八幡浜Diving

　渡り鳥や海亀や鯨など地球上で長距離を移動する生物は多い。
「移動性野生動物種」と呼ばれるこれらの生物の多くに絶滅の危機が迫っている事が最近の研究で明らかになってきた。
「長距離を移動する主要な動物の多くで個体数が減少傾向にあり、これらの動物の絶滅リスクが高まっている」。
ボン条約の事務局は、２０２４年２月に発表した報告書でこう指摘した。
ボン条約は「移動性野生動物種の保全に関する条約」が正式名称。
移動性動物の種と生息地の保全を国際協力で進め様と１９７９年に採択され、８３年に発効した。
条約のエイミー・フランケル事務局長は「移動性の野生動物は植物の受粉を助けたり、栄養分を遠くに運んだりと言う重要な役割を果たしているが、各地で乱獲や生息地の破壊などによって脅かされている」と指摘。
保全の為の国際協力の強化を各国に呼び掛けた。
ボン条約には現在、１３２の国と欧州連合（ EU ）が加盟している。
米国、カナダ、中国、ロシアなどに加え日本も未加盟だ。
保護団体、リアル・コンサベーションの草刈秀紀代表は「島国の日本は、海亀や海生哺乳類、渡り鳥など様々な生物が移動する経路にあり、これらの生物を保全する国際的な責務がある。
生物多様性保全の重要性が高まっているのだから、日本もボン条約を早急に批准するべきだ」と話している。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛新聞　旅する動物絶滅の危機から
地球上には長距離を移動する渡り鳥の主要な経路「フライウェイ」が九つ存在する事が知られているらしい。
世界自然保護基金（ WWF ）、日本野鳥の会、バードライフ・インターナショナルなどあるらしい。
地球に住んでいるのは人間だけではないと強く思うべきだ。
ダイバーも自然を壊さない様意識している。

　全国の新聞社やテレビ局、I T 企業、広告代理店が加盟する団体が、偽情報の拡散を防止する為、インターネット上の記事や広告に発信元の情報を付ける技術の開発を進めている。
ユーザーが発信元を確認して、信頼できる情報か如何かを判断し易くする。
この技術は「オリジネーター・プロファイル（ OP ）」と呼ばれ、記事や広告に、第三者機関が確認した発信元の企業情報やコンテンツの編集方針を紐付け、表示する仕組み。
来年、米グーグルの「クローム」などの閲覧ソフトにこの機能を追加できる様にする計画だ。
この団体は「 OP 技術研究組合」で、理事長は「日本のインターネットの父」と呼ばれる村井純・慶応大教授が務める。
村井氏は「偽情報の拡散が抑制され、質の高い記事や広告の利用が増えれば、ネット空間の健全性が高まる」と意義を強調する。
焦点は、この技術が広く利用される様になるか如何かだ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛新聞　記事から
偽情報の拡散を抑止しなければならない。
真偽不明の情報も抑止しなければならない。
パソコン、スマートフォンなどの電子機器や、電子マネー、コード決済と言ったシステムを上手く使って稼げる方法はないか、との考えによって特殊詐欺などの犯罪の仕組みが開発されているらしい。
新しい技術を利用した犯罪が起きるのは必然らしい。
稼ぐ事に執着し、必死でやっているから防ぐのが難しいらしい。