結局、これだけ進めてきた研究が予知ができない、ということを東日本大震災が起こっただけでバラされたのが東大地震研である。
従って、地震予知にかこつけて予算を獲得するプロではあるが、地震のプロから地震対応策を学ぶところはない。
何より、地震予知ができないとすれば命を守るのは丈夫な家だ。
木造住宅はよほどメンテナンスをしなければ丈夫であり続けることはない。
地震のプロなら大地震でも復旧が容易で台風や竜巻にも耐えうる鉄筋コンクリートの家を薦めて以上終わり、で良いはずだ。
全くの不見識。
教授って結局研究バカで人の命なんて助けてくれないし、興味もないのだ。
ここで紹介している7つ道具も人をバカにしているし、地震後の調査ができるという観点でしかない。
地震で命を失うのは木造住宅である。
そのことをはっきり言えないのは地震にも強い木造住宅があると主張する研究者がいるからである。
学者は学者同士を批判できないのだ。
http://mainichi.jp/feature/news/20130829dde012100014000c.html
どうすれば安全安心:地震のプロ「その時」のための対策 「予知不能」前提に準備を
毎日新聞 2013年08月29日 東京夕刊
古村教授の「七つ道具」。100円ショップで買った防水袋にまとめて持ち歩く=東京都文京区の東大地震研で
南海トラフ巨大地震に首都直下地震。明日にも私たちを襲うかもしれない大地震に目を光らせる専門家は、日ごろどんな備えをしているのだろう。折しも9月1日の「防災の日」は死者10万人を数えた関東大震災から90年の節目。餅は餅屋。地震のプロに取るべき対策の伝授を請うた。【吉井理記】
◇いつも「七つ道具」携帯/ベッド周辺空けておく/「蓄光板」を避難目印に
東京大地震研究所の古村孝志教授(50)は肌身離さず持ち歩く「七つ道具」がある。「通勤時はもちろん、出張でも旅行時でも手放しませんね」と言いながら古村教授が通勤用のリュックから引っ張り出したのは−−。(1)電池式LEDライトと予備の単4乾電池4本(2)携帯ラジオ(3)常備薬とばんそうこう(4)津波や建物倒壊、火災の危険度を記した「あなたの命を守る大地震東京危険度マップ」(朝日出版社)(5)方位磁石(6)テレホンカード(7)携帯電話充電器。これらをビニール製の防水袋にまとめている。重さは0・5キロほど。
地図や方位磁石は津波襲来が予想される時、どちらが内陸側かを知るためだ。でもスマートフォンが普及するご時世、テレホンカードとは? 「携帯電話も固定電話も災害時には通話しにくくなります。その点、公衆電話はつながりやすい」。確かに東日本大震災の直後は電話がつながりにくい状況が続いた。総務省によると街で見かけるNTTの公衆電話、実は自治体やインフラ事業者が加入し災害時に一般電話より通話しやすい「災害時優先電話」と同じ扱いなのだ。「携帯電話の電池が切れた時のためにも公衆電話は有用。家族と事前に連絡方法を取り決めておけば安否確認もスムーズにできます。災害直後は肉親の安否が何より必要な情報ですからね」
政府の地震調査委員会によると、南海トラフを震源とするマグニチュード(M)8〜9の巨大地震が30年以内に発生する確率は「60〜70%」。だが国の中央防災会議の作業部会は今年5月、「予知は困難」と結論づけた。なかでも、南海トラフ巨大地震の一部で国が唯一「直前予知できる可能性がある」として観測体制を整えてきた東海地震の予知にも否定的見解を示したことは衝撃を与えた。
東大地震研などが「30年以内の発生確率は70%」とするM7級の首都直下地震も現在の地震学では「予知は不可能」とされる。
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