日本人の平均寿命が男女ともに80歳を超えているとは言え、いつどうなるかなど誰もわかりません。とは思いつつ、健康で、元気で、長生きしたいという思いはほとんどの方は思われているのではないでしょうか。
その思いの証が医療保険や生命保険、がん保険などです。病気になった時に入院したり、治療したりしますが、そこにはまだまだ生きたいという思いがあるから加入するのだと思います。私もそうです。日本にはとても優秀な高額療養費制度がありますので、都道府県民共済レベルの掛け捨てタイプの医療保険に加入して入ればとりあえずの安心は買えます。15万円程度の貯蓄を準備をしていれば、あえて医療保険に加入する必要もないと思っています。この辺りのことは以前にも書いていますので最後にリンクを貼っておきますので、そちらも参考にしていただければと思います。
人は必ず亡くなります。そのため残された家族のために生命保険に加入し、万一に備えます。家族構成や年齢によって補償金額も違いますし保険金額も違います。生命保険は残された家族が生活再建をできるためのもので、住宅ローンを組んでいる方であれば団体信用生命保険に加入していますのでローンは完済されます。マンションであれば積立修繕金や管理費の支払いは続きますが、それでも今後の住居費は大幅に縮小されます。固定費の一番の問題である住居費が軽減されますので死亡保険金の設定もその分を考慮すれば保険額も軽減できます。また残された奥様が専業主婦ならパートに出れば食費ぐらいはなんとかなるはずです。そう考えれば補償金額も削減できます。
医療保険は生きるための保険、生命保険は働き盛りのご主人（ご婦人）が亡くなられた後に残された家族の生活再建のための保険です。
一般的には亡くなった方の葬儀費用は生命保険や貯金で捻出しますが、貯金が潤沢にない方も多いと思います。生命保険も手続きの関係で保険金がおりるまで時間がかかります。無料で付加できる「リビングニーズ特約」は余命半年と診断されると補償金額の8〜9割程度を事前にもらえるというものですが、原則、医師の診断書が必要です。例えば、がんの場合、長くて1年とか、後3ヶ月とか、医療の教科書的観点から医師に言われるケースがあります。私も母を肝臓がんでなくしていますが、その時も夏の段階で「桜の季節か、来年の夏ぐらいまで」と言ったニュアンスでした。つまり医師でもはっきりとはわからないのでしょう。そもそも余命診断書自体を書いていただけるかも疑問です。
最近は家族葬など身内だけで行う葬儀も増えてきましたが、地域や亡くなられた方の年齢、人間関係で家族葬では対応できないケースもあります。葬儀は待った無しでお金が必要になります。貯金が潤沢にあれば良いですがそうでないならなんとか工面しないといけません。
そこでオススメしたいのが「葬儀保険」です。掛け捨てタイプで保険額も安く、最大の特徴は葬儀が終わる前に振り込まれることです。原則翌日には振り込まれますので、貯金が足りないとか、生命保険金をあてにしなくても良いことです。
私は子供たちが困らないように自分が死んだ時におりるように長男を受取人にしてかけています。家族と友人程度の家族葬で行うことは子供には伝えていますので必要な費用分の補償額で加入しています。万一の時は貯金がなくても、生命保険がなくても対応できます。
葬儀保険はとてもシンプルで格安の掛け捨て保険ですので検討されてみてはいかがでしょう。
＜こちらも参考にしてください＞
◆15万円の貯蓄をすれば医療保険は必要ありません◆
https://fanblogs.jp/tsukasamarunet/archive/170/0
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