アスペ嫁と苦悩夫の奇妙な冒険

　自閉症やアスペルガー症候群など発達障害がある人らでつくる全国の当事者会の85％は、就労する際の支援が必要だと考えていることが14日、一般社団法人「発達・精神サポートネットワーク」の調査で分かった。

　発達障害は特定の物事にこだわったり、他人との意思疎通に苦労したりすることがある。昨年５月改正の発達障害者支援法では事業主に雇用の確保を求めたが、ネットワークの嘉津山具子さんは「見た目に分かりにくいため、周囲に理解されず仕事を辞めるケースも多い」としている。

　調査は昨年11月〜今年１月に実施。都道府県や政令市の発達障害者支援センターが把握している96カ所の当事者会に質問票を配布、66カ所から回答を得た。

引用元：日本経済新聞

発達障害の人の就労問題は決して簡単な問題ではないでしょう。
特性自体は世間でも知られるようになってきましたが、
個別にどのようなことに悩んで支障があるかを把握することは
家族でも大変なことです。

それを把握して理解した上で適性の高い職種を割り当てる
となれば、昔ながらのＯＪＴだけではとても対応しきれないでしょう。

企業体が大きければ障害者専担の部署などが存在し
一定の対応が期待できる面はあるかも知れません。
しかし、だからといって社員全体が周知しているかどうかは
別の話。




発達障害を持つ大人にとって就労支援は急務といえそうです。
実際にミスマッチの職種や、理解がない上司や同僚の元で
勤務した結果、2次障害を併発してしまったという例も
珍しいことではありません。

将来的に発達障害の大人が増えていくのであれば、
今のままでは大きな社会問題になりかねません。

配偶者が発達障害でサポートに疲弊している人たちも
たくさんいるでしょう。目を背けたくなるときもありますが、
自分の家族だけでなく社会問題となっていけば、
発達障害を理解するスキルは必要不可欠になる時代も
くるのかもしれません。

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