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2019年06月12日

片頭痛患者にはドライアイが多い

(偏頭痛の原因のひとつードライアイ!)

海外ジャーナル
片頭痛患者にはドライアイが多い

専門誌ピックアップ2019年4月17日 (水)配信 眼科疾患瞳.jpg


大学附属病院1施設の18歳以上の患者7万2969例(男性57.2%)の集積データを対象に、
ドライアイと片頭痛の関連の強さを住民ベースの『後ろ向き』症例対照研究で検討。

対象患者のうち、
5352例(7.3%)が片頭痛、
9638例(13.2%)がドライアイだった。

片頭痛患者がドライアイを有するオッズは、
片頭痛のない患者よりも1.72倍(95%CI 1.60-1.85)、
複数の交絡因子で補正後は1.42倍(同1.20-1.68)高かった。

【原文を読む】
Ismail OM et al. Association Between Dry Eye Disease and Migraine Headaches in a Large Population-Based Study. JAMA Ophthalmol. 2019 Mar 7. doi: 10.1001/jamaophthalmol.2019.0170. [Epub ahead of print]

2019年06月11日

日本人女性は公共の場でCPRを受けにくい

日本だけではなく、外国でも『家以外』の場所では女性が相手だとためらってしまう結果の心肺蘇生(CPR)ーまして自動除細動(AED)は上半身はだかにしないといけないので更にためらう

日本人女性は公共の場でCPRを受けにくい
All-Japan Utstein Registry 2019年04月08日 17:40 心肺蘇生.jpg


京都府立医科大学救急医療学教室の松山匡氏らは、
総務省消防庁の全国ウツタイン登録データベースを用いて
日本における心肺蘇生(CPR)被実施率の性差を解析。

その結果、公共の場で院外心停止(OHCA)となった65歳未満の女性は、
男性に比べてその場に居合わせた目撃者(バイスタンダー)によるCPRを受けにくいことが
示されたとMayo Clin Proc(2019; 94: 577-587)に発表した。

自宅での実施率は女性が高い

2013年1月1日〜15年12月31日に登録されたOHCA患者37万3,359例のうち、
公共の場または自宅においてバイスタンダーがいる状況で
院外心停止OHCAとなった18歳以上の8万4,734例を解析対象とした。

解析の結果、公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で低かった
〔57.0%(1万5,213例中8,672例)vs. 54.2%(5,766例中3,123例)、P<0.001〕。

一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で高かった
〔44.0%(3万9,539例中1万7,390例)vs.46.5%(2万4,216例中1万1,263例) 、P<0.001〕。

多変量ロジスティック回帰分析の結果、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率に関しては有意な性差は認められなかった
〔調整後オッズ比(aOR)0.99、95%CI 0.92〜1.06)。

一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は女性の方が有意に高かった(同1.08、1.04〜1.13)。

わいせつ行為ではないとの法的保護が必要

しかし、18〜64歳の女性に限定すると、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性に比べて低かった
(aOR 0.86、95%CI 0.74〜0.99)。

また、バイスタンダーが家族以外であった場合のバイスタンダーCPR被実施率は、
年齢を問わず女性の方が低かった。

特定のサブグループの女性に対するバイスタンダーCPR被実施率が低かった結果について、
松山氏らは「理由は不明だが、日本では自動体外式除細動器(AED)の使用を含む
バイスタンダーCPRを女性に実施した場合、
わいせつ行為と誤解される可能性があるからではないか」と指摘。

「日本固有の文化的因子が、
自分とは異なる性の患者に対するバイスタンダーの意識に影響していることが示唆された。

そのため、医療の専門家ではない一般の救助者が法的保護を受けられると確信できない限り、
日本における家族以外の若年女性者に対するCPR実施率の向上は困難な可能性がある」と述べている。

他国でも類似報告、原因究明が必要

米・Mayo ClinicのJacob C. Jentzer氏らは同誌の付随論評(2019; 94: 561-563)で
「International Cardiac Arrest Registryの検討でも同様の結果が報告されており、
国や地域に固有のバイアスや社会的規範の違いが関連している可能性がある」と指摘。

また、複数の先行研究を挙げて、
冠動脈造影などのOHCAに有益な可能性がある他の治療・手技に関しても、
男性に比べて女性で被実施率が低いことを指摘している。

さらに、「この研究は、バイスタンダーCPRが"救命の連鎖"の重要な構成要素であり、
一般人に対する適切なCPR訓練が確実に実行されるためには、
公衆衛生的介入が必要であることを強調している。

バイスタンダーの存在下でOHCAとなった全ての患者が、
神経学的障害なしに生存率を高める可能性がある
バイスタンダーCPRという重要な治療を確実に受けられるように、
性差が生じる理由をさらに研究する必要がある」と付言している。(太田敦子)

2019年06月10日

臨床ニュース がん5年生存率は67.9%と発表 膵がんで9.2%と部位別で差も 国立がん研究センター

(がんサバイバーの生活の質が問われる!)

臨床ニュース
がん5年生存率は67.9%と発表 膵がんで9.2%と部位別で差も 国立がん研究センター

Online2019年4月17日 (水)配信 癌

国立がん研究センターは4月9日、
2008〜10年にがんと診断された約14万人の5年生存率は67.9%だったと発表した。

部位別では、
前立腺がんや乳がんなどが90%を超えた一方、
膵がんは10%を下回る結果となり、
診断や治療面での課題が浮き彫りになった。

調査は、08年から10年にかけて全国がんセンター協議会に加盟する32施設で、
診断・治療を行った14万675例が対象。がん以外で亡くなる影響を除いて生存率を算出した。

◎治療法進歩で改善傾向も

その結果、
全部位の5年生存率は67.9%で、
97年から1999年にかけての62.3%と比較すると、
改善傾向がみられる結果となった。

22種の部位別では、
最も高かったのは前立腺で100%。
乳(93.9%)、
甲状腺(92.8%)、
子宮体(85.7%)も高かった。

一方、最も低かったのは膵で9.2%だった。
気管・肺小細胞(17.7%)、
胆嚢胆道(28.0%)も低かった。

全体的な5年生存率が向上したことについて国がんは、
「化学療法や放射線治療、早期発見の進歩が貢献していると考えられる」と分析。

「免疫チェックポイント阻害剤などが登場しているため、さらなる延長が期待できる」と見通した。

一方で、
がんの部位によっては十分な治療法がなく、
治療成績に結び付いていないケースもある。

若尾文彦がん対策情報センター長は、
「古いデータで今の患者にそのまま合致しない面もあるが、
部位によって進行や治療薬の反応に差がある」と指摘。

「住民健診など定期的な検診をしっかりと受けてほしい」と呼び掛けている。

国がんでは、他部位の5年生存率や、10年生存率についてもホームページ上で公表している。(https://ganjoho.jp/public/index.html)

2019年06月09日

第8回 高齢者の運動療法の進め方、工夫のポイント【高齢者糖尿病診療のコツ】

(身体を動かす習慣は、
筋肉量や筋力低下の抑制、
フレイルや認知機能低下の予防、
抑うつ予防、
心肺機能の維持、
ストレス解消など多岐にわたる!)

第8回 高齢者の運動療法の進め方、工夫のポイント【高齢者糖尿病診療のコツ】
公開日:2019/04/16

患者さんごとに「個別の治療」、「個別の管理目標」が求められる高齢者の糖尿病診療。

判断に迷う場面も多いのではないでしょうか。
事前アンケートで寄せられた、高齢者特有の問題に対する診療上の迷いや疑問に、東京都健康長寿医療センター 糖尿病・代謝・内分泌内科の先生方が回答します。

Q1 運動量(負荷)と時間の設定について、基本的な考え方を教えてください
photoBさんによる写真ACからの写真 ウォーキング.jpg


高齢の糖尿病患者さんでは、運動療法の効果は血糖降下作用のみにとどまりません。
筋肉量や筋力低下の抑制、
フレイルや認知機能低下の予防、
抑うつ予防、
心肺機能の維持、
ストレス解消など多岐にわたります。

また一口に運動療法といっても、
有酸素運動やレジスタンス運動、
柔軟性運動(ストレッチ)、
バランス運動など様々です。

有酸素運動は歩行や水泳などの全身運動を指し、
骨格筋などで酸素を取り入れて糖質や遊離脂肪酸を燃焼させ、エネルギー(ATP)を生成する運動です。

運動開始から10分ほど経過すると糖質が利用されはじめ、
15分ほど経過すると遊離脂肪酸が利用されはじめるので、
糖質と遊離脂肪酸の双方が利用されるには20分以上の運動時間が必要となります。

また運動強度としては、
Borgの自覚的運動強度(rate of perceived exertion;RPE)の
「ややきつい」と感じる程度が適当であり、
心拍数で120拍/分程度、安静時脈拍の1.5〜2倍の拍動数を示すレベルが目安となります。

ジョギングであれば、「隣の人とおしゃべりしながら走れる程度」を目安とすれば良いと思います。

糖尿病患者の糖代謝の改善が持続するのは、
運動後12〜72時間のため、頻度としては週に3〜5回が必要となります。

標準的な考え方としては、
週に150分以上のウォーキングや自転車こぎなどの有酸素運動を行うと、
血糖コントロールの改善や糖尿病合併症の進行予防が期待できます。

ウォーキングであれば、1回につき20〜30分、1日2回ずつ行うのが理想です。

しかし、今まで運動習慣のなかった方がいきなり20分以上の運動量をこなすのは困難です。

そのため、『実践可能な量から開始』していくのが良いでしょう。

まずは『1日に5分程度でも良い』ので、
ペットを連れて散歩する、
ごみを捨てに行く、
買い物に行くなどから始めてもらいます。

できれば毎日行っていただくよう指導しています。

外出することを習慣づけてしまえば、運動量を増やしていくことも容易となるからです。
なお、運動は食後1時間程度から開始すると、食後高血糖の抑制効果が得られます。
高齢の糖尿病患者は食後高血糖を来しやすいため、食後に運動することを推奨しています。

レジスタンス運動とは、
ダンベルを利用した体操や、腹筋や腕立て伏せといった筋力トレーニングなどを指します。

高齢の糖尿病患者が、軽度の負荷であるレジスタンス運動を継続して行うと、
筋肉量が有意に増加したという報告があります。

最近のメタ解析では、2型糖尿病患者がレジスタンス運動を行うと、
筋力だけでなく、血糖コントロールが改善するとも報告されています。

レジスタンス運動は、少なくとも週2回以上行うことが推奨されています。

ただし、フレイルがあってレジスタンス運動が十分施行できない場合には、
柔軟性運動から始めて、軽度の負荷のレジスタンス運動を行い、
有酸素運動やバランス運動を加えて、
さらにレジスタンス運動の負荷を強めていくという流れが良いと思います。

こうした運動を多要素の運動といい、
タンパク質の十分な摂取と組み合わせると、
フレイルや身体機能を改善することが報告されています。

市町村の運動教室(筋力トレーニングを含むもの)やジムに参加したり、
ヨガや太極拳などに参加したりすることも有効です。

2019年06月08日

抗生物質の販売量減少 適正使用啓発の成果か 「医療新世紀」

(貴重な医療資源ー抗生物質 
使用する側も要求する側も知らないから、
食育、家庭科、保健体育、道徳?の時間を使って教えられないか?)

抗生物質の販売量減少 適正使用啓発の成果か 「医療新世紀」
2019年4月16日 (火)配信共同通信社カプセルとミニチュアの人々.jpg


細菌による感染症の治療に使われる抗生物質(抗菌薬)の国内販売量が減少傾向にあり、
昨年は5年前と比べ10・7%減ったことが、国立国際医療研究センター(東京)の集計で分かった。

政府は、抗菌薬が効きにくい「薬剤耐性菌」の拡大に歯止めをかけようと、
不必要な抗菌薬使用を減らす啓発などの対策を2016年から進めている。

集計したAMR(薬剤耐性)臨床リファレンスセンターの具芳明(ぐ・よしあき)情報・教育支援室長は、
販売量減少について「本来抗菌薬が不必要な風邪などへの処方が減った結果とみられる」と分析している。

販売量は薬の卸業者の販売データを基に13〜18年について算出した。
医療現場で実際に使われた量と同じではないが、大まかな傾向をつかむことができる。

その結果、16年まで横ばいだった販売量は17年に13年比で7・3%減少。
18年はさらに減った。

抗菌薬の種類別に見ると、
セフェム系の飲み薬が13年比で18・4%減、
マクロライド系が18・0%減、
キノロン系が17・1%減など。

この3種類は、幅広い種類の細菌に効果がある「切り札」的な薬だが、
国内では、ウイルスが原因のため抗菌薬が効かない風邪の患者らにも漫然と処方される例が多い
と指摘されている。

政府は16年策定のAMR対策行動計画で、
20年までにこれら3種の使用を13年比で50%削減するとの目標を掲げている。

具さんは「薬の処方の習慣を変えるには時間が必要なので、減少はまだ続くと期待している。
目標に近づけるよう啓発にさらに力を入れたい」と話している。

2019年06月07日

あるサプリの過剰摂取に要注意 米・前向きコホート研究より

アメリカ3万899人分を対象に、食事およびサプリからの栄養摂取と死亡リスク〔全死亡、心血管疾患(CVD)、がん〕との関連について前向きコホート研究

中央値で6.1年の追跡期間中に、死亡は3,613例で認められ、うちCVD死亡が945例、がん死亡が805例 カルシウムのサプリからの摂取ががん死亡と関連していた。

骨粗鬆症の女性に昔よく、ビタミンDとカルシウム製剤を投与して、心筋梗塞で死亡した症例が多かった。

栄養学が理解できて補充できれば不利益を被ることは少ないが、
過剰症がたった6年で、
有意差が出るほど
がんを発生させているのはなぜなのか?

あるサプリの過剰摂取に要注意
米・前向きコホート研究より

2019年04月15日 05:00 サプリ.jpg


栄養素を食事で取るか、
サプリメント(サプリ)で取るかー。

米・Tufts UniversityのFan Chen氏らが同国成人の栄養摂取に関するデータと死亡との関連を検討したところ、
あるサプリでは過剰摂取による死亡率が上昇することが分かったとして、
Ann Intern Med(2019年4月9日オンライン版)に報告した。

カルシウムのサプリ過剰摂取で相対リスク1.5倍に

文字通り栄養補助食品であるサプリ摂取の是非に関しては、
健康への悪影響も指摘され、議論が絶えない。

そこでChen氏らは、1999〜2010年の米国民保健栄養調査(NHANES)の成人データ3万899人分を対象に、
過去30日間のサプリ摂取、食事およびサプリからの栄養摂取と死亡リスク〔全死亡、心血管疾患(CVD)、
がん〕との関連について検討するため、前向きコホート研究を行った。

中央値で6.1年の追跡期間中に、
死亡は3,613例で認められ、
うちCVD死亡が945例、がん死亡が805例であった。

摂取栄養素別に見たところ、
ビタミンA、ビタミンK、マグネシウム、亜鉛、銅の適量摂取例では、
全死亡およびCVD死亡の減少が認められたが、これは食事からの摂取に限られた。

またカルシウムについては、
食事に比べサプリからの過剰摂取によりがん死亡が上昇しており、
カルシウムのサプリ非摂取群と比べた
サプリ摂取群の相対リスク(RR)は1.53(95%CI 1.04〜2.25)と有意差が示された。

同氏らは「観察研究のデータであるため、
残差交絡による影響とサプリ摂取については思い出しバイアスの可能性が考えられる」
としながらも、
「今回の結果からは、米国の成人においてはサプリ摂取による死亡減少との関連は示されなかった」
と結論付けた。

2019年06月06日

野菜と果物の摂取量が多いと、2型糖尿病患者さんの脳卒中発症リスクが最大で65%減少したという報告があります!

野菜と果物の摂取量が多いと、2型糖尿病患者さんの脳卒中発症リスクが最大で65%減少したという報告があります!
糖尿病からの脳卒中の予防に野菜を多く食べよう.jpg

糖尿病の方だけではなく、健康な方にも、
果物は握りこぶし1個分
フランスのことわざに
朝の果物は”金”
昼の果物は”銀”
夜の果物は”銅”
とあるように
可能ならばお昼までに食べましょう。

ビタミン、ミネラルの摂取だけでなく、豊富な食物繊維が腸内細菌の餌になります。

免疫力の7割を腸が担っています。
腸内細菌が出すシグナルで、ナチュラルキラー細胞、Tレグを活性化させることが知られています。

葉もの野菜は、茹でるとビタミンが多少損なわれますが、
カサが減るので、たくさんの量が食べれるので、
総量で見れば、十分なビタミンが摂取できます。

人参の皮は薄皮で、これをピラーで剥いてしまうと
栄養の4割を捨ててしまうことになるので、
家族で食べる分には、皮を剥かないで料理されることをお勧めします。

ごぼうや芋などの根菜類も、
少し土がついているくらいが、
鉄分を多く取れるので、
皮を向きすぎないように調理してください。

2019年06月05日

K(カリウム)ってなあに?

K(カリウム)ってなあに?

K(カリウム)の多いものを食べましょう!Kってなあに?.jpg

食物繊維の多いものです。
果物、野菜、豆、芋、海藻など

Na(ナトリウム、塩)を尿で排泄して
血圧を下げてくれます

カリウムの摂取制限がある人は、腎臓の悪い人だけです。


カリウムの正常値を
国家試験の際に
カリカリ(K)して
三振(3.4)は
誤算(5.3)
と覚えました。
3.4-5.3

低カリウム血症

通常は嘔吐、下痢、副腎の病気、利尿薬の使用が原因で起こります。

血清カリウム濃度が3mEq/L未満になると一般に筋力低下が生じ,筋肉のけいれんやひきつり、
さらには麻痺が生じるほか、不整脈を起こすことがあります。

診断は、カリウム濃度を測定する血液検査に基づいて下されます。

カリウムは、細胞、神経、筋肉が正常に機能するのに必要な物質です。

典型的な低カリウム血症は、
消化管から大量のカリウムが失われることが原因で起こります。

ときに、過量のカリウムが尿中に排出される場合がありますが、
これは通常、利尿薬(腎臓に働きかけて過剰なナトリウム、水、カリウムを排出させる薬)によるものです。

クッシング症候群( クッシング症候群)など多くの副腎疾患では、
アルドステロンというホルモンが副腎から過剰に分泌され、
これが腎臓に働きかけて大量のカリウムを排出させます。

高カリウム血症血清(カリウムが5.5mEq/Lを超える)

高カリウム血症の一般的な原因には,
カリウム保持性薬剤
腎機能不全
副腎機能不全,
および細胞の崩壊を伴う疾患(例,横紋筋融解症,熱傷,軟部組織または消化管への出血)などがあります。

慢性腎臓病では,末期腎不全(GFRが10〜15mL/min未満)にならない限り高カリウム血症はまれです。

症状と徴候
弛緩性麻痺がときに生じるが,高カリウム血症は不整脈が出現するまで通常は無症状。

軽度の高カリウム血症
血清カリウム濃度が6mEq/L未満

中等度から重度の高カリウム血症
血清カリウムが6.5mEq/Lを上回っている場合は,より積極的な治療が必要。

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2019年06月04日

ACS二次予防、押さえておきたいGL改訂のポイント ACS新指針ハイライト―Vol. 2

(急性冠症候群(ACS)2次予防GL)

ACS二次予防、押さえておきたいGL改訂のポイント
ACS新指針ハイライト―Vol. 2


m3.com編集部2019年4月12日 (金)配信 一般内科疾患循環器疾患内分泌・代謝疾患救急

第83回日本循環器学会学術集会(JCS 2019、3月29日-31日、横浜市)と同学会公式サイトで7件のガイドライン(GL)の改訂版が同時発表された。

引き続き、「急性冠症候群診療ガイドライン(2018年改訂版)」のハイライトを紹介する。

急性冠症候群(ACS)の患者年齢の高齢化に伴い、
心房細動(AF)や腎機能低下の合併例が増えている。

改訂GLではこうした背景やエビデンスの集積を踏まえた推奨や、
第2世代の薬物溶出ステント(DES)の普及に伴う、
二次予防の抗血栓薬投与の推奨のアップデートが行われた。PCI画像.jpg


GL班長の木村一雄氏(横浜市立大学附属市民総合医療センター心臓血管センター部長)が解説した。
(m3.com編集部・坂口恵/2019年3月29日取材、全2回)

PCI後の抗血小板薬、日本のエビデンス採用

Primary PCI(経皮的冠動脈インターベンション)後の抗血小板薬については、
「禁忌が無い限り、無期限にアスピリン81-162mg/日を経口投与する(推奨クラスI、エビデンスレベルA)」「primary PCI施行前にクロピドグレル300mgを投与し、
その後75mg/日を経口投与する(推奨クラスI、エビデンスレベルA )」などが示された。

この他、primary PCI前の抗血小板薬プラスグレル投与については日本人でのエビデンスが採用され、
欧米の3分の1の用量に相当する20mgの開始用量と
75mg/日の維持用量が推奨クラスI、エビデンスレベルAで推奨された。

退院時の抗血栓療法については
「抗凝固薬の併用が必要なPCI患者に対してアスピリンを併用せず、
抗凝固薬とクロピドグレルの2剤併用療法を退院時に考慮する(推奨クラスIIa、エビデンスレベルB)」
ことが示された。

出血高リスクのAF合併例に3剤併用療法は“harm”

木村氏が「改訂GLの一つのトピック」と紹介したのは、二次予防の抗血栓薬に関する推奨。

1年の2剤併用療法(DAPT)が推奨されていた前GLから、出血・血栓リスクで推奨が分かれた。

「ステント留置後はアスピリンとクロピドグレルまたはプラスグレルを6-12カ月間併用投与する
(推奨クラスI、エビデンスレベルA)」の他、
「DES留置後、出血リスクが高い患者に対して、
3カ月以下へのDAPTの短期化を考慮する(推奨クラスI、エビデンスレベルB)」、

さらに「出血リスクが高い心房細動を合併するPCI施行患者に対して、
抗凝固薬とDAPTの3剤併用療法の『長期継続はすべきではない』
(推奨クラスIII-harm、エビデンスレベルB)」などが追加された。

β遮断薬については入院中、二次予防ともに
「心不全徴候を有する、
または左室駆出率(LVEF) 40%以下の患者」
への投与が推奨された(推奨クラスI、エビデンスレベルA)。

一方、入院中の禁忌のない患者へのβ遮断薬の経口投与については
「推奨クラスI、エビデンスレベルA」から、
「考慮する(推奨クラスIIa、エビデンスレベルA)」と『ダウングレード』した。

脂質低下療法の初期治療は“fire and forget”

二次予防の脂質低下療法に関しては、
2013年のAHA/ACCガイドラインで示された目標値なく
ストロングスタチンを忍容可能な最大用量で投与する
“fire and forget”のコンセプトを採用(推奨クラスI、エビデンスレベルA)。

最大用量のスタチンを用いてもLDLコレステロール(LDL-C)値が
『70mg/dL』に達しない場合の二次選択薬として、
『家族性高コレステロール血症(FH)』には『PCSK9阻害薬(推奨クラスIIa、エビデンスレベルB)』、

それ以外の高リスク例には
『エゼチミブが推奨クラスIIa』、『PCSK9阻害薬が推奨クラスIIb』に位置づけられた。

入院中の糖負荷試験の実施も推奨

糖尿病合併例については、入院中早期に行う検査として
「入院時にHbA1cを用いた糖尿病スクリーニングを行う(推奨クラスI、エビデンスレベルA)」ことが推奨。

二次予防としても
「糖尿病既往のない患者に対して糖負荷試験の施行を考慮する(推奨クラスIIa、エビデンスレベルA)」
も盛り込まれた。

糖尿病における血糖、体重血圧管理、血清脂質などの多因子管理(推奨クラスI、エビデンスレベルA)や
新たに「糖尿病合併患者に対して、心血管イベント抑制が証明されているSGLT2阻害薬の投与を考慮する
(推奨クラスIIa、エビデンスレベルB)」ことが推奨された。

SGLT2阻害薬の推奨について木村氏は、
今後のエビデンス次第で「将来的には推奨クラスがアップグレードする可能性がある」との考えを示した。

木村氏「fire and forgetもtreat to targetもゴールは同じ」

ディスカッションでは、脂質低下療法による二次予防に関して
「fire and forgetを採用した点が、
日本動脈硬化学会の脂質異常症診療GLにおけるコンセプト(treat to target)と異なる点をどう捉えるべきか、
質問が出された。

木村氏は「いずれのコンセプトも目指すところは同じだが、
treat to targetの場合、“発症後のLDL-C値が70mg/dL以下の場合はスタチンを使わなくてよいのでは”という誤解を生じる可能性がある」と説明。

「スタチンは急性期に必ず使う薬と認識している。
したがって、『LDL-C値にかかわらず、ACS後にはまずスタチンを使用』して、
検査値や目標値は後追いに見ていく形がよいと思う」と話した。

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2019年06月03日

コーヒーは5杯未満が有益?日本人の死亡率への影響

(コーヒーは毎日、5杯以上は飲み過ぎ!)

コーヒーは5杯未満が有益?日本人の死亡率への影響
提供元:ケアネット 公開日:2019/04/12

これまでのコホート研究で、コ―ヒー摂取による
がん、心疾患、呼吸器疾患などへの良い影響が示唆されている。

今回、国立がん研究センターによる
「科学的根拠に基づくがんリスク評価とがん予防ガイドライン提言に関する研究」で、
コーヒー摂取による日本人の全死因および死因別死亡リスクへの影響について、
日本の8つのコホート研究(Japan cohort consortium)のプール解析を行った。

その結果、
コーヒー1日5杯未満の摂取で全死因死亡や主な死因による死亡リスクが低下する可能性が示唆された。Preventive Medicine誌オンライン版2019年4月2日号に掲載。
コーヒー画像.jpg
本解析には、日本の8つのコホート研究
(JPHC-IとJPHC-IIの多目的コホート研究、JACC研究、宮城県コホート研究、大崎国保コホート研究、三府県宮城コホート研究、三府県愛知コホート研究、三府県大阪コホート研究)における
『男性14万4,750人、女性16万8,631人』のデータを用いた。

17年間の平均追跡期間中に5万2,943人が死亡し、
うち、がん1万9,495人、心疾患7,321人、脳血管疾患6,387人、呼吸器疾患3,490人、傷害・事故3,382人であった。
ランダム効果モデルを用いて、統合ハザード比(HR)と95%信頼区間(CI)を算出した。

主な結果は以下のとおり

・男女共に、
コーヒー5杯/日未満(『コーヒー4杯以下!』)の摂取が全死因死亡に予防的であり、
コーヒー摂取量が最も高いカテゴリー(5杯/日以上)で関連が減弱した。


・男性では、がん以外の主な死因による死亡で同様の負の関連が観察された。

・女性では、1〜2杯/日のカテゴリーでは、コーヒー摂取により心臓病による死亡リスクが減少したが、
5杯/日以上のカテゴリーではリスクが増加した。

・男女共に、がんはコーヒー摂取とは関連がみられなかった。

・男性の現在喫煙者と女性の未喫煙者で結果が類似していた。
(ケアネット 金沢 浩子)

原著論文はこちら
Abe SK, et al. Prev Med. 2019 Apr 2. [Epub ahead of print]

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田中松平
元消化器外科医で,頭からつま先まで診れる総合診療科医です. 医学博士 元日本外科学会認定指導医・専門医, 元日本消化器外科学会認定指導医・専門医, 元日本消化器内視鏡学会専門医, 日本医師会認定産業医, 日本病理学会認定剖検医,
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