2013年01月12日
なぜわが国にだけ原爆が落とされたのか〜〜米国排日10
歴史は勝者に都合のよいように書き換えられる。
だまっていたら、日本は国際社会で悪者にされるだけだ！
歴史の真実を知り、理不尽なアメリカの政治にNO! と言える日本になろう！(*￣ω￣)/
しばやんの日々さんのサイトより 引用
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http://blog.zaq.ne.jp/shibayan/article/242/
たとえば朝日新聞は鳩山一郎の「原子爆弾の使用や無辜(むこ)の國民殺傷が病院船攻撃や毒ガス使用以上の國際法違反、戦争犯罪であることを否むことは出来ぬ」という談話を載せたために2日間の業務停止処分を受けているが、鳩山一郎の言っていることは誰が考えても正論だろう。
しかしGHQは、原爆批判に限らず戦勝国の批判につながる記述の一切を許さなかったのである。
そして今もテレビで占領軍や戦勝国を批判するような発言がメディアで流されることは皆無に等しく、学校の教科書も同様のスタンスである。
我が国に原爆が投下されたことは、早く戦争を終結させるためにやむを得なかったという説明を子供の頃から何度も聞かされてきたのだが、この説明をそのまま鵜呑みにするのは危険である。
〜（中略）〜
当時成文化されていた戦争に関する国際法において、非戦闘員の殺傷、非軍事目標、無防備都市への攻撃、不必要に残虐な兵器の使用は厳禁されていた。
アメリカがわが国の大都市を空襲し、広島・長崎に原爆を落として一般市民を無差別に大量殺戮した行為は明らかなる戦争犯罪である。
しかし、このような史実がなぜわが国で広く知られていないのかという問いに対しては、アメリカが戦勝国であり、いつの時代も歴史は勝者にとって都合の良いように書き記されるものだと言うしかないだろう。
このブログで何度も書いているように、わが国の日本史教科書などに書かれ、マスコミなどで報道されている近現代史は『戦勝国にとって都合の良い歴史』であると考えて良い。
『戦勝国にとって都合の良い歴史』には、戦勝国が参戦することに崇高な目的と、勝利したことに意義があったことを書くことが必須となるが、そのストーリーを成り立たせる為には、原爆を落とした国以上に、わが国が「邪悪な国家」であったとして描くしかないことは誰でもわかる。
だから戦後ＧＨＱは、日本人に読ませたくない本7769点を「没収宣伝用刊行物」として焚書処分して戦勝国の犯罪行為を封印し、さらに史実の捏造をも行ったうえで、太平洋戦争の原因の全てがわが国にあると描き直した歴史をわが国に押し付けたのである。
このような偏頗な歴史観は戦勝国側の史料や記録からもその矛盾が明らかなのだが、この歴史観を修正することは、戦勝国にとっては自らの犯罪行為が問われ、戦争責任を問われることに繋がるので、証拠となる史実をいくら提示しても、その修正を容易に応じることはないだろう。
戦勝国にとっては、わが国が『自虐史観』に洗脳されている状態が一番好都合なのであり、わが国が歴史観を見直す動きにいつも敏感に反応するのは、自国の国益を考えれば当然のことだと思う。
今年1月3日にNYタイムズの社説で、従軍慰安婦募集の強制性を認めた河野談話の見直しを示唆した安倍首相を、「戦争犯罪を否定し、謝罪のトーンを弱めるどのような試みも、韓国や中国、フィリピンなど、戦時中の日本の野蛮な行為で苦痛を受けた国々を激怒させるだろう」、「安倍首相の恥ずべき衝動は北朝鮮の核開発など地域の重要な協力態勢を脅かす恐れがある。
こうした修正主義は、日本にとって恥ずべき愚かなことだ」と非難している。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130104/frn1301041635007-n1.htm
アメリカは、直接関係のない問題においてすら、いつもこのように口先介入して中韓両国とわが国の左翼勢力を刺戟し、わが国が『自虐史観』に洗脳された状態を維持するために利用しているのである。
我が国はこういう記事に対しては、世界に向けてしっかり反論しておくべきだと思う。
なにも反論しておかなければ、アメリカの主張を認めたと受け止められることになるだろう。
これではまともな外交交渉ができるはずがない。
まずは、国民に歴史の真実を広め、確実な史料を世界に示して史実でもって繰り返し反論し続けることである。
国民の洗脳を解くためには、マスコミや教育機関が頼りにならない現状では、民間レベルで真実を広めて、政治家やマスコミを動かすほどの力を持つしかないのだと思う。
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だまっていたら、日本は国際社会で悪者にされるだけだ！
歴史の真実を知り、理不尽なアメリカの政治にNO! と言える日本になろう！(*￣ω￣)/
しばやんの日々さんのサイトより 引用
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http://blog.zaq.ne.jp/shibayan/article/242/
たとえば朝日新聞は鳩山一郎の「原子爆弾の使用や無辜(むこ)の國民殺傷が病院船攻撃や毒ガス使用以上の國際法違反、戦争犯罪であることを否むことは出来ぬ」という談話を載せたために2日間の業務停止処分を受けているが、鳩山一郎の言っていることは誰が考えても正論だろう。
しかしGHQは、原爆批判に限らず戦勝国の批判につながる記述の一切を許さなかったのである。
そして今もテレビで占領軍や戦勝国を批判するような発言がメディアで流されることは皆無に等しく、学校の教科書も同様のスタンスである。
我が国に原爆が投下されたことは、早く戦争を終結させるためにやむを得なかったという説明を子供の頃から何度も聞かされてきたのだが、この説明をそのまま鵜呑みにするのは危険である。
〜（中略）〜
当時成文化されていた戦争に関する国際法において、非戦闘員の殺傷、非軍事目標、無防備都市への攻撃、不必要に残虐な兵器の使用は厳禁されていた。
アメリカがわが国の大都市を空襲し、広島・長崎に原爆を落として一般市民を無差別に大量殺戮した行為は明らかなる戦争犯罪である。
しかし、このような史実がなぜわが国で広く知られていないのかという問いに対しては、アメリカが戦勝国であり、いつの時代も歴史は勝者にとって都合の良いように書き記されるものだと言うしかないだろう。
このブログで何度も書いているように、わが国の日本史教科書などに書かれ、マスコミなどで報道されている近現代史は『戦勝国にとって都合の良い歴史』であると考えて良い。
『戦勝国にとって都合の良い歴史』には、戦勝国が参戦することに崇高な目的と、勝利したことに意義があったことを書くことが必須となるが、そのストーリーを成り立たせる為には、原爆を落とした国以上に、わが国が「邪悪な国家」であったとして描くしかないことは誰でもわかる。
だから戦後ＧＨＱは、日本人に読ませたくない本7769点を「没収宣伝用刊行物」として焚書処分して戦勝国の犯罪行為を封印し、さらに史実の捏造をも行ったうえで、太平洋戦争の原因の全てがわが国にあると描き直した歴史をわが国に押し付けたのである。
このような偏頗な歴史観は戦勝国側の史料や記録からもその矛盾が明らかなのだが、この歴史観を修正することは、戦勝国にとっては自らの犯罪行為が問われ、戦争責任を問われることに繋がるので、証拠となる史実をいくら提示しても、その修正を容易に応じることはないだろう。
戦勝国にとっては、わが国が『自虐史観』に洗脳されている状態が一番好都合なのであり、わが国が歴史観を見直す動きにいつも敏感に反応するのは、自国の国益を考えれば当然のことだと思う。
今年1月3日にNYタイムズの社説で、従軍慰安婦募集の強制性を認めた河野談話の見直しを示唆した安倍首相を、「戦争犯罪を否定し、謝罪のトーンを弱めるどのような試みも、韓国や中国、フィリピンなど、戦時中の日本の野蛮な行為で苦痛を受けた国々を激怒させるだろう」、「安倍首相の恥ずべき衝動は北朝鮮の核開発など地域の重要な協力態勢を脅かす恐れがある。
こうした修正主義は、日本にとって恥ずべき愚かなことだ」と非難している。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130104/frn1301041635007-n1.htm
アメリカは、直接関係のない問題においてすら、いつもこのように口先介入して中韓両国とわが国の左翼勢力を刺戟し、わが国が『自虐史観』に洗脳された状態を維持するために利用しているのである。
我が国はこういう記事に対しては、世界に向けてしっかり反論しておくべきだと思う。
なにも反論しておかなければ、アメリカの主張を認めたと受け止められることになるだろう。
これではまともな外交交渉ができるはずがない。
まずは、国民に歴史の真実を広め、確実な史料を世界に示して史実でもって繰り返し反論し続けることである。
国民の洗脳を解くためには、マスコミや教育機関が頼りにならない現状では、民間レベルで真実を広めて、政治家やマスコミを動かすほどの力を持つしかないのだと思う。
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