の種類と道路標識の位置を回答する、といった内容で、徐々に制限時間が短くなっていく。

発表は、1990年代から米国立衛生研究所（NIH）が行った脳トレの研究「Advanced Cognitive Training in Vital Elderly（ACTIVE）」の結果に基づいたもので、全米6都市に住む65〜94歳2832人を、「スピードトレーニング」「記憶力トレーニング」「論理的思考トレーニング」のいずれかを受けるグループにランダムに分類。トレーニング実施から1、2、5、10年後の認知機能の状態を分析している。

スピードトレーニングは、1日1時間のトレーニングを10回実施しただけだったにもかかわらず、10年後の認知症発症リスクは平均33％低下しており、1年後と3年後に4時間の追加トレーニングをおこなった被験者では、48％の低下が見られた。「QOLの低下を感じるか」という調査でも、スピードトレーニングを受けた被験者が最も少なかったという。

生活条件や認知機能低下、性別、年齢の違いによってスピードトレーニングの効果が変わることはなかったが、視覚情報を利用したトレーニングとなるため、視力が低下している人では効果を得ることが難しい。