Marche　ぷちそれいゆ

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zeraniumのブログ より転載

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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/12/index.html#entry-84631098


つまり、すでに中国の渤海銀行には、ユダヤ金融資本が入り込んでいるということです。

それは当然ながら中国政府も了解済みで、ある程度はユダヤ金融資本にも権益を分け与える代わりに、ユダヤの持つ資本力で開発を早めたいという考えのようです。

ユダヤ金融資本はかつて、満州の地にユダヤ国家を建設しようとしたことがあります。

ヨーロッパで迫害を受けていたユダヤ人は安住の地を求めており、関東軍がこれに応えて、満州の地にユダヤ自治州を作ろうとしたのです。これを「フグ化計画」と呼びます。

　　　「フグ化計画」とは、食べるとおいしいが毒を含んでいることを言います。

　　　つまりユダヤ人を引き込むことで、ユダヤ資本が持つ資金を呼び込むことができる反面、彼等の中には闇を支配者であるイルミナティが入り込んでいることから、影の支配者層に乗っ取られるリスクがあるのです。

　　　日本の敗戦によって、満州の地に計画されていたユダヤ人のフグ化計画は頓挫した結果、ユダヤはパレスチナの地にイスラエルを建国する方針へと切り替えました。

しかし結局、アラブの地にも受け入れられなかったイスラエルは、次に起こることが計画されている世界戦争で滅亡する運命にあります。

そこで再び、自分たちの住む国を求めて「第二次フグ化計画」を画策しているというわけなのです。

　　　さまざまな思惑が入り乱れるネオ満州国ですが、カギを握るのは北朝鮮、そして日本です。

このエリアは日本が満州を統治していた時代に、日本の先端技術を導入して近代的な施設を数多く建設しました。

そして現在も、中国東北部を含めた全土で稼働中の国家的なインフラは、それらすべてが大日本帝国時代に国策会社によって作られたインフラなのです。

それは南満州鉄道（満鉄）や朝鮮銀行、東洋拓殖などの巨大企業が、最先端のインフラを整備したのです。

　　　日本が満州エリアに残した各種インフラは、敗戦国となった日本がこの地域から撤退した後も大いに活躍しました。

満鉄は、1980年代に中国全土で改革解放政策が始まるまで、物資や人々の移動や東北部の経済発展を支え続けました。

(満州国当時の首都であり当時は新京と呼ばれた）長春や大連、瀋陽といった主要な大都市では、現在でも日本統治時代の建築物が現役で使われており、満鉄大連本社も大連鉄道有限責任公司の事務所として、当時の建物がそのまま利用されています。

　　　満鉄の出資で建設された昭和鉄工所は戦後に廃止されましたが、その施設は継承され、鞍山鋼鉄公司として戦後の中国国内の鉄鋼需要を支えました。

つい最近、上海宝鋼集団が登場するまでは、永い間中国国内では最大手の製鉄業者であったのです。

また、満州と朝鮮の国境近くの吉林省にある豊満ダムは、建設されたその当時では東洋一と言われる規模を誇ったダムであり、あれから70年以上経った今でも水力発電を行ない、農業用水や飲料水の取水地として現役で使われており、地域の人々の暮らしに貢献しています。

　　　しかしながら、こうした巨大インフラは現地の人々の技術では維持することができなかったので、終戦後、中国の要請で日本の技術者の多くが帰国せずに現地に留まったのでした。

それはソ連軍によって強制的にシベリアへ抑留された人々とは違い、中国政府に雇われて給料をもらって働く立場でした。

そうした日本人技術者の存在によって、メンテナンスしながら使われてきた施設群でしたが、さすがに建設から70年以上が経って全面的な改装が必要になっています。

しかも当時の日本人技術者はすでに亡くなっているので、補修・改装するためには日本の技術がどうしても必要です。

　　　実は尖閣諸島問題で日中の対立が先鋭化し始めていた2012年8月21日から24日の間、瀋陽軍の大佐が極秘裏に来日していたという情報があります。

おそらく当然満州国の再建に先立ち、日本からの投資を呼び込みに来たはずです。

これはすでに瀋陽軍が中国共産党管理下を離れ、独自に行動しているということになります。

「大宇宙連合からの啓示」　田村珠芳著　徳間書店より抜粋


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zeraniumのブログ より転載

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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/12/index.html#entry-84631098


　　　アメリカの次に世界の盟主になるのはネオ満州国のようです。

　　　その主導権を握るのは誰なのか、当然ながらこれは世界共通の関心事です。

北朝鮮、アメリカ、ロシア、ユダヤ、そして現在満州の地を握っている中国も手放したくはないはずです。
北朝鮮やアメリカとしては、満州を中国共産党の支配下から独立した特別行政区にしたいはずです。

そこで中国の瀋陽軍はこうした勢力と結びつき、新しい国家の再建を画策しているはずです。

中国共産党としては侵略した土地とはいえ、まがりなりにも中国の一部である満州地域で勝手なことをさせるわけにはいかず、満州の権益を逃さないために必死です。

　　　ロシアは太平洋側に出られる港で、冬凍らない港を喉から手が出るほどずっと欲しがっており、以前からこの地を狙っていました。

それが日露戦争が起きた理由なのです。満州の「北鮮三港」と呼ばれる清津（せいしん）、羅津（らしん）、雄基（ゆうき）といった港をロシアは使いたがっており、これらは戦時中に日本が造った港であり、大型の軍艦が十分停泊することのできる良い港です。

　　　日清戦争後に、満州の権益を争って日露戦争が起こり、その結果、日本が勝って満州地域を配下に収めました。

その後ソ連となったときに第二次世界大戦が勃発すると、終戦後のどさくさに紛れてソ連軍が満州エリアへと攻め込み、日本人を追い出すことに成功しました。

ソ連はそのままそこへ居座るつもりでしたが、その地に残ってインフラを重視した共産党の毛沢東軍によって、ロシア軍の進出は阻止されたのでした。

　　　そんな旧ソ連時代の経験から、権益入り乱れる満州地域を力ずくで奪うことには無理があると考えたロシアは、今度は北朝鮮や日本と友好関係を結ぶことで、満州、北朝鮮の港を自由に使えるようにしたいと考えています。

そのためにも日本とは仲良くしたいと考えているのに、しかしながら日本にはアメリカを怖れて、それに応えることのできる政治家がいないことが残念でなりません。

　　　さらにアメリカに巣食っていた闇の権力者であるイルミナティも、満州国に陰から支配を及ぼそうと狙っています。

このようなせめぎ合いの中で、満州の実権をどの勢力が握り、どのように落ちつくのかまだ予断は許しませんが、マカオやかつての香港のような、特別行政区といった形にはすぐにはならないと思われます。

朝鮮半島統一が成ったら、大陸の半島のいわば「フタ」に位置する瀋陽軍区が南北朝鮮を保護領とするのが自然でしょう。

そこで瀋陽軍と北朝鮮で結びつきを強めながら、しばらくは大人しく中国共産党の指示・命令を遂行するふりをするはずです。

いずれ世界大戦が勃発してしまえば、その時、一気に満州国建国へと邁進（まいしん）しようと考えているはずです。

そのネオ満州国の建設はすでに始まっています。

　　　そこは北朝鮮と国境を接する遼寧（りょうねい）省の省都であり、満州国時代は奉天（ほうてん）であった瀋陽では、現在2つの地下鉄路線を24もの路線へと拡大・整備しており、急ピッチで都市開発が進んでいます。

日本のODA（政府開発援助）で立ち上げた21世紀産業経済発展促進会という団体が中心になって、マカオやラスベガスのようなリゾート開発事業を行なっているそうです。

　　　日本側の責任者だという人物の話によると、中国政府が10万坪もの土地を用意し、そこに巨大なホテルを2つと、パチンコ店を3000店、ゲームセンターを1000店、飲食店を5000店ほど集積し、周囲をお濠（ほり）と城壁でぐるりと囲み、中はアミューズメントパークのような施設が誕生するそうです。

そして東西南北のゲートからしか入れないようにした上、入り口ですべての現金を電子マネーへと交換し、中ではそのお金しか使えないという仕組みです。

その工事はすでに始まっており、現在、各国の投資を募っているところです。

　　　この施設の建設には、2006年に設立したばかりの渤海（ぼっかい）銀行という新興の銀行が積極的に関与しています。

渤海というのは、朝鮮から満州にかけた広大な土地に栄えた古代都市の名で、満州族や朝鮮族の祖であり、日本人の遠い祖先とも関わりがあります。

ちなみに渤海銀行は現地の人々の銀行ではなく、イギリスのスタンフォード・チャーター銀行が親会社です。

この銀行は、イギリスの植民地支配に一役買った2つの銀行を母胎としており、それがアフリカ大陸で活動したスタンダード銀行と、インドや中国などアジアで活動したチャータード銀行が合併したものです。　　　

　「大宇宙連合からの啓示」　田村珠芳著　徳間書店抜粋

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@Petit_Soleil17 からのツイート

グローバルクリーン より転載

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http://www.global-clean.com/html/doku-haisetu_01.html

風邪が流行る季節になりました。

風邪は体内に溜まった毒素を排泄するための現象です。

風邪は外部から風邪の菌やウィルスが入ってきて感染して熱や咳が出てきたものと考えウィルスが悪いと考えている方がほとんどです。

風邪の菌、ウィルスは悪いのではなく、むしろ、天使のような存在で熱や咳、鼻水を通して体内の不要な毒素を排泄しようとして必死で働いてくれているのです。

血液を酸性に汚す食べ物を多量に摂って、体内に汚れた血液を多量にもっていますよ！と言う警告なのです。

風邪の菌による熱でも、原因不明の熱であろうと、その根本原因は血液の汚れです。

血液の汚れる食物を食べることで全身を循環した血液が臓器にどんどん入っていき、古い血液は分解処理され排泄されます。

血液が汚れていると分解処理に何倍もの働きをしなければなりません。

この臓器のオーバーワークによって臓器が過熱するようになります。

ウィルスによって発熱した場合でも、内臓の汚物処理のためのオーバーワークによる発熱でも、原因は酸性の汚れた血液が身体の中に溜まり過ぎたのが原因です。

酸性でも２種類の陰性の酸性と陽性の酸性の汚れがあります。

酸性の汚れ、毒素が臓器を全力回転させても処理できないので熱が出るようになるのです。
車やモーター、機械でもあまりの負荷をかけるとオーバーヒートするのと同じです。

細菌、ウィルスは血液の汚れ、毒素を食べてくれ、増えていくのですが、ある程度毒素を処理すると菌の役目が終えるのでこれを整理して元の身体に戻すために、これに抵抗する白血球が動員され、この抵抗が発熱という症状として現れるのです。

細菌、ウィルスは体内の汚物、毒素を分解処理する清掃局のような役目をもって、身体を守るためにやってくる天使の使命があったのです。

陰性の酸性食品には砂糖、甘い菓子類、ジュース、牛乳、植物油、など陽性の酸性食品には肉類、魚介類、卵、マヨネーズ、チーズ、バターなどがあります。

ではどうして血液が汚れるのでしょうか？

甘い物、砂糖が手に付いたら手がべトべトしますね。

水の中に入れたらドロドロとしてきます。
肉や魚介類の料理をしたら鍋も茶碗もべっとりとしますね。
水の中に肉や油を入れたら汚れを落とすのが大変になりますね。

これと同じで体内の血液の中にこれらの酸性食品が入ったら、べトべト、ギタギタ、ベットリとして血液も血管も内臓も汚れていくのです。
これを体内で分解処理するのがいかに大変か想像できると思います。
体内では、お皿や鍋を中性洗剤で洗うような訳にはいきません。
この過剰な酸性食品の汚れの処理で臓器に大変な負担がかかるのです。
酸性食品を食べてはいけないと言っているのではありません。

食べる量が多過ぎるのです。

極、少量にするか、１週間に１回にするとか、食べる量を減らしていかねば臓器は疲れ、よく風邪をひくようになり、寿命も縮まっていきます。

甘い物や牛乳、植物油、肉類、魚介類は全く食べない人はたくさんいます。

食べなくても栄養的にも体力的にも何の支障もありません。

主食とわずかのオカズ、ご飯と味噌汁だけで十分であり、このような粗食こそ最高の血液を汚さない、長寿食なのです。

粗食と言うのでなく素食というべきでしょう。

素食の少食こそ風邪をひかず、健康で長生きできる秘訣です。

風邪のとき、長ねぎの根の白い部分を５センチほどみじん切りにし、親指の頭半分くらいのひねしょうがを摩り下ろし、みかんの皮、３センチ四方くらいを細かく刻み、味噌小さじ半分、かつお節ひとつまみを用意し、大きめの湯のみ茶碗に入れて、熱湯を注ぎかき混ぜる。

熱いうちに飲み、暖かいおかゆを食べてすぐ寝るようにして下さい。

軽い風邪なら翌朝までに治り、熱も下がるでしょう。

高熱が出た場合は第一大根湯を飲んで、布団をたくさんかけて全身から汗を出して下熱して下さい。

第一大根湯は盃３杯の大根おろし、１割のしょうがおろしに醤油盃１．５杯から２杯加え、熱い番茶を４００ccほど注いで作ります。

病院で抗生物質の注射をし、薬をもらい、熱を下げて風邪が治ったと安心しがちですが、根本原因である酸性の毒素が身体から抜けたわけではないので又、風邪をひくようになります。

毎日の食事を改めることが何よりも大切です。

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@Petit_Soleil17 からのツイート

歴史的にみても、朝鮮半島は北に建国された国が政治力が強く、
南にできた国は滅亡する。

韓国も日本の援助を受けたから、発展することができた。

それを忘れて、恩を仇で返したら、滅亡の道を歩むしかない。

韓国には、部品メーカーはなく日本からの供給が途絶えたら、お終い。

竹島問題で日本を怒らせたのが、キッカケで韓国は滅亡するだろう。

北朝鮮と共に、中国の庇護の下で、清朝時代のように生きていくのだろう。

自業自得だから、しかたない…残念な国。(*´ω｀*)


およよと驚く毎日 　サイトより転載

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http://oyoyo7.blog100.fc2.com/blog-entry-1863.html

大統領の竹島視察で、韓国は、超えてはならない一線を越えてきました。
これにより、韓国滅亡論が、一気に増えてきました。

韓国大統領竹島訪問：滅亡の近づく韓国と勝利の近づく大日本帝国・北朝鮮
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/71076f99399f1612ce612ab008d7bc5f

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韓国のおごりと終焉　　　より　引用
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/4268127.html

以前のワールドレポートで指摘してきました韓国のおごり＝終焉、ですが、最終局面に入ってきており、韓国は今後怒涛の転落を見せることになります。

そしてこの転落の責任を日本になすりつけることで今の政権は力を維持しようとするでしょうが、アメリカはこのように奢った韓国を見捨てる動きをし始めており、韓国はその存在すら脅かされない事態になるはずです。

朝鮮国

韓国にとり悪夢というほかありませんが、北朝鮮とアメリカが手を結び、韓国はその傘下に入るという悪夢のような姿が今後出てきます。

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そもそもこの国。
米軍基地がありながらも反米です。

中国とは、領土を争って対立。
領土といっても、海面下の岩ですが。

北朝鮮とは、朝鮮戦争で敵対。
今も休戦状態です。

そして日本とは、竹島を巡って対立。
国際司法裁判所にも出頭しません。

やっていることは、周囲に喧嘩を売ることのみ。

こういう小さな国こそ、国際世論を味方につける必要があるのですが、やっていることは真逆の事ばかり。
オリンピック一つを見れば、その縮図が垣間見えます。

その結果、小国でありながら、どこにも味方がいません。
作ろうとさえしないのです。

だから、いざ何かあるとどうなるかは、もう明々白々ですね。

韓国は、日本の間接統治のために、人工的に作られた国。
中東のクソラエルと同じです。

用がなくなれば、解体される運命にあります。

米軍が撤退後、日本の経済協力も得られず、国家破綻。
そのどさくさに、北朝鮮軍が南進、占領。
国際社会は、それを容認。

北朝鮮が、自国以上の生活水準を許すはずもなく、その後どうなるかは、またまた明々白々。

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velvetmorning blog より転載

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http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/01/26/6702419

衆院選ですが、新聞読者の９割「投票に行った」そうです。 

以下 

毎日新聞　2013年01月24日　東京朝刊 

mainichi.jp/select/news/20130124ddm012010081000c.html 

毎日新聞など主要８紙が首都圏、近畿圏、中京圏、福岡県で昨年１２月の衆院選の投票行動を調査したところ、新聞読者の９０・０％が投票に行き、実際の投票率５９・３２％（総務省発表、小選挙区）を大きく上回っていた。新聞を購読している４エリアの男女４７８８人を対象に新聞広告共通インターネット調査媒体「Ｊ−ＭＯＮＩＴＯＲ」が１２月１７〜２２日に調査し、有権者３２０７人が回答した。 

mainichi.jp/select/news/20130124ddm012010081000c.html 


やはり、投票率５９・３２％は、あきらかな嘘でしょうね。 

でなければ、あれほど投票所に行列が出来るはずがない。 

不正選挙の都合上、少なくしたのでしょうね。 

新聞も、様々努力してきているみたいですね。 


そりゃ、おかしいと思いますよ。冷静に分析すれば、だれでも。。

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@Petit_Soleil17 からのツイート

各国が自給自足できれば、資源略奪戦争のない世界にできるはず！ (￣▽￣)

豪州が原油自給国に？［資源］/NNA.ASIA より転載

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 http://news.nna.jp/free/news/20130125aud002A.html

ブリスベーンを拠点とする石炭開発リンク・エナジーはこのほど、南オーストラリア（ＳＡ）州クーバーペディ周辺のアルカリンガ（Arckaringa）盆地で掘削と地震探査を行った結果、原油の推定埋蔵量が35億〜2,330億バレル（ＢＯＥ）に上るとの報告を発表した。推定範囲の最大埋蔵量は金額に換算して20兆豪ドル（約1,880兆円）以上と超巨額に上るとみられ、埋蔵量が確認されればオーストラリア全体の原油産出量を数倍上回る規模になるという。24日付ヘラルド・サンが伝えた。

同紙は、オーストラリアが原油輸入国から輸出国になる可能性もあると伝えており、リンク・エナジーのピーター・ボンド取締役は「オーストラリアが原油自給国になるかもしれない。ＳＡ州の資源保有のポテンシャルは高く、新しいシェールブームが起きる日も近い」とコメントした。ＳＡ州のトム・コートサントニス資源開発相は、「シェールガスとシェールオイルはオーストラリアのエネルギー戦略で重要な資源の一つ」と述べ、将来の同州の資源産業への期待感を示した。

リンク・エナジーはこれまでに、同盆地での探査に１億3,000万豪ドルを投じている。今後は、パートナーを探すとともに、１億5,000万〜３億豪ドル（約140億〜280億円）を投じて埋蔵量の確定作業を進める。

また英アルトナ・エナジーが今月から、さらなる資源を発見するため、同盆地での探査を開始する予定となっている。

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にゃんこのりうまち？？な日々 サイトより　転載

HAARP（ハープ）という最先端の兵器技術によって人工的に地震や台風を作り出す事ができる

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http://nyannko-kiroku.blog.so-net.ne.jp/archive/20130118

　このようなシステムからでは首相や天皇を中心とした国家プロジェクトは作り得ないし、今回のような福島原発事故に関しても文科省の下で管理されている想定内学者ばかりを集めてもエジソンが言うように時間と金銭の無駄という結果に終わるのである。

　と言うよりも、事態はその間にどんどんひどくなり、それによって一番犠牲となるのは国民や市町村民なのである。

　そして、世界も自動車や電機、機械製品などでコストダウン化された技術をもった日本が何故、原発事故を起こし、何故、事態の収拾ができず、何故、国民の安全を守れずに被害を拡大してゆくのか？と世界の人々が日本の技術力に対して疑問をどんどん抱いてゆくだろう。 　

そこで、原発事故が収まらない限り、世界中の人々が原発に対する不安がどんどん増長していくことになる。
結局はCO2削減というデッチあげのキャッチフレーズで原発を推し進めて来た裏の世界政府は、あほな日本のおかげで計画は失敗したとイライラしていることだろう。

　重要なので何度でも述べるが、先進国ならこの場合、アカデミーの人達が国王や大統領の指揮の下で事態を終止する訳である。

結局、日本は技術先進国であっても知的先進国ではなかった。

とすれば、世界最先端の科学（軍事秘密になっている）など想定内学者には知りようがないのである。

　そこでテスラの言葉を借りれば、99人の秀才が信じ込んでいたニュートンの重力理論を無にしてしまうような科学を考案したテスラの理論など信じ難く、ましてや、彼が地震や気象を超高周波発生器によって人工的に起こしたり、変えたりする事を発見、イヤ、発明したことなどは未だに米国国家の重要な秘密プロジェクトになっているために知る由もないのである。

　それゆえ、超高周波発生器を使った「高周波活性オーロラ調査プログラム」、その略称は頭文字を取ってHAARP（ハープ）と呼ばれるシステムに日本も参加しているけれど、このシステムが人工的に地震や台風を作り出すことができるということを知っている想定内学者はどれだけいるだろうか？

結局、日本ではごく一部の人しか理解できず、その為、HAARPという最先端の兵器技術は日本ではマニアチックな世界認識されているのが現状だ。

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@Petit_Soleil17 からのツイート

中国、資源求めアフリカでの勢力拡大続く+-+新興国情報. より 転載

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 http://www.emeye.jp/disp/OAA/2011/0928/stockname_0928_254/0/ 


米国の華字メディア・世界日報によるとアフリカ諸国に住む中国人の数が１００万人を突破したという。
中国のアフリカ進出は資源獲得とアフリカ９億人に向けた自国製品販売が目的で、アフリカにおける中国人の数は０１年の１２万人からこの１０年で１０倍に。
投資もインフラ整備から病院建設、資金提供など広範囲に及び、昨年の中国からアフリカへの投資額は１００億ドルを超している。

　中国がアフリカで資源獲得に向けて燃やす執念は凄まじい。アフリカの原油埋蔵量は世界の１０％にすぎないにもかかわらず、すでに中国の原油輸入量の１０％以上がアフリカからのもの。
アンゴラで特に多くの資源案件を抱えるが、スーダン、ガボン、コンゴをはじめ、多くの国とエネルギー・経済協力関係の強化で合意。
ＣＮＰＣ（中国石油天然ガス）、ＳＩＮＯＰＥＣ（中国石油化学）、ＣＮＯＯＣ（中国海洋石油）を中心にアフリカにおける多くの石油権益を保有する。
また、中国政府はレアメタルなど石油以外の資源についての投資も積極的に行っており、まさにアフリカ中の資源を獲得するような勢いだ。

　一方で、中国にとってアフリカにリスクがないわけではない。
中国のアフリカにおけるインフラ整備は資材、人間などすべてを中国本土から持ってくるやり方で、中国人がアフリカで急増している背景にはそういった理由がある。

　ただ、中国本土からすべてをパックで持ってくる方式は現地アフリカにあまり利益が還元されず、摩擦も引き起こす。
現地の武装勢力に中国人が襲撃される事件が各国で実際に発生しており、例えば０７年４月にはＳＩＮＯＰＥＣが開発中の油田施設が襲撃され、大勢の人間が死亡する事件が発生した。
中国人が必ずしもすべてのアフリカの人々に歓迎されていないことを示す事実だろう。

　ただ、アフリカ各国の政府にとって中国による投資は、なかなか進まないインフラなどを整備する絶好の機会。両者の思惑が一致する限り、アフリカにおける中国の勢力拡大は続き、存在感を増しそうだ。

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@Petit_Soleil17 からのツイート

コレは、ビックリ！  知らなかった。
アフリカより、中国の賃金が安いとは！
だから、アフリカで中国人に低賃金で使われるのが問題になるんだ。

朝日新聞グローブ   より 引用

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http://globe.asahi.com/feature/100816/03_4.html

アフリカが中国をはるかに上回っているものがある。賃金だ。

アジア経済研究所地域研究センター長の平野克己が国連資料をもとに計算したところ、南アフリカを除く地域の製造業の平均賃金は年2474ドルと、中国（504ドル）の5倍近い。2000年当時の統計なので、この差は縮まっている可能性はあるが、なぜアフリカの賃金はそんなに高いのか。

からくりは、アフリカの物価高にある。農業の生産性が低いため収穫量が上がらず、食糧価格が高止まりする結果、賃金水準を押し上げているのだ。このため、失業率が高いのに賃金が下がらない、というジレンマが起きる。

外資を呼び込むにも、飲料を瓶に詰めるような資本集約型の製造業はともかく、本来なら雇用増に結びつく縫製や機械の組み立てといった労働集約型の製造業からは、「人件費が高すぎる」と敬遠されがちだ。

教育も課題となっている。成人の識字率と総就学率から算出した国連開発計画（UNDP）の教育指数は、東アジア太平洋地域が0.849なのに対し、サブサハラ・アフリカは0.597。国によっては教育予算もわずかで、学用品の配布や学校建設、教員の確保といった問題が立ちはだかる。

企業や援助機関が肩代わりして社員らの教育にあたるケースもある。


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中国共産党のジレンマ より転載
　〜それでも東南シナ海とアフリカに進む中国〜. 

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http://plaza.rakuten.co.jp/da110011/diary/201210150001/?scid=we_blg_tw01 


中国は「世界の下請け工場」であり、発注者の外資が手を引けばすぐ倒れる脆弱な経済大国だ。

中国企業は安物づくりに特化して、モノづくりの国として成長しなかった。
安物を作るしかないゆえ、中国人の90％は低賃金を宿命づけられている。

中国の貧富の格差は先進国最悪･･･というより異常で絶望的なレベルというべきだろう。

富裕層上位10％と貧困層下位10％の格差は実に約18.4倍。（※国連貧富比両端10%）
格差が20倍近いというのはまともな先進国ではありえない。
財政破たんが噂されるイタリア、ギリシャですら10倍ちょっとだ。
ちなみに格差社会が社会問題化している日本は4.5倍でしかない。

経済の急激な失速にあせった中国政府は2011年の第12次五ヵ年計画の中で「（海外からの）投資と輸出に大きく依存する成長方式からの脱却」との目標を掲げた。

要するに外需依存から内需重視への転換である。

しかし、かつての日本のように具体的な方策は挙げられなかった。

それはそうだろう。
内需転換のためには労働者の賃金と文化度を上げなければならない。

だが、それは中国共産党が60年間避け続けたことだ。


○中国7億人は政策貧民であり、政策愚民である
実際、7億人を超貧困に固定し、愚民化するのは中国共産党の政策だった。

7億の貧者がいなければ、外国は下請け工場を造ってくれない。発注もこない。

中国共産党は彼らに富と知恵を与えることを避けてきた。

ダンピングを続けたかっただけが理由ではない。

中国共産党が最も恐れているのは大衆が知恵と金を持ち「市民」になることだ。

大衆が力を持つと独裁政権＝中国共産党は打倒されてしまう。

ここに内需拡大したくても決してできない中国共産党のジレンマがある。

彼らが知恵を得ないよう、中国共産党は報道、出版を徹底的に管理し、インターネットを監視している。

矛先が自らに向かわなくするため、仮想的として日本を憎むよう教育する。

貧者化・愚民化と「反日」は密接な関係がある。

7億の貧者にまともな人権はない。基本的にデモは許されない。
唯一当局がデモを許すのが「反日デモ」なのだ。

反日デモが激しいのは日本が憎いからばかりではない。
日頃のうっぷんを晴らす、唯一と言っていい機会だから爆発するのだ。
そして、貧しい反日デモ参加者が2005年と2012年にやったことといえば抗議ではなかった。

海外メディアが見たのは、警官立ち会いのもと公然と繰り広げられる破壊と略奪だった。

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