Marche　ぷちそれいゆ

zeraniumのブログ より転載

日本に真相が隠されているのには訳があった
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何とかして朝鮮戦争を再開させたいアメリカは、韓国軍を装って北へ向けて砲弾を撃つなどの挑発を繰り返しており、軍事衝突を誘発しようとしています。

2010年に出した私の著書『宇宙人と闇の権力の闘いが始まりました』（ヒカルランド刊）でも書きましたが、韓国海軍の哨戒艦「天安」が2010年3月に撃沈された事件で、韓国軍や米軍は「北朝鮮による魚雷攻撃で沈んだ」と主張しましたが、実際には米軍が北からの攻撃を偽装した可能性が指摘されています。（略）

　　　つまり実際には、北朝鮮の潜水艦など存在しなかったのです。

　　　では天安を沈めたのは誰か？　

　　　後日、現場海域で発見された魚雷の火薬成分と金属片を分析したところ、ドイツ製だと判明しました。

ドイツ製の魚雷を北朝鮮が持っているはずはなく、中国でもロシアでもありません。

持っているとしたらNATO（北大西洋条約機構）軍か米軍です。

　　　もう一つ、日本ではあまり知られていませんが、天安とほぼ同時に米軍の潜水艦が沈没していたのです。

この事実は事故の起きた翌月の4月に、韓国の公共放送局であるKBSが報じています。

そのニュースによると、現場近くの海域に潜水艦らしき物体が沈没しているのを調査中の潜水隊が見つけ、捜査中だということでした。

しかしこのニュースは後に誤報とされ、それ以後は黙殺されましたがその映像には、海底で見つけた米兵の遺体をヘリコプターで吊り上げるシーンまで映っていたといいます。

情報を分析した国際情勢の専門家の見解では、米軍の潜水艦と天安の同士討ちではないかということです。

　　　つまり、軍事演習中、アメリカの潜水艦は何気ないふりをして天安に近づき、タイミングを見計らって魚雷を発射。

天安では潜水艦の接近を察知していたが、エンジン音のパターンから米軍所属のものだとわかっていたので警戒していなかった。

ところがその潜水艦が魚雷を発射して来たのであわてて応戦。

その結果、お互いが至近距離であったことから双方が避けきれず、同士討ちになったという状況のようです。


なぜ韓国軍は本気で反撃しなかったのか？　　　　　

　　　この天安事件のあった同じ年の11月には、延坪島（ヨンビョンド）砲撃事件が起きました。

それは現場近くで韓国の陸海軍が合同射撃訓練を行なっている最中に、北朝鮮側から延坪島に向けて突然、砲弾170発が打ち込まれたというもので、うち80発が着弾し、韓国側は民間人を含む死者8名、負傷者19名という犠牲を出しました。

これに対して韓国も応戦し、北側に自走砲80発を直ちに撃ち返したというものでした。

　　　しかしこれは変です。

　　　事件直後、テレビカメラの前に立った李大統領は激昂した様子で、「徹底的に反撃する」と息巻いていました。

しかしその割りには、撃ち込まれた170発に対して、韓国側が撃ち返したのはその半分にも満たない80発であったのは間尺に合いません。

讀賣新聞が韓国与党ハンナラ党の、金武星院内代表の談話として伝えたところによると、「韓国軍が反撃した砲弾80発のうち、衛星写真で着弾点が確認されたのは45発で、残りの35発は海に落ちた」。

反撃によって北朝鮮側に与えた打撃については、「田畑が少し乱れた様子しか確認できない」ということでした。

　　　それにしても韓国軍の射撃精度はもう少し高いと考えられることから、韓国側に本気で反撃する気があったのかどうかが疑問です。

恐らく、その年の3月に起きた天安事件で米軍の意図に気がついた韓国軍は、「これはアメリカの策略だ」と気づいたようです。

韓国側へ向けて実際に砲弾を撃ったのは北朝鮮か、それともアメリカなのかはわかりません。

しかし演習に参加していた韓国の空軍機F16が北朝鮮領内スレスレを飛びまわって挑発したかと思うと、突然、北の軍事基地に向かって急降下して来たため、「攻められる」とびっくりした北の砲兵があわてて撃ち落そうとした弾が逸れて、延坪島に被弾してしまった、という情報も存在します。

　　　延坪島（ヨンビョンド）に飛んできた弾に応戦して韓国側からも撃ち返したので、北もさらに反撃したものの、双方ともに「ひょっとして、これは米軍の仕業ではないか？」と感づき、ほどほどのところで矛（ほこ）を収めたというわけです。

真実は闇の中ですが、F16は米空軍の主力機です。

そして韓国軍機の識別票をペタッと貼ってしまえば、どちらの飛行機なのかわかりません。
このようにしてアメリカはこれまで、紛争を誘発するような工作を幾度も繰り返してきたのです。
ですからどうしても彼らのシナリオに従って、朝鮮戦争を再開させたいのです。


計画されている第二次朝鮮戦争は、「米朝韓」協調による出来レース

　　　アメリカが仕掛ける謀略にさらされながら、何とか韓国を破滅の淵から救おうと抵抗してきた李明博大統領でしたが、ついに断念し、韓国の消滅やむなしと決断したようです。

それはなぜかと言えば、「韓国経済がいよいよ危なくなってきたから」です。

韓国の国内経済はこれまで、ユダヤ金融資本に国内の富を搾り尽くされて瀕死の重傷を負いました。

従軍慰安婦問題や歴史認識で突つけばお金を出してくれた日本も、今では構造的な不況で元気がなく、韓国を救済するような余裕はありません。

　　　頼みのアメリカにはすでに見放されており、頼るところがないのです。

　　　実はもともと1997年の危機に国家破綻していたはずなのですが、アメリカの国際戦略上の都合や、アメリカに巣食うユダヤ金融資本家の策略によって、人工的に延命されていただけなので、破綻は避けられないことであったのです。

財政破綻すれば当然ながら軍は維持できないので、弱っているところへ北朝鮮に攻め込まれたら、ひとたまりもないでしょう。

　　　このまま放って置けば国民生活は極度に困窮」し、今でさえ庶民の生活は大半が窮乏を極めているのに、経済破綻でハイパーインフレと大失業の嵐が吹き荒れれば、北と戦争をするまでもなく国内は酷い状態になります。

放っておけばどうせそうなるのなら、まだましな条件のいいうちに交渉し、なるべく穏便な形で南北統一させるのが現実的であると関係国は判断しているようです。

　　　そこで李大統領はアメリカと交渉し、李大統領は自分と自分の家族・親族の身の安全と資産の保全が保証されること、そして半島統一後の連邦国家において現在の統治機構を可能な限り残してもらうこと、戦争の際に韓国国民をなるべく傷つけないこと、などを条件として、北朝鮮による朝鮮半島の統一を了承した模様です。

　　　ちなみに韓国の一部の資産家はこの動きに気づき、すでに資産の海外移転を行なっています。

イギリスのタックスヘイブン反対運動団体「租税正義ネットワーク」の報告書によると、1970年代以降、課税を免れる目的で韓国から海外のタックスヘイブンに移された資産は世界で3番目の規模に上るそうです。

1位は中国で2位はロシアですが、金額でいうと韓国の7790億ドルに対し、2位のロシアは7980億ドルという僅差です。

　　　これを国力差に置き換えると、異常なくらいの高い数値と言えます。

　　　実際には税金逃れのためではなく、もうすぐ韓国が破綻し、国を支配してきた資産家たちは自分たちの不正が追及されることを怖れて海外に移住する用意を始めているのです。

　　　ただし国家を北朝鮮に譲り渡すにあたり、「はい、どうぞ」と言うのでは韓国国民が許しません。

そこで形の上では、何らかの要因によって偶発的に戦争が再開され、激しい戦闘の果てに米韓合同軍は敗走し、その結果、北朝鮮による統一が行なわれたとする構図を演出するシナリオなのです。

つまりアメリカと北朝鮮、韓国の3ヶ国間では、北朝鮮主導による半島統一についてすでにコンセンサス（合意）がとれているのです。

　　　しかしこうした事実をまったく知らないのは、日本人だけです。

　　　朝鮮戦争が再開すると、日本は韓国を助けるために立ち上がる可能性もあります。

派兵はできないとしても、後方支援や韓国国民の救出活動、あるいは国連に働きかけて連合軍の派遣を要請したりといった、さまざまな支援策に走ることは十分考えられます。

アメリカや韓国にしても、一応は形だけでも日本や同盟国、国連へ支援要請をすることになるでしょう。

　　　しかしもちろん、米朝韓の3ヶ国としては、所詮合意のできている「出来レース」に過ぎない第二次朝鮮戦争で、本気で長期戦をするつもりはありません。

長引くほど犠牲は大きくなり、経済や財政への影響も増加します。

できれば1日か2日くらいでさっさと終わらせてしまいたい、というのが本音です。

　　　そこで、実際に半島で戦闘が起きたとき、日本側にわだかまりがあって動きづらいようにと、散々に日本政府や国民を怒らせておく・・・、これが李大統領による一連の発言・行動の真意だったと見ることができます。

「大宇宙連合からの啓示」　田村珠芳著　徳間書店より抜粋

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