2月13日におきた震度6強の福島宮城大地震に対する日本地震学会、気象庁の見解は
東日本大震災の際に生じた太平洋プレートのひずみ解放が原因での余震との見方を示した。
その例として、マグニチュード９．１のスマトラ島沖地震でも10年後に大地震が発生しており
東北地方も大震災から10年経過する時期だが、これから更に10年は余震での津波に警戒が必要とのことだ。
津波被害防止のために、高台移転や防潮堤の整備を実施してきたが、
やはり引き続き避難訓練や津波の際の情報伝達で安全な場所へ素早く逃げるということや
津波の怖さを忘れずに風化さえせないで若者世代へ伝えるソフト面の施策も必要だと考える。
また、東北での津波被害の惨状を忘れずに、将来予測されている東海、東南海トラフ大地震
首都直下型地震での対策地域での防災に生かし
犠牲者や損害を最小限にとどめるために役だたせることが必要だと考える。
そのために将来の地震予測地域での自治体や住民に津波対策の取り組みの重要性を深く認識してもらうことが重要だと考える。
東日本大震災の惨状を語りつぎ、高台移転や避難など防災に生かす必要があると考える。
それで、将来の日本各地での地震での犠牲者が少なくなれば、
東日本大震災で亡くなった方の供養の一つにもなると思うのである。
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