2013年01月29日
新しく建国される「ネオ満州国」
zeraniumのブログ より転載
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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/12/index.html#entry-84577488
アメリカはCIAを使って、日本人を多数拉致して北朝鮮へと送り込み、まるで北朝鮮の仕業のように見せかけるなどしてこれまで両国を対立させ、日本人の感情を思うままに翻弄してきました。
しかしそのアメリカが、大きく舵(かじ)を切ったのです。
つまり、北朝鮮による半島統一を実現し、日本との国交を回復させ、大陸に新国家を建設することに協力する方針に、180度転換したのです。
アメリカは第二次世界大戦後、対ソ連という冷戦構造を軸にして世界戦略を展開してきましたが、ソ連の崩壊により、今度は対中国という冷戦構造へと切り替えて現在まできていますが、近年アメリカは明確に態度を変えました。
アメリカはこれまで、尖閣諸島問題で中国を焚きつけたり、北朝鮮への敵視政策によって日本と北朝鮮を反目させたりしてきました。
しかし現在のアメリカは、中国との衝突を避け、北朝鮮と日本の国交正常化を逆に促すように仕向けているのです。
その理由は、アメリカは自国の国力衰退を自覚しており、中国とやり合う力は今のアメリカには残されていないからです。
尖閣諸島問題で中国と日本がやり合っても、同盟国であるはずのアメリカは領土問題には「我関せず」で、「当事者同士でやってくれ」と素っ気ない対応です。
おそらくこれ以上中国を刺激したくないようです。
あれだけ北朝鮮を非難していたアメリカでしたが、北朝鮮に対するテロ支援国家の指定も、2010年にあっさり取り下げました。
しかしその背景にあるのは、北朝鮮が日本とともに目指している大陸の新国家、つまり「ネオ満州国」の利権なのです。
満州国。それについては中学校の歴史の授業で習ったはずなので、あなた方も知っていると思いますが、念のために満州国の概要を説明します。
満州国は現在の中国東北部に存在していた国家です。
戦前、満州族の王朝であった「清」が共産主義革命によって倒されると、支配層だった満州人は出身地である満州に追いやられ、中国の支配下に置かれました。
そしてこれを日本の関東軍が取り返し、満州人の国である満州国を建設したのです。
初代元首には、清朝最後の皇帝・愛新覚羅溥儀(あいしんかくらふぎ)が就き、日本人、漢人、朝鮮人、満州人、蒙古人による「五族協和」を掲げた国造りを行いました。
実際にはここにユダヤ人が入り六族協和になるはずでしたが、その説明は後述します。
これが満州国の概要です。
アメリカは国力が弱っていることを自覚しており、そのために満州の権益に取り入って何とか生き延びようとしています。
これまで搾取してきた日本や韓国はすでに成長し切ってしまい、これ以上絞り取れるものはありません。
しかしこれに対し、新しく建設される国家は、巨大な利権が見込めます。
これから伸びていく国に資本を出し経済を興させれば、経済成長により莫大な利益が得られます。
日本や韓国のように成長しきった国にはもううまみはありません。
日本の場合で言えば、1990年前後のバブル経済を境に株価はむしろ下がっており、投資しても損を出すだけです。
そういう意味では中国も近年急成長を遂げましたが、中国はもともと大国であったので、簡単にはアメリカの口車には乗りません。
しかも冷戦で敵対したことからアメリカに対し不信感を持っており、そのためアメリカ資本はなかなか入り込むことができないのです。
そこで成長しきった日本や韓国を潰し、新たな国家「ネオ満州」を建国させ、自分たちはオーナーとして収益を吸い上げようというわけです。
しかしながら日本と北朝鮮が反目している現状では、国交回復ができないこともあり、そのために早く国交を回復して欲しいのです。
自分たちが反目させておいて、今度は仲良くさせたいなどと、アメリカという国家はどこまで身勝手な国なのでしょうか。
アメリカは北朝鮮による「南進」を助けて朝鮮半島の統一に手を貸すことで、新しくできる新国家に取り入りたいと考えています。
それはちょうど明治維新の際に、イギリスのグラバー商会などの武器商人を通して明治新政府の国家建設に協力することで、イギリスが日本に食い込んでいった例を想像するといいでしょう。
権力が入れ替わる時というのは、それまでのネットワークや貸し借りの関係がご破算となります。
その反面新しい政府といち早く手を結ぶことで、他国よりも優先的に権益を独占する道を得ることができます。
つまりアメリカとしては、日本、韓国、中国との間でこれまで築き上げた外交ルートや交渉カードが使えないので、新たな国家の中枢にいち早く食い込みたいのです。
金正恩自身もどうも腹を決めたようです。
国防委員会第一委員長でもある金正恩は、ことあるごとに、「敵が我々の領土に一つの火花でも落とせば、祖国統一のために聖戦につなげよ」と軍に訓示しています。
韓国がどれだけ自重しようとも、韓国軍に変装したアメリカ軍の工作船や戦闘機やミサイルが一発でも撃てば、それで朝鮮戦争は再開です。
北朝鮮は38度線の境界に約3万人の部隊を常時待機させています。
そこからソウル市内の地下まで延びる約40本ものトンネルが整備されているので、大部隊をすぐさまソウル市内に差し向けることが可能です。
韓国軍はほとんど応戦する間もなく、あっという間にソウルは陥落するでしょう。
アメリカ軍は形ばかり抵抗するでしょうが、実際には裏取引が出来ている話なので、さっさと後退します。
アメリカの後ろ盾のない韓国軍は、中国・瀋陽(しんよう)軍区の人民解放軍(瀋陽軍)を後ろに控えた北朝鮮軍になす術もなく降伏します。
青瓦(せいが)台(韓国大統領府)はすぐさま包囲され、大統領が拘束されてしまえば戦争は終わりです。
無理やりにでも降伏文書にサインさせ、北朝鮮による韓国の併合と、軍の解散を宣言せざるを得なくなります。ここまでで、早ければ3日というところでしょうか。
この時日本は、平和憲法があるので戦争には参加できません。
日本領内に砲弾が打ち込まれれば、自衛のために戦争を始めることができますが、北朝鮮は「日本には絶対に、砲弾を撃ち込むことはない」と言っているので、日本が火の粉をかぶることはないでしょう。
国連軍の派遣を決定するまでもなく、勝負はあっという間につくはずです。
「大宇宙連合からの啓示」 田村珠芳著 徳間書店より抜粋
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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/12/index.html#entry-84577488
アメリカはCIAを使って、日本人を多数拉致して北朝鮮へと送り込み、まるで北朝鮮の仕業のように見せかけるなどしてこれまで両国を対立させ、日本人の感情を思うままに翻弄してきました。
しかしそのアメリカが、大きく舵(かじ)を切ったのです。
つまり、北朝鮮による半島統一を実現し、日本との国交を回復させ、大陸に新国家を建設することに協力する方針に、180度転換したのです。
アメリカは第二次世界大戦後、対ソ連という冷戦構造を軸にして世界戦略を展開してきましたが、ソ連の崩壊により、今度は対中国という冷戦構造へと切り替えて現在まできていますが、近年アメリカは明確に態度を変えました。
アメリカはこれまで、尖閣諸島問題で中国を焚きつけたり、北朝鮮への敵視政策によって日本と北朝鮮を反目させたりしてきました。
しかし現在のアメリカは、中国との衝突を避け、北朝鮮と日本の国交正常化を逆に促すように仕向けているのです。
その理由は、アメリカは自国の国力衰退を自覚しており、中国とやり合う力は今のアメリカには残されていないからです。
尖閣諸島問題で中国と日本がやり合っても、同盟国であるはずのアメリカは領土問題には「我関せず」で、「当事者同士でやってくれ」と素っ気ない対応です。
おそらくこれ以上中国を刺激したくないようです。
あれだけ北朝鮮を非難していたアメリカでしたが、北朝鮮に対するテロ支援国家の指定も、2010年にあっさり取り下げました。
しかしその背景にあるのは、北朝鮮が日本とともに目指している大陸の新国家、つまり「ネオ満州国」の利権なのです。
満州国。それについては中学校の歴史の授業で習ったはずなので、あなた方も知っていると思いますが、念のために満州国の概要を説明します。
満州国は現在の中国東北部に存在していた国家です。
戦前、満州族の王朝であった「清」が共産主義革命によって倒されると、支配層だった満州人は出身地である満州に追いやられ、中国の支配下に置かれました。
そしてこれを日本の関東軍が取り返し、満州人の国である満州国を建設したのです。
初代元首には、清朝最後の皇帝・愛新覚羅溥儀(あいしんかくらふぎ)が就き、日本人、漢人、朝鮮人、満州人、蒙古人による「五族協和」を掲げた国造りを行いました。
実際にはここにユダヤ人が入り六族協和になるはずでしたが、その説明は後述します。
これが満州国の概要です。
アメリカは国力が弱っていることを自覚しており、そのために満州の権益に取り入って何とか生き延びようとしています。
これまで搾取してきた日本や韓国はすでに成長し切ってしまい、これ以上絞り取れるものはありません。
しかしこれに対し、新しく建設される国家は、巨大な利権が見込めます。
これから伸びていく国に資本を出し経済を興させれば、経済成長により莫大な利益が得られます。
日本や韓国のように成長しきった国にはもううまみはありません。
日本の場合で言えば、1990年前後のバブル経済を境に株価はむしろ下がっており、投資しても損を出すだけです。
そういう意味では中国も近年急成長を遂げましたが、中国はもともと大国であったので、簡単にはアメリカの口車には乗りません。
しかも冷戦で敵対したことからアメリカに対し不信感を持っており、そのためアメリカ資本はなかなか入り込むことができないのです。
そこで成長しきった日本や韓国を潰し、新たな国家「ネオ満州」を建国させ、自分たちはオーナーとして収益を吸い上げようというわけです。
しかしながら日本と北朝鮮が反目している現状では、国交回復ができないこともあり、そのために早く国交を回復して欲しいのです。
自分たちが反目させておいて、今度は仲良くさせたいなどと、アメリカという国家はどこまで身勝手な国なのでしょうか。
アメリカは北朝鮮による「南進」を助けて朝鮮半島の統一に手を貸すことで、新しくできる新国家に取り入りたいと考えています。
それはちょうど明治維新の際に、イギリスのグラバー商会などの武器商人を通して明治新政府の国家建設に協力することで、イギリスが日本に食い込んでいった例を想像するといいでしょう。
権力が入れ替わる時というのは、それまでのネットワークや貸し借りの関係がご破算となります。
その反面新しい政府といち早く手を結ぶことで、他国よりも優先的に権益を独占する道を得ることができます。
つまりアメリカとしては、日本、韓国、中国との間でこれまで築き上げた外交ルートや交渉カードが使えないので、新たな国家の中枢にいち早く食い込みたいのです。
金正恩自身もどうも腹を決めたようです。
国防委員会第一委員長でもある金正恩は、ことあるごとに、「敵が我々の領土に一つの火花でも落とせば、祖国統一のために聖戦につなげよ」と軍に訓示しています。
韓国がどれだけ自重しようとも、韓国軍に変装したアメリカ軍の工作船や戦闘機やミサイルが一発でも撃てば、それで朝鮮戦争は再開です。
北朝鮮は38度線の境界に約3万人の部隊を常時待機させています。
そこからソウル市内の地下まで延びる約40本ものトンネルが整備されているので、大部隊をすぐさまソウル市内に差し向けることが可能です。
韓国軍はほとんど応戦する間もなく、あっという間にソウルは陥落するでしょう。
アメリカ軍は形ばかり抵抗するでしょうが、実際には裏取引が出来ている話なので、さっさと後退します。
アメリカの後ろ盾のない韓国軍は、中国・瀋陽(しんよう)軍区の人民解放軍(瀋陽軍)を後ろに控えた北朝鮮軍になす術もなく降伏します。
青瓦(せいが)台(韓国大統領府)はすぐさま包囲され、大統領が拘束されてしまえば戦争は終わりです。
無理やりにでも降伏文書にサインさせ、北朝鮮による韓国の併合と、軍の解散を宣言せざるを得なくなります。ここまでで、早ければ3日というところでしょうか。
この時日本は、平和憲法があるので戦争には参加できません。
日本領内に砲弾が打ち込まれれば、自衛のために戦争を始めることができますが、北朝鮮は「日本には絶対に、砲弾を撃ち込むことはない」と言っているので、日本が火の粉をかぶることはないでしょう。
国連軍の派遣を決定するまでもなく、勝負はあっという間につくはずです。
「大宇宙連合からの啓示」 田村珠芳著 徳間書店より抜粋
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