Marche　ぷちそれいゆ

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素美女王のブログ より転載

いよいよ週刊誌に原発のマグナ社が登場

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http://ameblo.jp/sumi-jon/entry-11475448927.html


福島第一原発にイスラエルの会社の｢謎｣

週刊　現代（掲載開始）

4月下旬、福島第一原発1号機原子炉建屋の立面図がネット上に流出し、世界中に晒された。

安全管理の脆弱さは津波対策だけに止まらないようだ。

そしていま、またも気になる話が持ち上がっている。

イスラエルの主要紙2紙が次のように報じたのだ。

〈防衛会社マグナBSPが福島第一原発内に設置した監視カメラは、問題が起きている炉心を内部当局者の視点で撮影し続けている〉(エルサレム･ポスト紙)

〈約1年前に導入されたマグナ社の警備システムは、(中略)放射性物質を入手しテロに利用しようとする敵対分子から発電所を守るため設計された〉(ハアレツ紙)

　記事によれば、福島第一原発の警備システムの一部を日本の企業ではなく、イスラエルの会社が請け負っているという。

マグナ社は10年ほど前に設立された社員十数名の会社で、昨年から東京電力と技術導入のため協議していたとのこと。

同社トップのハイム･シボーニ氏は、エルサレム･ポスト紙の取材に｢このカメラは放射性物質を感知することができる｣と話している。

　ではなぜ機密性の高い原発の警備システムの一部を外国の企業が請け負っているのか。

原子力安全･保安院は、｢福島第一に限らず、どんな機器を採用しているかは保安院に報告の義務はないため把握していない｣とする。

東電は｢セキュリティに関しては一切お答えできません｣とノーコメント。

　たしかに外国製機器を採用してはいけない、といった規定はない。

ただ、シボーニ氏は、｢カメラの映像を受信するシステムに遠隔アクセスの設定もできるが、その許可は下りていない｣と明かしている。

安全保障･危機管理専門家の古川勝久氏はこう話す。

｢これが事実であるなら、原子炉建屋内の重要な装置や機器の場所に関する情報等、核物質防護関連の機密情報が外部に漏洩するリスクが考えられる。

外国企業とシステム運用ルールをしっかり決めて、契約履行の着実な管理が必須です｣

　原発に対する不安は消えるどころか、増える一方だ。

（掲載終了）

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原発事故がおきてから、空気清浄機を使うようになった。

マイナスイオンが部屋に充満していると、ホコリとか除去してくれる。

なんか、体調わるいって人には、お薦めします。　

宇宙人の独り言 サイトより転載

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http://blog.goo.ne.jp/mama0114/e/d2cb7f7744553ab0f8b2d4d72ae27c68

裏天皇家「八咫烏」とは何か

次世代の天皇家は京都へ戻る

裏天皇として八咫烏組織に君臨する３羽の「金鵄」

忍者組織を創設したのは「聖徳太子＝秦河勝」だった

古の神社に伝承される「龍の呪術」

プロの殺し屋は幼いころから殺人術を叩き込まれる

山の民ネットワークとスパイ学校

伯家神道の背景にはフリーメーソンの儀式がある

日本にある「イスラエル三種の神器」こそがすべての鍵である

「失われたイスラエル１０支族」のミステリー

イスラエル大使館も「日本人は同胞だ」と認めた

日本の「三種の神器」に隠された仕掛け

日本をがんじがらめにする鎖がすべて外れる日は近い

新たな地震のために核爆弾が日本へ密輸される

だが、日本は奇跡によって守られている

欧米の闇に潜む支配階級の起源は中近東にある

ローマ帝国の血筋が現在の「ルシフェリアン１３血統」になっている

ナチスのルーツはローマ帝国がつくったドイツ騎士団にある

９・１１テロの直後、「愛国法＝ナチス憲法」が成立した

戦後の日本はナチス＝ＣＩＡによって支配されてきた

暗殺方法にも「お国柄」がある

ヒトラーはローマ皇帝となり「世界独裁政府＝千年王国」をつくろうとした

日本人は「ナチス式プロパガンダ」によって徹底的に親米化された

「同性愛ネットワーク」で互いの自由を縛りつけ、結束を固める

バチカンが画策する「世界宗教統一」

「ヨハネの黙示録」の「偽預言者」と「獣」がまもなく現れる

経済破綻寸前のアメリカが打ってくる「次の一手」

フィリピンに埋蔵された日本の金は実在するか

「山下財宝」の山下奉文大将はフィリピンで匿われ高齢まで生きていた

永田町で裏で操るフィクサーの存在

中川昭一の英断が欧米による世界政府の野望を阻止した

福島第一原発の警備システムはイスラエル企業が担当した

関東を放射能地獄にする「スカイ・シャイン現象」はいつでも起きうる

「関東の放射能汚染」はデマか否か

アメリカ東海岸を１００メートル級の大津波が襲う

「バチカン銀行の破綻」は吉と出るか凶と出るか

中国はまもなくアメリカによって解体させられる

「日本人削減計画」はすでに進行している

エルサレムを襲う地震が第３次世界大戦のきっかけとなる

私たちが教わった歴史は、操作されたもので、正しい歴史ではない

北朝鮮は日本の味方、同胞

ＩＭＦは、ロスチャイルドの泥棒機関だ

賄賂と自然死に見せかけた暗殺で権力維持している

月は、天体でなく闇の建造した人工の衛星である

長野県の某所には、巨大な軍事施設が密集している

プラズマシールド兵器は、あらゆる兵器を日本上空で破壊する

（参考：飛鳥昭雄　ベンジャミン・フルフォード著『八咫烏と闇の世界権力の真実』ほか）

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レコードチャイナ より転載
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中国、地下水汚染も深刻、宣戦布告すべき事態だ！
待たれる政府の早急な対策―米華字紙

http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=69582

2013年2月19日、中国・山東省の製紙工場や化学工場が高圧ポンプを使って地下の土壌に工業廃水を排水していることによって、深刻な地下水汚染が発生していることがインターネット上に暴露されたことを受けて、環境保護活動家やメディアも地下水汚染に注目するようになっている。

一般市民が“微博”（中国版ツイッター）を通じてこれを明らかにすると、各界で論議がまき起こっている。
米華字紙・僑報が「水資源を守れ、中国は地下水汚染に宣戦布告すべき」として報じた記事を中国紙・環球時報が伝えた。

同様の地下水汚染は以前から取り上げられている問題。2010年5月付けの中国時事誌「半月談」誌では、一部の劣悪企業が高圧ポンプを使って工業廃水を地中に排水し、排出基準に関する当局の検査を回避していると伝えた。

また、2011年8月には雲南省で工業廃水による土壌汚染が水質悪化を招き、癌を発症する住民が急増。

2012年1月には広西チワン族自治区の企業が、高濃度のカドミウムを含んだ廃水を地下鍾乳洞に違法に廃棄していたことをメディアが伝えている。

中国はもともと水資源が乏しい。

国民の飲用水の3分の1は地下水を水源としている。

しかし、ある統計では地下水の90％がすでに汚染され、安全な地下水は3％しかないというデータもある。

違法な排水に対する厳罰化や環境保護・国土・水利・公安など関係機関の連携、市民からの通報システムの整備、国家第12次五カ年計画（2011年〜2015年）で計画されている地下水資源の徹底調査や諸外国の経験の応用などを含めた長期的な治水・水質管理を行う仕組み作りを早急に進めるべきだと、記事は指摘している。（翻訳・編集/岡田）


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日本でも飲水には気をつかいたい。

おいしいお水が一番のぜいたく！　(*^^)v

オルタナティブ通信　より転載

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http://alternativereport1.seesaa.net/article/324260830.html

次期・アメリカ中央銀行総裁・議長＝事実上の世界の中央銀行総裁として名前の上がっている、スタンレー・フィッシャーとは何者か


　財産を最も迅速に増やしたいのであれば、イスラエルの戦争に投資する事が、最も早く財産を増加させる近道である。

イスラエル建国当時、イスラエル人は１丁１０万円程のピストル３丁＝３０万円を購入し、深夜パレスチナの農家に「強盗」に押し入った。
パレスチナの老人、子供、農民夫婦全員を、皆殺しにし、あるいは銃で脅迫し追い出し、５０００万円相当の、農家と広大な農場を奪う。

一晩で、３０万円が５０００万円に「化ける」。
１日で１７０倍、年率換算で６２０万％の高配当ビジネスである。
６２０％ではなく、６２０万％である。

これがパレスチナ問題の深層であり、

パレスチナ戦争とは、「極めて高配当」の投資ビジネスである。

パレスチナ人が住み、耕していたパレスチナの農地の９３％が、こうして軍事力でイスラエルに奪われて来た。

９３％＝ほとんど全ての農地を、イスラエルが略奪した事になる。

住民であるパレスチナ人が全員追い出され、村全体がイスラエルに奪われた村は、５３１に上る。

仮に１つの村に１０００人が住んでいたとすれば、５３万人もの農民が住宅と農地を、暴力で奪われた事になる。

　世界各地の貧困地帯、紛争地域で、無料の医療活動を続け、ノーベル平和賞を受けた医師の集団「国境なき医師団ＰＨＲ」は、パレスチナで調査活動を行い、「イスラエル軍に射殺されたパレスチナ人の過半数は、背後から頭を撃ち抜かれている」と報告している。

「パレスチナ人が襲撃して来たので正当防衛で射殺した」と言うイスラエル側の主張は、全くの嘘である事が分かる。

背中を向けて逃げる武器を持たないパレスチナ人を、イスラエル軍は、背後から、しかも殺害目的で、最初から頭を射撃している。

正当防衛なら、正面から手足を射撃しているはずである。

　米国は、このイスラエルに対し多額の軍事援助を行っている。

２００４年には、イスラエルの核ミサイル研究「のみ」に１億３６００万ドルを、米国はイスラエルに援助している。

日本の沖縄に駐留する米軍の活動費用を、日本が負担している事とは正反対である。

日本から米国は「金を絞り取り」、イスラエルがアメリカから「金を絞り取っている」。

アメリカのボスがイスラエルである事が、明確に出ている。

アメリカの資金援助によってイスラエルが核ミサイルを持ち、「奪われた土地をアラブ人が取り返そうとすれば、核ミサイル攻撃を受ける」という脅迫行為が行われる結果となる。

このイスラエルの核ミサイル企業の経営者が、前ブッシュ政権のチェイニー副大統領であった。

アメリカ政府は、チェイニー副大統領の企業に、１億３６００万ドルもの「資金援助」を行ってきたことになる。

ホワイトハウスの政府要人が自分の経営企業にアメリカの国費を「資金援助させる」。
公金流用である。

アメリカ政府からの資金援助に「気を良くした」イスラエルの核ミサイル企業は、アメリカの軍需産業から兵器・核ミサイル部品を購入する結果となる。

こうして中東戦争によってアメリカ経済は「活性化する」。

６２０万％の高配当の「土地略奪」ビジネスで得た資金が、イスラエル軍事産業からアメリカ軍事産業への支払いに使われる。

この「支払い」によってアメリカの国家産業＝軍事産業とアメリカ国家の財政が「運営されている」。

土地と家族の命を奪われたパレスチナ人の「嘆き」によって、世界の覇者＝アメリカが豊かな生活を送る。

これが世界経済と国際政治の「現実」である。

　そして、この中東戦争という略奪ビジネスに、世界中から「高配当」を求め、投機資金が集まって来る。

長い間この資金集め担当を担って来たのが、銀行ベアスターンズの経営者アラン・グリーンスパンであった。

長年、米国中央銀行ＦＲＢを支配し、「世界の金融の中枢」となり、金融界の「神様」となって来たグリーンスパンが、なぜ世界の中心と「成る事が出来たのか」。

それは、グリーンスパンが、イスラエルの略奪ビジネスを「仕切って」来たためである。

誰でもが、この略奪ビジネスに投資出来る訳ではない。
グリーンスパンの「承諾」が無ければ、投資を「受け付けて」もらえない。

世界中の大富豪達が、グリーンスパンに「気に入られよう」と、グリーンスパンの「ご機嫌を取る」。

皆がグリーンスパンを「持ち上げ」、世界の中央銀行・米国ＦＲＢの総裁＝議長に祭り上げて来た。

これがドルに支配された世界経済・金融の中枢＝アメリカ中央銀行の総裁の権力の源泉である。

現在、アメリカ中央銀行・ＦＲＢの議長バーナンキの恩師である、スタンレー・フィッシャーが次期・ＦＲＢ議長の有力候補として世界の金融界から支持を受けつつある。

フィッシャーは、「イスラエル中央銀行の総裁」出身である。

なぜイスラエルであるのか、理由は明らかである。

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Marcheぷちそれいゆ

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zeraniumのブログより　転載

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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2011/08/post-5dc2.html

アインシュタインと同じくテスラは、自然エネルギーを取り込んで人類に役立てる技術を提供することに献身していました。

それによって、飢餓や世界中の苦しみに終止符を打とうとしたのです。

地球上のすべての社会の益となるように使われるはず、と彼が信じていた技術で人類を力づけようというのが彼の当初の意図で、地球の自然のエネルギーを利用して、地球の住民にフリーエネルギーを与えようという崇高な考えを持っていたのです。

　　　しかしアヌンナキの子孫である闇のエリートたちの基本的な計画はそれとは違っていました。

地球に関する彼らの利用計画は常に、自分たちに都合のいい利己的な考え方が土台になっていました。

金儲けのために地球から資源を奪い、人類はその盗み出された資源を求めて消費するしかないという状況を作り出すのが、アヌンナキによる人類の支配が始まった当初から人類に向けられた計画でした。それはあなた方の歴史が記録され始める何千年も前のことです。

　　　ニコラ・テスラが始めのころ持っていた意図は崇高な目的のためでした。

　　　しかし残念ながら人間としての彼は、未解決の我執（自我、エゴ）を抱えていたので、闇の権力者がそれを見逃すはずはなく、彼らはそれを利用することでテスラを自分たちの利益のために取り込もうと考えたのです。

未解決の我執（欲、執着、エゴ）こそが、彼らの餌であったからです。テスラは、地球の物理的エネルギーを利用することができれば、地球上の世界は永遠に変化するということを知っていました。

しかし不幸なことに、人類にフリーエネルギーをもたらすという彼の異次元的なビジョンは、既に地球の資源を所有していた企業によって却下されました。

彼らは既に、盗み出したエネルギーをあなた方に売っていたからです。

　　　彼らはテスラに対する激しい反対運動を展開したために、彼のアイディアに対する冷笑と不信感はどうにもできないほど大きなものになり、全人類がフリーエネルギーを使えるようにするという彼の主張は、科学界のジョークにされたのです。

その後、落胆したテスラのもとに、闇のエリートに属する見張り役である軍隊のリーダーがやって来ました。彼らは多額の経済的支援や、彼らにしか提供できない機械の使用を許すことで、テスラの研究の成果を独占しようと考えたのです。

それと同時に、テスラに大きな注目が集まっていたので、彼を公的な場から遠ざけることで、闇の（米国）政府の計画の妨げとなるのを防ぐという謀略の一部でした。

彼には管理された実験環境が与えられ、そこでは自由に、アメリカの軍隊とそれに「協力的な」私企業のために、革新的な動力装置などを設計し、開発することができたのです。

　　　このようにして、彼の精力は注がれる方向が変わり、彼が本来持っていた意図は妨害されたのです。

つまりは闇の権力者に、人類に自由をもたらすこのような技術を与えるつもりなどないからです。

そしてニコラ・テスラは自分の名誉と欲に屈し、その知識を（米国）軍隊の闇の力に差し出したのでした。

彼が若い頃に持っていた、全人類にフリーエネルギーを与えて、直線状の時間から人類を解放するというビジョンは、やがて、かつてアトランティスが持っていた「人間を支配するための装置」の設計をすることに、再び取って代えられたのです。

それは彼が再び向き合うために、カルマの選択として過去世から持ってきた記憶でした。

　　　彼はこの時期、何千機という飛行機を墜落させたり、敵の大部隊をその場でまとめて殺したりできる、非常に強力な「殺人光線」を完成させたと報告しています。

彼が言っているのはつまり、アトランティス大陸を海底に沈め、地球の中核まで震撼させ、オーラを大気圏の外側の層まで揺るがした、まさにその技術のことだったのです。

テスラは２０世紀の始めに、「殺人光線」装置を作動させました。

そしてそれを使ったシベリア奥地で起きた爆発はその規模があまりに大きく、あまりに破壊的で、原子爆弾の爆発ですらその衝撃の大きさにはかないませんでした。

この歴史的事件は、隕石の墜落であるとか、彗星が地球に衝突したなどと説明されていますが、ツングースカの原野に残された破壊の跡は、実はテスラによる狂気の発明の結果だったのです。

　　　ニコラ・テスラとしてこの世に転生した魂は、再び、愛よりも権力を選びました。
　
　　すべての者が心を一つにした状態よりも、自分の自我を選んだのです。

そしてこの選択が、地球の運命を永遠に変えてしまいました。

アトランティスでそうであったように、この強大なパワーの知識は、この惑星に生きるあらゆる存在のあり方を決定することになりました。

それどころか、惑星そのもののあり方まで決定づけることになったのです。

　　　HAARPとその真の目的に関する私たちの分析の裏づけとして、テスラが晩年、「いつの日か、エネルギーは別の惑星に送られる」、と予言したと言われていることを思い出してください。

彼のこの発言は、彼が作った「共振波動起爆装置」を使ってニビル星を地球のそばに引き寄せるという、アヌンナキの計画について直接言及してはいませんが、彼の無意識下の記憶が言わせた言葉に他なりません。

それはまさにかつてアトランティスに生きた、「殺人光線」の設計者であるテスラに代わり、HAARPの新たな技術者たちがアラスカの原野から今も試みていることなのです。

　　　もしかすると、彼は三度（みたび）そこに、ハルマゲドンを待つ汚れた雪の上に、生きているのかもしれません。


　　　　　　　　「地球大変動の危機を救うアセンションの光」　シリウスの超叡智�A
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　パトリシア・コーリ著　　徳間書店

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　抜粋したもの

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１９０８年のシベリア、ツングースカの大爆発は隕石が落ちたのではなく、
ニコラ・テスラの殺人兵器の実験だった！

先日のロシアでの隕石の落下もたぶん、米軍の攻撃だったのだろう。

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オルタナティブ通信
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/124783770.html

中国北京の西宛に、中国共産党中央調査部というビルがある。

通称「中調部」と呼ばれるこの組織は、中国版ＣＩＡと呼ばれ、その諜報＝スパイ能力はＣＩＡの１０倍と言われている。
　西宛のこのビルの４Ｆに「特殊組織対策部」という組織がある。

テロ組織等への対策本部という名目だが、実際にはチベット独立運動等への弾圧を仕事としている。
やり方は極めて乱暴で、独立を主張する人間を誘拐し殺害するという、荒っぽい仕事のやり方を取る。秘密工作と言う名の殺人部隊である。

　この特殊組織対策部の現在の最大の課題は、ウイグル自治区の独立運動の弾圧である。

この地域は、原油の埋蔵が確認されているだけでなく、ロシアから中国へのパイプラインの通過地点という要所になっている。

中国経済にとって生命線である。

　この地域の独立を抑えられなければ中国という国家の統一は崩壊するとまで言われる、国家統一の要である。

　ウイグルの独立運動は、アフガニスタン問題、チェチェンの独立運動と連動している。

　チェチェンの独立を何としても阻止したいロシアの諜報部と、ウイグルの独立を阻止したい中国の中調部、そしてアフガニスタンの米国からの独立を目指す、米国から見た場合の「アフガニスタンのテロ組織」対策に奔走するＣＩＡが、この地域で連携し一体化し、動いている。

　チェチェン問題でロシアのプーチンが「お手上げ」状態になると、プーチンのボスであるロシア・マフィアの本拠地イスラエルのモサドが出てくる。

現在、チェチェンに網を張り、そこで諜報活動を本格化させ、独立運動への暗殺テロを行っているのが、イスラエルのモサドである。

　東京、ワシントン等々、世界の諜報機関が暗躍する地域は、当然その国の首都、政治・経済の中心地である。

　ロシア諜報部、ＣＩＡ、中調部、モサドが暗躍するのは、ウイグル、チェチェン、アフガニスタンを含むこの地域が、やがてヨーロッパ、ロシア、中国、日本を含む「統一ユーラシア経済」、「統一ユーラシア国家」の交易の中心地となり、都市の発展の在り方次第では、この地域が「統一ユーラシア国家」の首都となるからである。

　ウイグルの石油、天然ガス・パイプライン企業を支配下に置く事は、日本にとって中国、ロシアの生命線を押さえるだけでなく、「統一ユーラシア国家」の動脈を押さえる事にもなる。

今ならウイグルのパイプライン企業を安価に入手出来るが、日本政府にそのような先見の明があるのか。

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携帯サイト登録奉行

オルタナティブ通信  より転載
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/124303548.html

　チベットでは、西暦２０００年を前後して銅、亜鉛・鉛、鉄鉱石の鉱山・鉱床が多数発見され始め、現在、中国政府が公表しているだけで、チベットのみでの年産が銅２００万トン、亜鉛・鉛が１０００万トンを超えている。

　また、さらに最近、わずか１ヵ所の銅鉱山で年産７８９万トン採掘可能な鉱山が発見されている。これは世界最大規模である。

中国政府は、こうした資源を運搬するために青海ーチベット間の１１４５キロに渡る青蔵鉄道を建設し、一昨年、完成させている。

　しかし、この資源開発からはチベット人が排除され、漢民族だけが資源を独占し、その利益は漢民族だけが独占している。鉱山開発による環境破壊も進んでいる。

　そして漢民族だけが鉱山開発の利益を得るために、続々と漢民族のチベット移住が行われ、漢民族がチベットで多数派を形成しつつある。チベットの中心都市ラサでは、既にチベット人１５万人に対し、流入した漢民族が２０万人となっている。

こうした漢民族の大量流入で、チベットの独自文化・生活習慣が漢民族化され、事実上のチベット文化の安楽死、チベットの「亡国」化政策が行われ、また資源略奪が続いている。

　資源を豊かに持つチベットの鉱山・鉱床の面積は、現在確認されているだけでも、総計で米国のカリフォルニア州、テキサス州、モンタナ州の３つを合計した広さになり、その無尽蔵な鉱床から、今後、どのような金属がどれ程見つかるか予測不可能であり、近い将来チベットが世界有数の資源大国になる事は間違いない。


　チベットを中国が軍事力で制圧し、植民地支配する理由はここにある。

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オルタナティブ通信 より転載
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/125264646.html

　ロシアのサンクトペテルブルクの都市再開発が、米国のベクテル社と韓国のラッキー金星によって進められている。

　ベクテルは、ブッシュ前大統領一族の経営する世界最大の原子力発電所・建設会社である。

別名「株式会社ＣＩＡ」と呼ばれるベクテル社は、元々、ナチスのアドルフ・ヒトラーとブッシュ一族が「共同で」創立した企業であり、現在、その経営戦略の「策定」を担当しているのが、コンサルタント会社マッキンゼーである。

日本でも、このマッキンゼー出身の都知事選挙に出馬し落選した大御所？評論家、最近、流行の社会福祉問題にマッキンゼーの統計手法を適用する女性評論家が「活躍している」。

社会政策に、費用対効果の数量計算・統計計算の手法を最初に導入したのは、アメリカの核兵器・核ミサイル戦略研究所＝ランド研究所であり、日本の広島・長崎に原爆を投下した場合、通常の爆撃に比較して、どれ位、費用対効果があるか、原爆投下によって日本社会に、どれ位、恐怖と社会的アノミー＝無気力を生み出し、「闘ってもムダであり、常にアメリカに従う方が良い」とする心理的効果を生み出すかを、「冷徹に統計計算した」のが、マッキンゼー手法の始まりであった。

　このマッキンゼーは、単なるコンサルタント企業ではない。アフガニスタン戦争、イラク戦争において、軍事作戦と、その費用対効果を米軍＝統合参謀本部に指導＝レクチャーした軍事戦略立案・企業が、マッキンゼーである。

　こうして、米軍は軍事作戦の立案まで「外注」している。米軍という軍隊のトップ＝頭脳が、このマッキンゼーである（戦略作成には、ロックフェラーの企業アクセンチュアも加わっていた。)
アクセンチュアは、アメリカの巨大エネルギー企業エンロン倒産の原因となった、不正会計の責任者アーサー・アンダーセンが名前を変えただけの、デリヴァティヴ・金融投機ギャンブル企業である）。

　米軍と、その「頭脳」マッキンゼーを「共有」しているベクテル社が、ロシアの大都市再開発を担当する。そこにプーチン＝ロシアン・マフィアと米軍の一体化を見る事が出来る。

　そこに韓国企業が参加している点に、韓国財界の米軍＝ロシアン・マフィアへの「食い込み」具合が見て取れる。

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