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2018年10月31日

徴用工判決の解決の道筋。

昨日、韓国の司法は元徴用工の勝訴の判決を言い渡した。

改めて、日韓請求協定を調べてみた。

日韓請求権協定は、正確な条約名は
「財産及び請求権に関する問題の解決並びに経済協力に関する日本国と大韓民国との間の協定」
長い条約名であります。

条約内容は3つあり、
第一条 日本国が大韓民国に経済協力(無償供与及び低利貸付け)。
第二条 両国は請求権問題の完全かつ最終的な解決を認める
第三条 両国はこの協定の解釈及び実施に関する紛争は外交で解決し、
解決しない場合は仲裁委員会の決定に服する

ウィキペディアに全文が載っておりました。

自分は初めて全文をみましたが、第二条には、はっきり書いてありました。

第二条
両締約国は、両締約国及びその国民法人を含む。)の財産、権利及び利益並びに
両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、
千九百五十一年九月八日にサン・フランシスコ市で署名された
日本国との平和条約第四条(a)に規定されたものを含めて、
完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する

この内容を見る限り、徴用工問題・慰安婦問題は
日韓の間では解決済みになっていることが明確に書いてあります。

それで、問題があったら、その解決が第三条に書いてあります。
要約しますと。
1, 日韓は各一人の仲裁委員を任命。
2, 日韓仲裁委員の合意の日韓以外の第三国の政府が指名する。
3, その3名で仲裁委員会をつくる。
4, 仲裁内容は、日韓両国は服する。
この内容になっていますが、
1965年の協定締結から仲裁委員会が作られたことがない。

安倍総理は、「断固として受け入れない」と国会でも言っています。
いろいろなカードがありますが、まず、この内容からでしょうね。

ちなみに、この条約の内容では、徴用工問題に関しての請求先は、
日本政府でも、戦前の企業でもなく、韓国政府であります。



それでは、この条約にそって、自分なりに徴用工判決の解決の道筋を予想しますと。

1, 日韓政府と会談し、日韓請求権協定を遵守の確認。
2, 仲裁委員の任命。
3, もうひとりの仲裁委員を第三国に依頼。
4, 仲裁委員会設立し、協議。
5, 仲裁委員会が判断。
6, 日韓がその判断に履行する。

これが日韓請求権協定における解決でありますが、
韓国政府は、今での経緯を考えると難しいでしょうね。
履行できなかったら。

7, 国際司法裁判所に提訴。
8, 日韓がその判断に履行する。

竹島問題で、日本政府は、韓国を国際司法裁判所に提訴したが、
当時の韓国は、その通知すらも外務省に突き返した。
次回ものそのようなことがありましたら、初めて

9, 経済制裁、交流の抑制。

これでも駄目だったら。

10,日韓断交。

国際条約は、日本もしっかり、条約内容履行し韓国に向き合ってほしいものです。

すぐにでも経済制裁や交流の抑制をしてほしいものですが、
それをやると国家の格式を損ないますので、
この条約の基づき、まだ一度も設立していない仲裁委員会をつくって頂き、
安倍総理や日本政府には真摯に対応を信じる次第であります。

最後まで、読んで頂きまして有難うございます。


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稀な判決、韓国最高裁の徴用工判決

今から70年前の未払い賃金を今になって、
韓国の最高裁が支払い判決をした。

日本国政府ではなく、民間企業の新日鉄住金に強制徴用被害者に各1億ウォンと遅延損害金を支給を命じる判決になった。

日本の労働基準法では、未払いの賃金の請求権は2年まで、
たぶん、世界でも70年もの前の未払い賃金の判決がでたのは、
世界初でしょう。

韓国政府や要人が判断したものであれば、
そういったことがあり得るかもしれないが
今回は司法判断である。

もはや、韓国とすべての関係やめるべきではないでしょうか?
日韓基本条約という国際条約も反故されました。
韓国の司法は「韓日請求権協定で個人請求権まで消滅したと見ることができず」という内容。
そして、各1億ウォンと遅延損害金を支給するよう命じる判決を下した。
これを韓国の最高裁が出したということは、
世界の一般的な法律が通用しないという国であるということです。

日本は、今回の判決を国際司法裁判に提訴すること模索する記事もありますが、
韓国は国際司法裁判を選択条項受諾宣言してない国であります。
これは、宣言している国は、告訴を受けた場合はその義務を負うが、
していない韓国はその義務は任意である。

だが、今回の新日鉄住金は韓国に資産がないから、
国際司法裁判の力がないと賃金未払金は払う義務はない。
どうやってとるのだろうか?
もし、国際司法裁判所にでたとしても韓国側の敗訴になるでしょうね。

ただ言えることは、
韓国とは安全保障、経済、金融、友好事業はすべてやめたほうが日本のためでしょう。

最後まで、読んで頂きまして有難うございます。



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2018年10月28日

国家の歴史と土地の歴史の違い。

国家の歴史と土地の歴史の違いの区別が日中韓は特に他の国と認識が違う。

日本人は日本の土地は古代から日本というもの認識である。
中国や韓国は易姓革命という独自の考え方で王朝や変わっても政府が変わっても同じ国の支配者という考え方である。
西欧諸国は王朝や政府が変わり国名が変われば、まったく別の国である。


日本は同じ土地が太古から同じ国名であるのは日本だけである。

中国や韓国は現在の正式な国名は
中華人民共和国であり、大韓民国である。

中華人民共和国は毛沢東により1949年に建国で今年で建国69年目。
大韓民国は1948年に建国で今年で70年目。

その土地の歴史は中国も韓国は長い歴史を持っているが、国家の歴史としてはまだ、100年も立っていないのである。

中華人民共和国と大韓民国の建国年は、日本が敗戦をした1945年の後であるから、国家としての賠償対象国ではなくなっているのである。
日本は中華民国と戦ったし、李朝朝鮮は清の属国であった。
現在の大韓民国は李朝朝鮮の王族を皇族にするとか、優遇するのでもない、それで過去の歴史だけを美化をしている。

日本は古事記・日本書紀が公式な歴史書という点で神武天皇の紀元前660年から続く国であり、今年で建国していから2678年である。
日本は現代において王朝は一切変わっていない世界で類をみない国である。


この歴史観の違いが現在の太平洋戦争時の問題や様々な歴史問題を難しくしている。

太平洋戦争における最終的な国際条約は1951年にサンフランシスコ条約で連合軍や参戦もしてない第3国も承認国として49カ国が調印しているがその中には中華人民共和国と大韓民国は含まれていない。



大韓民国については、アメリカ側が当時の韓国と日本と戦争をしていないということでこの条約の対象国にならず、
中華人民共和国については、アメリカは当時 日本と戦った蒋介石がつくった国民党の中華民国と主張すると共に、この時代は朝鮮戦争中でアメリカと中華人民共和国が戦争中でもあるから、サンフランシスコ条約に入らなかった。

そのために大韓民国とは1965年に日韓基本条約を締結し、中華人民共和国とは、1972年に日中共同声明をへて1978年に日中平和友好条約が締結。

だが、日中韓関係がおかしくなっている。
過去の条約よりもその国の独自の歴史の捉え方が違うからこの問題は永久に解決できないのだろうか?

日中韓とも同じ歴史観がある。
宗教では仏教・儒教を共有しており道徳観もまったく異なるものでもない。
農業では稲作文化でもあり、古来から経済圏は同じである。
こういった点でお互いの理解を再度検討することに日中韓が良くなることの模索を感じる次第であります。

最後まで読んで頂きまして有難うございます。



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戦後教育を打開する 「日本国紀」


私は、いつもネットで、虎ノ門ニュースを観ております。
https://dhctv.jp/season/261/
火曜日のレギュラー出演の百田尚樹氏の新しい本が発刊されます。
発売日が来月の11月12日なのですが、既にアマゾンランキングで1位になっております。
出版社の幻冬舎は、初版10万部の予定が
10月22日の時点で、5万部重版で15万部
10月25日の時点で、10万部重版で25万部
予約だけで、これだけの部数というのは、私は聞いたことがない。

私は、学生時代に学んだ日本史はネジ曲がっていると感じる次第であります。
日本を誇りに思う歴史ではなく、日本の歴史に後ろめたさを思わさせる歴史教育であります。

日本は、大したこともなく、諸外国に迷惑をかけ、ネジ曲がって思想や宗教があり、
権力者は民衆をいじめ、天皇の存在を薄め、
戦争ばかりやり民衆を困らせ、
建国者も国の創設の理念もない日本史になっています。

私の高校時代の日本史の先生は、中国で留学を経験した方でした。
共産党員のような人でした。
いきなり、南京虐殺の話をして、
南京に流れる川が虐殺した死者で川が詰まった話は今でも脳裏に刻まれております。
北朝鮮の平壌がいかに素晴らし都市であり、素晴らしい国という話もされておりました。
戦犯の話もよくされていまし、
百人斬りや中国で日本軍がやった三光という放火、虐殺、略奪という話も。
どれも生々しい話でした。
授業が終わった時、自分も含め生徒達は、気持ちが悪くなり、
休み時間はみんなが沈黙していたことを思い出します。
高校時代に国旗の掲揚は一度もなかったな。

それが、大人になり、自分なり本やネットの情報などでいかに
そういったことがネジ曲がっていたことがわかりました。
その根源はGHQの政策もありますが、
最も罪があるのは、GHQが解散した後の日本人による教育であります。

教科書検定、国公立や有名私大の学長や教授など教育に関わる人は、
まるでそれを教えることが教育になっていました。
それが、この頃かわり始めたことは素晴らしいことであります。

そういった本も、ネット情報も貢献したこともあり、
中国や韓国を除けば世界が日本の過去を学び、称賛していることもあるのです。

元文科省の大臣の下村氏は、日本の教科書検定について自画自賛にならないようにと
発言しております。
こんなことを言っている政治家は今すぐに辞任してもらいものですが・・。

今まで、いろんな作家・ジャーナリスト・教授などがこの間違った日本史を是正した本はありますが、
今度、出版される百田尚樹氏の「日本国紀」はその代表になる本と感じる次第であります。
それは、この本が通史であるからです。
縄文時代から現代史まで。500ページという長さであります。

これまでのこういった本は、1冊にまとまっている本は、数冊しからありませんでした。
そして、何よりも予約だけでベストセラーになっていることです。
本は売れなければ時代のムーブメントにもならないし、話題にもなります。
現代にはネットの力もあります。
しかし、ネットでの真の情報はテレビや新聞の力は、
この日本では、まだ勝っておりません。
日本が真実の歴史を探求できる時代になればと感じる次第であります。

真実の歴史が正しいか、間違っているかは結局、
個人の捉え方によって千差万別であります。
この本がそういった本になることを信じる次第であります。
最後まで読んで頂きまして有難うございます。



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お薦めです。

2018年10月27日

アメリカの財力の基礎は日本によって作られた。


今、世界のGDPの1位はアメリカでありますが、その財力の基礎は日本であることはご存知でしょうか?


ペリーが日本に来航した1853年から4年後の1857年に日本と米国の間に「下田協約」が締結した。
これがトンデモナイ不平等条約であった。

当時の世界の金と銀の相場は、メキシコ銀貨4枚で、金貨1枚というレートになっていました。
しかし、当時の江戸幕府はメキシコ銀1枚と幕府の1分銀4枚が等価でありました。
つまり、メキシコ銀1枚で慶長小判1枚が等価交換できることに、
アメリカのタウンゼント・ハリスを知り、下田協約を締結したのです。

世界が算出した金は、オリンピックプールの約3杯分だそうです。
その内の1杯分は当時の日本がもっていたのです。
佐渡金山や日本には金山がありますが江戸時代にはその算出量は世界一でした。
慶長小判は、純金の金貨です。
それを普通に財布に入れていた日本はまさに黄金の国ジパングですね。
庶民にいたるまで普通に財布にいれていたのは、世界でも江戸時代の日本だけです。
ちなみに慶長小判は今の貨幣価値では1万円程です。
いかに、金の算出量があったと言えますね。

この金をハリスは大量に交換します。
当時、メキシコ銀貨をの1分銀への両替要求は、1日に1万6千枚にも上ったそうです。
それを、慶長小判にして、今度は、香港に行ってその慶長小判を銀に交換しました。
メキシコ銀貨1枚が金貨に一枚になり、香港に行ってそれが銀貨4枚になり、
また、日本で銀貨を慶長小判に両替する。
それを何回も繰り返したのです。
ハリスは天文学的な儲けをしたのです。
日本から慶長小判がなくなってしまったのです。
それで、小判の金の含量を下げたりしたそうですが、日本は混乱の一言ですね。

さて、これで一儲けしたアメリカはこの儲けをしたお金をどうしたかというと、
時は1861年にアメリカで南北戦争が起こります。
下田協約の4年後です。
結果は、リンカーンが率いる北軍が勝ったのですが、その部下がハリスであります。
つまり、日本から不平等な交換して、一儲けした金が北軍に渡り、
重要な戦費の原資になったのであります。
南北戦争の初期の時は、北軍と南軍の経済力は格段の差がありました。
南部は綿花栽培で儲けていました。軍隊も充実していました。
北軍は兵数は23,600人で、兵器も旧式でありましたが、
日本から儲けた金で、2百万の軍隊と最新の兵器と戦い1865年に南軍を打ち負かしました。
また、南軍の他国からの借金まで立て替え払いをしたのです。

アメリカの儲け話は、これで終わりません。
その3年後の1868年には日本では、戊辰戦争が起こります。
アメリカは南北戦争で使った兵器をイギリスとフランスを使って販売しました。
イギリスは倒幕軍、フランスは旧幕府軍にこの兵器を売ったのです。
日本の窓口は、坂本龍馬は倒幕軍に、岩崎弥太郎は旧幕府軍ですね。

映画でトム・クルーズ主演の「ラストサムライ」で、
トム・クルーズ扮するアメリカの軍事顧問が日本の兵士に銃器を教えるシーンがありますが、
まさにこれであります。

これで、アメリは金の交換と兵器の輸出で2回大儲けをしたのです。
お金の流れが見えると戦争の行方もわかります。

現在、中国と米国が貿易戦争をしておりますが、
その根本は、華僑とユダヤ商人の戦いかもしれませんね。


最後まで、お読み頂き、有難うございます。


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今回のブログに参考した本です。


安倍総理 訪中

安倍総理が李克強首相、習近平主席と会談し、経済フォーラムと日中平和友好条約締結40周年記念レセプションにでた。
短い2日間で盛りだくさんだが、この間での取り決めが過去の日中改善の前進には素晴らし改善である。

その改善が前進するなか、米中貿易摩擦の考慮も忘れていない。
日中間のスワップの3兆円の再開や第3国経済協力もなどを締結したが、
中国の悪名高いの一帯一路の後押しまでにはいかない程度である。
中国の米国での貿易額は1ヶ月平均5.3兆円であるから、その他のドル建てのことも考えると中国のドル建てのリスクを考える3兆円は、一時的なものであり、今回の安倍総理とのスワップ協定は友好の第換えのリップサービスである。
ちなみに、日本は米国のドルとユーロのスワップは無期限・無制限の締結であるから、いかに日本の円が中国の元よりも信用があるかわかる。

第3国経済協力に関しても、一帯一路の尻ぬぐいの内容ではなく、新たな経済協力であるが、その詳細に関しては公表はされていない。

スワップや経済協力をニュースで聞くと、トランプ大統領の経済戦争のから離反するようなものであるような報道にみえたが、この程度であるということは、米国にこの内容を協議したのではないかと憶測する次第である。

日本と中国の間には、尖閣問題や国防問題が第一にあるが、
安倍総理と習近平主席は、新たに3つの原則を確認した。
「競争から協調へ」「脅威ではなくパートナー」「自由で公正な貿易体制の発展」
この確認事項がこれから日中関係のカードになればいいが、何か事件がひとつあったらあっと言う間にこういったことや条約が吹っ飛ぶことは過去の中国や韓国をみればわかる。

つまり、今回の安倍総理の新たな条約ではなく、これまでの条約や確認事項の履行を元にもどしたことが一番の成果である。

もとに戻したといっても2000年以降、これをやった総理は安倍総理でだけであり、素晴らしい成果である。

しかし、今回では、ウイグル人の弾圧、中国の金融、知的財産の問題、東シナ海の不法な軍港や基地などの問題には踏み込んだ内容までにはいかなかった。

やはり、この問題には米国の連携が必要であり、今回の安倍総理の訪中にはそれを妨げない絶妙なバランスの訪中と感じる次第であります。






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2018年10月08日

出逢い 森信三先生 言霊10選 第8.

森信三先生 言霊10選 第8出逢い。


出逢

人間は一生の内に逢うべき人には必ず逢える。
しかも、一瞬早すぎず、一瞬遅すぎない時に。



この言葉は17年前にある研修会で出逢ましたが、その時はには森信三先生の名前を知らずに、宗教からの語源からはたまた、中国の孔子とかの言葉と思っていました。
それが、7年前に森信三先生の愛弟子の寺田一清先生に出逢ってからはこの言葉が森信三先生の言葉ということを知り得ました。

森信三先生は哲学者であり、教育者であり、修身の先生でもありましたが、宗教家ではありません。
この言葉は見えざる神からの啓示に思えるものでもあります。

自分の人生を振り返るとこの言葉どおりだなと思えます。
出逢った人はいつ逢えるご縁はわかりませんが、その時に場面や艱難辛苦に会った時に救ってくれた人、または艱難辛苦を与えた頂いた人、支えてくれた人、楽しい日々を過ごさせてくれた人、共に働く仲間、大切なお客様、そして家族・親戚縁者と。
人の出逢はその場、その時に逢うべき人に必ず逢っているなと思う次第です。

特に、自分がステージの変わり目にはそういった人の出逢がターニングポイントになっている言えれると思います。
こうやって文書を書かさせて頂いてのもインターネットの中でAmebaに現在アップさせて頂いておりますが、その中での出逢も感謝であります。

未来は不透明であり、どんな人にこれから逢うのかはわかりませんが、この言霊は真理をついたもの。
これを我が身に携えて、人の出逢を大切にしていきたいと念います。



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