チル姫の戯言

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厚生労働省は22日、英アストラゼネカ製の新型コロナワクチンについて無料で打てる公費接種の対象とし、60歳以上に接種するのを認める方向で調整に入った。30日に開かれる同省の専門分科会で可否を議論する。現状ではファイザー製とモデルナ製で供給量は足りており、すぐに使う予定はないが、予期せぬ事態に備えておく狙いがある。

　厚労省はアストラ社製を5月に特例承認。だが血小板の減少を伴う血栓症の副反応が海外で報告されていたことから、当面使用を見送る方針を示していた。

　関連学会が2日、血栓症の診断や治療に関する手引を公表したことを受けて、改めて使用を検討することにした。(共同通信より引用)

ワクチンの選択肢が増えたな🤔

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東京五輪開幕が１カ月後に迫った２３日、都庁（新宿区）周辺で開催中止を求めるデモが行われた。主催者らは「新型コロナウイルスで皆苦しんでいる。犠牲が出るのが分かっているのにやらせてはいけない」とアピール。集まった市民らはプラカードを手に「オリンピックやめろ」「中止だ中止」などと訴えた。
集まったのは六つの市民団体で、グループは都外の団体や、東京の次の開催地に決まったフランス・パリの市民にもデモを呼び掛けた。埼玉県蕨市から参加した女性教員（４６）は「中止すべきだとの意見が多いのに開催されるのはおかしい。声を上げて意思表示をしたい」と語った。(時事通信社より引用)

デモをやったところで中止になる事はないのだろうな🤔

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現在の重症者は４４人、
本日の患者の発生状況は６１９人、うち６５歳以上の高齢者は２７人、
新規陽性者数の直近７日間移動平均は４２２．７人、前週７日間移動平均は３８４．６人、対前週比は１０９．９％、行政検査件数の３日間移動平均は、６,７７３．７件、都の独自検査件数の７日間平均は、１１,０８０件です。
また、感染された方で１０人の死亡が確認されました。東京都発表の速報値です

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東京五輪・パラリンピック組織委員会は２３日、「収容人員の５０％で１万人まで」の観客上限が決まった、大会における観戦者ガイドラインを公表した。会場での飲酒は全面禁止となり、アルコール飲料の持ち込みも禁止。会場内での酒類販売も見送られた。

　組織委は会場での酒類の販売を認める方向で検討していたが、新型コロナウイルス感染防止の観点から断念へと転じた。当初はアルコール飲料会社「アサヒビール」とスポンサー契約をしている配慮もあり、販売を容認する方針を固めていたが、飲食店の酒類提供を制限している中での五輪への“特別扱い”に世論が反発。断念へと追い込まれた。
その他、ガイドラインではマスクの持参、着用を義務付け、接触確認アプリ（ＣＯＣＯＡ）の利用を推奨。人流抑制の観点から「直行直帰」、時差来場、分散退場への協力を求めた。大声での会話や、他観客との接触行為、路上での飲食、談笑の自粛を要請した。

　入場時の体温チェックは一次検温をサーモグラフィまたは非接触型体温計で行い、３７・５度以上の観客には二次検温を接触型または非接触型体温計で実施。３７・５度以上の場合は入場を断る。また、マスク非着用者（乳幼児を除く）も入場を断るとされた。

　会場滞在時も、飲食は「マスク飲食」を求め、声を発する応援、タオルを振り回す応援、ハイタッチやサイン、声かけは禁止された。

　遵守事項が守られない場合は、組織委の判断により、入場拒否、退場措置がとられる。この場合、チケット代金の払い戻しはしない。
(デイリーより引用)

開催まで一カ月なのにガタガタ
こんなんで成功するのだろうか🤔

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いま各地で新型コロナウイルスのワクチン接種が進んでいる。東京都目黒区では18歳から64歳を対象にワクチン接種券の発行を手作業で開始。ある女性は「受けるかどうかは別として、接種券だけもらっておこうかと思った」などと会場を訪れた理由について語った。菅総理は1日100万人を接種目標に掲げたが、現在はその数を超える勢いで接種が進んでいる。
一方、感染が拡大する若い世代のワクチン拒否という問題も表面化している。ワクチンを打たないと話す18歳の男女学生に話を聞くと「ワクチンの安全性がない」「確証がない」「副反応は嫌」「倦怠感などが心配」などの理由を挙げたが、筑波大学の原田隆之教授の調査では、20代に関して「絶対に打つ・たぶん打つ」と答えた割合が3割にとどまり、全世代の中で最も低い割合であることが分かった。その背景には、2回目の接種後に発熱、全身倦怠感、頭痛といった副反応がみられた割合が20代が最も高くなっていることも背景にあるのかもしれない。さらに薬局での品薄、副反応時に服用する解熱鎮痛剤などは保険適用外などという問題もある。

　おち内科・ペインクリニックの越智貴紀院長は「（接種した）3分の2くらいの方が（解熱鎮痛剤を）希望される。あくまで自費の診療を受けることになる。当院ではロキソニンではなく、一般的な解熱鎮痛剤であるアセトアミノフェン（カロナール）を出している。熱は下げるが、大事な免疫反応はあまり邪魔しない。私たちが出す処方薬は（市版のものと）ルートが違うので、今のところ在庫切れで困っているとかはない」と話す。
ワクチン接種については、もう一つの問題がある。それは、アナフィラキシーショックなどの諸事情によって"あえて"接種を行わない、行えない人々に対する圧力"ワクハラ"だ。ある30代の地方公務員の男性は「周りから『何で打たないの？』とか5人以上から聞かれまして…圧力というか、奇怪な者を見るかのような視線は感じた」と自身の経験を振り返る。

　また看護師のAさんは過去にアナフィラキシーショックを起こした経験があり、医療従事者のワクチン接種は受けなかったという。

「ナースの師長さんが、私だけがまだ1回も受けていないと。『それはどうなの？』『これはどうするの？』『今後どうする考えでいるの？』など、受けないのはあり得ないというぐらいの圧を感じた。これは働いてはいけないという感じになった」

　その後、Aさんは8年間務めた病院を退職。再就職しようと試みるも…

「2回受けていない方は申し訳ないですけどもお断りさせていただきます」

という定型句のような返事ばかり。結局、25件中24件は面接すらしてもらうことができなかったという。Aさんは自身の身に降りかかったワクハラについて「それが任意と言いながら、結局は現場で働くなったときに、とくに医療従事者なんかは拒否できない。それが一番つらい」とやり場のない思いを明かした。
Aさんの経験を聞いた元大王製紙会長の井川意高氏は「ワクチン反対派ではない」としながらもワクハラを巡る矛盾点を次のように指摘した。

「ワクチン打ったら大丈夫ということに一応なっている。心配な人、高リスク者は自分が打てばいいわけで、打ちたくない人に『打て』と強制するのはおかしい。いま、ワクチンは供給されている。若い人は副反応が怖いというが、ゼロリスクのワクチンはあり得ない。打たないことによって死亡なのか、重症なのか危険にさらされることと、副反応でちょっと痛い目に遭うことの確率を比較して、自分にとってどちらがメリットあるかという話。リスクのない、低い人たちにまで打てというのはおかしい」
（ABEMA『ABEMA的ニュースショー』より引用)

ワクチンハラスメント‥
ワクチン打つのは強制では無いのにね

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現在の重症者は４５人、
本日の患者の発生状況は４３５人、うち６５歳以上の高齢者は３２人、
新規陽性者数の直近７日間移動平均は４０５．９人、前週７日間移動平均は３７５．９人、対前週比は１０８．０％、行政検査件数の３日間移動平均は、５,２２８．０件、都の独自検査件数の７日間平均は、１１,０８０件です。
また、感染された方で５人の死亡が確認されました。東京都発表の速報値の

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　立憲民主党は、衆院選公約に消費税率5％への時限的な減税を「目標」として盛り込む方向だ。
秋までに行われる衆院選で野党勢力が勝利して政権交代を果たしても、参院では当面、少数与党で必要な法改正が困難との理屈だ。民主党政権時の経験から、公約実現性を重視する枝野幸男代表の意向が背景にあるようだ。

　「来年の通常国会の税制改正で、野党の協力を得られるように努力したい」。枝野氏は19日、立民の福山哲郎幹事長とのオンライン形式の対談で、衆院選での政権交代を前提に、与党の立場から消費税減税についてこう述べた。

　消費税率引き下げは、枝野氏が15日の衆院本会議の菅内閣不信任決議案の趣旨弁明で打ち出した。次期衆院選での野党連携を進めるのが狙いで、共産、国民民主両党も賛成しており、れいわ新選組は立民との候補者調整の条件に挙げる。枝野氏が踏み込んだことで、立民幹部は「衆院選の候補者調整の環境はできた」と強調する。

　公約盛り込みをめぐっては曲折もあった。経済政策担当の江田憲司代表代行が明記を主張していたのに対し、福山氏は「（政権交代後も）参院はねじれている。実現可能性は低い」と語るなど、幹部間でずれが生じていた。

　党関係者は「民主党政権の失敗を踏まえ、枝野氏は公約の実現性を重視している」と説明する。米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の県外移設や、無駄削減と「埋蔵金」で捻出した財源で目玉施策の実現を図ると訴えたが、果たせず2012年の衆院選敗北で下野した苦い過去があるからだ。

　福山氏は19日の対談で「あまり派手に政権を変えるとか、これをやるとか言うよりも、リアリティーを持って機能する政府をこの国に根付かせたい」と神妙に語った。

　立民には、野田政権当時の12年に消費税増税を決めた野田佳彦元首相ら財政規律派もいる。あくまで「目標」とするのは、野田氏らに配慮した面もあるとみられる。　時事通信社
(Yahoo!ニュースより引用)

目標じゃなくて、実現して欲しいですね🤔

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新型コロナワクチンの接種がすすんでいます。当初接種スピードが遅いのでは・・・と懸念していましたが、どこの自治体も頑張っておられ、子どもや職域の接種まで開始されることになりました。
第4波も落ち着きつつあるためか、「新型コロナはただの風邪」「基礎疾患がない人は軽症で済むのだから騒ぎすぎ」という意見を再びよく耳にするようになりました。
若年者や基礎疾患がない患者さんの大部分が軽症で終わることは間違いありません。その人たちにとっては、結果的に「新型コロナはただの風邪だった」と言えます。
同様の感染性を持つインフルエンザでは、国をあげてこれほど議論されることはありません。そのため、「騒ぎすぎ」という意見が出てくることも、よく理解できます。
しかし、新型コロナはただの風邪ではありません。改めて、以下にその理由を述べます。
理由１：重症化率が違う

医療従事者として実感される差は、「重症度」です。肺炎を起こす頻度が高いのです。私は長らく市中病院で呼吸器内科医をやっていますが、インフルエンザ肺炎で入院する人は、年に数えるくらいしかいません。コロナ病棟を有しているとはいえ、1施設で1年間に400例以上のウイルス性肺炎を診るというのは、異常事態です。
「周りに感染している人なんて誰もいない」という意見もあります。2021年6月12日時点での累積感染者数は約77万人なので、確かにインフルエンザほどは身近に新型コロナ感染者を目にしないはずです。しかし、もしインフルエンザと変わらないくらいの重症度なら、入院が必要な人はもっと少なくなるはずです。
「新型コロナだから入院閾値を下げている」というのは正しくなく、パンデミック初期は確かにそのような対応をしていましたが、最近は必要なケースのみにしぼって入院を引き受けています。
そのため、肺炎を起こした新型コロナ患者さんが、これだけたくさん入院しているというのは、ウイルスそのものの毒性が強いからに他なりません。
入院を要した新型コロナ患者さん8万9,530人と、季節性インフルエンザ患者さん4万5,819人を比較したフランスの研究では、死亡率はそれぞれ16.9％、5.8％という結果でした(1)。同様に、入院を要した新型コロナ患者さん3,641人と、季節性インフルエンザ患者さん1万2,676人を比較したアメリカの研究では、死亡率はそれぞれ18.6％、5.3％でした(図)(2)。入院を要した患者さんだけをみているのでいずれも死亡率が高いですが、インフルエンザよりも新型コロナのほうが重症化しやすいことが分かります。なお、現時点で日本において妥当な研究は報告されていませんが、インフルエンザと新型コロナの重症化に明確な人種差はありません（2021年6月13日午後23時追記）。
市中病院の医療従事者は、普段から入院が必要な患者さんばかりを診ているので、現場でインフルエンザとの違いを感じることができます。
しかし、それ以外はやはり軽症ですから、一般の人には「ただの風邪」としてうつってしまいます。たしかに「大部分は軽症」というのは決して間違いではないのですが、重症化リスクや死亡リスクが高いということがこれまでのウイルスとは違うところです。
理由2：集中治療用ベッドが逼迫する

「理由１：重症化率が違う」によって次に起こることは何でしょうか。そう、ケアを要する入院患者さんの数が増えるのです。入院しなくてもよい患者さんは、自宅やホテルで療養していただきますが、酸素飽和度が下がって酸素療法が必要になったり、食事が摂れなくなったりすると、入院が必要になります。
「日本にはたくさんベッドがあるんだから、それを新型コロナ用に転用すればよい」という意見もありますが、感染対策を講じながら診ていける急性期病床を無限に生み出せるほど、日本の診療体制は充足していません。
もし「頑張って感染対策をしなくてもよい」とすると、ケタ違いの感染者を生み出すことになります。上述したようにインフルエンザよりも重症化率が高いため、これにより重症者の絶対数が増加します。
ここで、病床逼迫に陥った大阪府の第4波を見てみましょう。大阪府には、600床あまりの集中治療用ベッドがありますが、新型コロナに使えるのは多くても224床というのが当初の試算でした。待機手術などを遅らせて捻出しても、せいぜい350床くらいではないかと思います（その他は救急患者や手術患者に使用されるため）。
この状態で、2021年5月4日に449人の重症患者さんが発生していました。重症病床に転院できない人がたくさん発生し、図の黄色の部分は軽症・中等症病床で診療せざるを得なかった重症患者さんをあらわしています。集中治療用ベッドの8割を一疾患が占めるというのは、通常の医療現場では考えられないことなのです。
通常使用している集中治療用ベッドのほとんどをあっという間に埋めてしまう感染症は、どう考えても「ただの風邪」ではありません。
「稀な現象も起こってしまえば1分の1」

「どれだけ低い確率でも、副反応が起こってしまえば、その人にとっては1分の1になる」ことから、新型コロナワクチンに対して不安に思われる気持ちはよく分かります。
しかし、「新型コロナのほとんどが軽症で済む」という事実の裏に、「どれだけ低い確率でも、重症化してしまえばその人にとっては1分の1」という致死的な新型コロナ患者さんも存在します。
自分より年下の新型コロナの患者さんに人工呼吸器を装着しなければならなかったとき、これは他人事ではないなと痛感しました。
保険に加入している人が多いと思いますが、保険というのは、「事象が発生する確率は低いが、万が一発生してしまうと損失が大きいもの」に対してかけるという鉄則があります。ワクチンにもこういう保険的側面があって、「たぶん感染しても私は大丈夫だろうけど、万が一にそなえて打つ」という感覚を私は持っています。
そして、個人の加入する保険とは異なり、これが集団免疫という大きな盾になり、社会や国の利益につながります。
(Yahoo!ニュースより引用)

コロナはただの風邪ってまだ言ってる人がいるんだね

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現在の重症者は４７人、
本日の患者の発生状況は２３６人、うち６５歳以上の高齢者は９人、
新規陽性者数の直近７日間移動平均は３９１．９人、前週７日間移動平均は３８０．４人、対前週比は１０３．０％、行政検査件数の３日間移動平均は、４,３７９．０件、都の独自検査件数の７日間平均は、１１,０８０件です。
また、感染された方で１人の死亡が確認されました。東京都発表の速報値です

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企業や大学による職域接種が２１日から本格化する新型コロナウイルスワクチン。普及が進む一方、インターネット交流サイト（ＳＮＳ）上では接種への抗議をあおったり、デマを拡散したりする動きも強まる。専門家は「ワクチンへの不安や警戒感だけでなく、そうした気持ちを理解されない『疎外感』がある」と分析。「接種を受けたい人も受けたくない人も、互いの判断を尊重し合うべきだ」と訴える。
ＳＮＳでワクチンの危険性を呼び掛ける人たちの投稿には「接種すると遺伝子を組み換えられる」「不妊の原因になるとファイザー社が認めた」などのデマも交じる。「打つと５Ｇ電波で操られる」「体が磁力を帯びる」といった荒唐無稽な主張も見受けられる。
こうした投稿を嘲笑するユーザーも多いが、リスクコミュニケーションに詳しい土田昭司・関西大教授（安全心理学）は「『ワクチン反対派はおかしい』などと安易にラベリング（レッテル貼り）して突き放すことは、事態をさらに悪化させる」と危惧。「社会が不安に寄り添わず、親身に話を聞いてくれるのはカルト集団や陰謀論者だけ、という状況は非常に危険だ」と警告する。
　実際、ワクチンの危険性を訴える人たちの投稿には、周囲からの孤立を嘆く意見が少なくない。
　ツイッターでワクチンに懐疑的な投稿をしていた２児の母を名乗る人物は「家族や友人に話しても分かってもらえない」「これまで大事にしてきた人との繋がりが切れてしまいそう」と吐露。子供への接種を進める自治体に集団抗議するＳＮＳグループの参加者らは「皆さんと共感しあい、団結できることが救いです」「親身に話を聞いて下さった」などと活発に書き込んでいた。
　土田教授は「法律上、接種は努力義務で、受けないことも認められている。社会はワクチンを打ちたくない人の気持ちに寄り添わないといけない」と強調。「他人に接種を強制するのも、接種を妨害するのも『リスクコミュニケーションの失敗』という意味では同じ。反対意見に耳を傾けて対話し、科学的事実に基づいた議論をすることが重要だ」と語った。
（時事通信社より引用)

ワクチン打つ、打たないは個人の自由だが、打つならリスクも理解したうえで打つべきだと思う🤔

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