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八幡浜Diving
ダイビングを初めて40余年になります。ダイビングに関することは何でも紹介します。人生において役に立つことも紹介したいと思います。
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エヌビディア( NVIDIA )

 エヌビディア: 米半導体大手。
米メディアによると、「羨望」を意味するラテン語の「 INVIDIA 」に因んで名付けられた。
革ジャン姿がトレードマークのジェンスン・ファン最高経営責任者( CEO )らが1993年に創業した。
画像処理半導体( GPU )の開発に強みを持ち、人工知能( A I )向けで世界をリード。
マイクロソフトやグーグル、アマゾン・コムと言った I T 大手に供給している。
                                       愛媛新聞 記事から
2023年11月〜24年1月期決算は、純利益が前年同期の約8.7倍の122億8500万ドル(約1兆8400億円)だったらしい。
供給しているマイクロソフト、グーグル、アマゾン・コムも儲けていると言う事か。
凄いとしか言いようがない。

デフレ期の終わり実感

 史上最高値更新や企業の好業績を見ると、日本経済がデフレで低迷していた時代が終わりつつあると言う実感を持つ事ができる。
デフレの重要な特徴は、経済を停滞させる要因が組み込まれている事だ。
金利の動きがその典型である。
市場金利は基本的にゼロ以下に下がらない。
物価が上がらなければ、実質金利もゼロ以下に下がらない。
実質金利は、名目金利(市場で決まる金利)から物価上昇率を引いて求める事ができる。
株価や企業の行動は、名目金利ではなく、実質金利に反応すると考えるべきだ。
物価が上がっていないと、実質金利は意外に高くなる。
株価が大きく上がっている背景には、円相場の下落傾向もある。
脱デフレの動きが続けば、バブル経済崩壊後の「失われた30年」と呼ばれた低成長時代に終止符を打つ事ができる。
 東京大名誉教授  伊藤 元重  1951年静岡市生まれ。 東京大経済学部卒。 専門は国際経済学。
 政府の経済財政諮問会議の議員や復興推進委員会の委員長などを歴任した。
                                       愛媛新聞 視標から
賃上げと物価の上昇が連動する国内型インフレにシフトしていこうとしているらしい。

「秘密埋葬強要」母親が当局批判

 ロシアのプーチン政権と対立し、服役中の刑務所で死亡した反政府活動家ナワリヌイ氏の母リュドミラさんは22日、遺体と前日に対面し、当局から「秘密の埋葬」に応じる様強要されたと批判した。
遺体を即時引き渡す様訴えた。
ナワリヌイ氏の広報担当者は、死亡診断書に「自然死」と書かれていたと明らかにした。
リュドミラさんはユーチューブで映像メッセージを公表。
当局が葬儀をせずに遺体を埋葬する様時間や場所を指定してきたと説明した。
「不法な要求を断った所『時間が経てば遺体は傷んでいく。プラスにはならない』と脅された」と述べ、遺体の引き渡しを改めて求めた。
                                      愛媛新聞 記事から
プーチン政権は脅すらしい。
母親も奥さんも殺される可能性がある。
早く保護しないと危ない。

対話で平和生み出す場に

 旧日本軍が秘密戦遂行の為に設置した第九陸軍技術研究所(登戸研究所)は、生物兵器や風船爆弾の開発、偽札の製造などを行った。
その建物を利用した「明治大学平和教育登戸研究所資料館」(川崎市)は、戦争が人間性を失わせる事を如実に伝える。
資料館は五つの展示室で構成。
中国の捕虜に人体実験を行った研究者の生々しい証言を紹介している。
明治大教授の山田朗館長は「将に戦争の加害責任に関わる所で、避けて通れない」と指摘する。
「戦争はこんな風に人の心を破壊してしまう」
登戸研究所の実像は関係者が口を噤んできた為、戦後も長い間分からない事ばかりだった。
山田館長は「自分たちが語らなければ歴史が消えてしまうと、関係者の心も揺れ動いた様です。」
1992年開館で昨年リニューアルされた「立命館大学国際平和ミュージアム」(京都市)。
来場者自身が「自ら行動する為の平和のピース」を探す、と言うテーマを掲げる。
展示の軸は、1840年代から2020年代までを網羅する、長さ70m に亘る巨大な年表。
「平和は一つの国だけでは為し得ない。国同士、当事者同士で対話によって信頼関係を築く必要があります。」と立命館大教授の君島東彦館長は願う。
                                       愛媛新聞 文化から
対話によって信頼関係を築く必要があるらしい。
友人をも殺す人とは難しい。

ビタミン B 3 豊富に含む

 皆さん、「指定野菜」と言う言葉をご存じでしょうか?
農林水産省のホームページを見ると「野菜のうち特に消費量の多いもの」で、国が「計画的な生産による安定供給が必要」として定めるそうです。
下記にある様に、現在我が国には14品目の指定野菜がありますが、この程2026年度からブロッコリーが15品目目として加わる事が決まりました。
ブロッコリーにはユニークな特徴として、蛋白質が豊富な事があります。
蛋白質と聞くと一般には肉、魚や卵などを連想される方が多いと思いますが、実は野菜の中にも蛋白質の多いものがあります。
枝豆やグリーンピースなどの豆類は良く知られていますが、これらに負けない位ブロッコリーにも蛋白質が含まれているのです。
又、ブロッコリーにはビタミン B 3 (ナイアシン)も豊富に含まれています。
ブロッコリーにはナイアシンが豊富に含まれる事から、体内でエネルギーを作る重要な働きに繋がる事が考えられます。
 愛媛大医学部教授  伊賀瀬 道也
                                 愛媛新聞 加齢に対抗する為にから
指定野菜: キャベツ、胡瓜、里芋、大根、玉葱、トマト、茄子、人参、葱、白菜、馬鈴薯(じゃが芋)、
ピーマン、ほうれん草、レタス。
毎日の食事に積極的に取り入れる事をお勧めできるらしい。
野菜は毎日食べないといけない。
かいわれ、とレタスが好きで毎日毎食食ってる。

2024年02月23日

抗戦継続 7割が賛成

 全土奪還を掲げるウクライナ国民の7割以上が依然として戦争継続に賛成する。
犠牲が拡大し、社会に疲労が蓄積するウクライナは難局が続く。
キーウ国際社会学研究所が今月上旬、ウクライナで約1200人を対象に実施した世論調査によると、侵攻開始当初の2022年5月と同水準の73% が「必要な限り戦争に耐える」と回答した。
ロシアが併合した南部クリミア半島や東部ドンバス地方(ドネツク州とルガンスク州)を含む全土を奪還して終戦すると信じる人は65% に上った。
                                       愛媛新聞 記事から
未だ未だ何方も継続するらしい。
一部の領土損失を見込む人も侵攻当初より7ポイント増の32% となったらしい。
戦争をもう止めた方が良い気もするが?。