八幡浜Diving

　子供時代に厳しい家庭環境で過ごした人が、進学や就職などで自身を取り巻く状況が改善すると認知症発症の危険を大きく減らせる事が分かったと、大阪大などのチームが２２日付の米医学誌電子版に発表した。
ライフステージにより環境は様々に変化するが、ずっと良い環境で過ごしてきた人よりも、環境が改善した人の方が発症リスクは低かった。
国内に１千万人近い患者がいる認知症の発症リスクは、幼い頃の家庭環境や、学歴、職業などの「社会経済的指標」の影響を受けるとされている。
只、進学や就職などに伴う指標の変化と発症リスクとの関係は分かっていなかった。
チームは人生を子供期や高齢期まで四つの時代に区切り、育った家庭が裕福だったか、どんな職業に就いていたかなど指標に関わる質問を設定。
幼い時の家庭環境は５段階、職業は仕事内容によって１２段階などにランク付けをして、時代ごとの変化と認知症発症との関係を調べた。
その結果、子供時代に社会経済的指標が低く、その後指標が改善した人は、人生を通じて高かった人に比べて認知症の発症リスクは２０％ 低かった。
又発症するにしても、時期が遅かった。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛新聞　記事から
面白い結果だ。
改善しないといけないと言う事か？。

　政治資金収支報告書が完全にデジタル化されれば、クリック一つで支出先や寄付者を検索できる。
収支報告書をデータ化し、グラフに纏めた「政治資金データベース」を開発し、２０２１年、自民党や立憲民主党の文を公開した。
買収事件などを切っ掛けに、政治家は一体何にお金を掛けているのか気になった。
現在、多くがインターネット上で公開されている収支報告書は紙をスキャンした PDF 形式で、言わば写真と同じだ。
今後、分析対象を政党支部などにも広げたい。
人手や費用を度外視すれば、国会議員の資金管理団体も含めて全ての収支報告書を A I でデータ化する事は可能だ。
選挙の時は「国民の為の政治をする」とアピールする政治家が、誰からどの位の支援を受けているのか。
政治家の実像が有権者に可視化されれば、言葉に惑わされず投票先を決められる様になる。
デジタル化は本来、国の仕事だと思う。
協力を求められれば喜んで応じたい。
　政治資金データベース開発　　小林　悟史さん　　１９８３年埼玉県生まれ。　システム開発などが専門。
　投資アプリを手掛ける「ブルーモ証券」の最高技術責任者（ CTO ）。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛新聞　裏金国会を問うから
デジタル化していれば、政活費の問題にももっと早く気付けたらしい。

　米食品医薬品局（ FDA ）は、人気のスマートウオッチやスマートリングを、血糖値を測る目的では使用しない様消費者や医療関係者に求める安全性情報を出した。
皮膚に微小な穴を開けて体液で血糖を測る認可済みの「持続グルコースモニタリング（ CGM ）」機器と異なり、皮膚を傷つけずに血糖が測れると謳うこれらの製品は、安全性と有効性が審査、承認、認可された物ではないとしている。
不正確な血糖測定は、糖尿病患者にとって薬の使用量の判断を誤るなどの血糖管理のミスに繋がり、危険だとした。
有害な事象が発生したと思われたら、同局に報告する様奨励している。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛新聞　医療短信から
体液で血糖を測らないといけない物らしい。
不正確な血糖測定になるらしい。