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ドコモの契約が２年で満了なので、MNPをした。
４月３０日までのキャンペーンでauショップにiPhone5c,16Gなら一括０円という掲示があったというのは既に書いたのだが、実際に契約してきた。
iPhone5cの３２Gにしたので一括０円ではなく本体価格６４８００円にキャンペーン値引き２１６００円、その他値引き３２４００円で１万８００円の一括払いで端末を購入。

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毎月割りが　１８４５円
LTEプラン　１００８円
ネット接続　　３２４円
パケット定額６１５６円
割引　　　　１５２２円スマートバリュー
キャンペーン１００８円かえる割（２４ヶ月）

ということで、

合計は　　　３１１３円　通話料はこれにオンされます。

というもの。
ドコモよりも３００円ぐらい高いのだけれども、メインの回線の番号を維持、かつ、使いたいので、この契約に。
まあまあ、というところ。

auではドコモのようにアンドロイドのマイクロシムをナノシムに変更するということはできず、その場合は持ち込み機種変更になってしまうので、毎月割などなくなってしまうところがマイナス。
しかし、総務省が行政指導しなければ、iPhone5sにして、２０００円未満で維持できたのだが。
消費税増税下において、携帯電話量の実質負担増である。
総務省の担当や上層部は行政指導をいつするか、知っていたはずなので、乗り換えて２０００円未満の維持費、かつ、多額のキャッシュバックを容易に手にしたであろう。
通常、こうした影響のある「行政指導」は消費者に対して、事前に、周知すべきだろう。
MNPはキャリア間を渡り歩くということが前提。
それを取り合うのはマーケットの世界である。
携帯電話会社がキャリア内にとどめることを支援する行政指導って、一体なんだろう？
さすが、天下り先には困らないわけだ•••