2012年01月17日
日本が危ない(605)余震が多いが、日本沈没は大丈夫か?特別篇(307)
1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 17日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。
そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。
今日は、「沖縄トラフ深海底下において液体二酸化炭素プールを発見」の報告の紹介です。
沖縄トラフ深海底下において液体二酸化炭素プールを発見
二酸化炭素やメタン等を栄養源とする極限環境微生物が生息(その1)
平成18年8月28日
独立行政法人・海洋研究開発機構
1.概要
海洋研究開発機構・極限環境生物圏研究センターは、北海道大学・九州大学・岡山大学・産業技術総合研究所及び、ドイツのマックスプランク海洋微生物学研究所と共同で、海洋研究開発機構の有人潜水調査船「しんかい6500」を用いて、沖縄トラフ南部にある熱水活動域を調査し、熱水噴出孔近傍の堆積物中に、メタンや硫黄を含む液体二酸化炭素のプールを発見しました。
さらに、そこから採取した堆積物等の解析により、メタンや二酸化炭素・硫黄化合物などを栄養源とする極限環境微生物が生息している事を発見しました。
本研究成果は、極限環境における生態系の理解のみならず、温室効果ガスの海洋投棄計画や、火星の極冠部※における、生命存在の可能性を議論する上で極めて重要な発見です。
※極冠部:
火星の北極や南極部分。近年のNASAの調査によって固体の二酸化炭素と氷から出来ている事が明らかとなっており、生命に有害な紫外線などを防ぐ役割があると考えられている
追記:地球温暖化の大きな原因とされる二酸化炭素(CO2)を地下に閉じこめる初の実証試験が、平成12年3月から平成17年1月にかけ、新潟県長岡市で行われた。
二酸化炭素(CO2)を地下1100メートルにある帯水層に送り込み、安全に閉じこめられるかを調査するのが目的。
政府が発表した「地球温暖化対策推進大綱」で温暖化防止の革新的技術に位置づけ、実用化につなげたいとの考えからだ。
財団法人・地球環境産業技術研究機構(京都府)が経済産業省の補助を受けて研究。
実証試験は、長岡市にある帝国石油の天然ガス田で行なわれた。(続く)
☆今日のアジア市場は、欧州債務危機の中でも、中国の経済指標が予想よりも良かった事を好感し、全面高となった。
一方、ヨーロッパ市場は、格付け会社フィッチが17日、ギリシャがデフォルト(債務不履行)に陥る可能性が高いとの見方を示した。
ただ、デフォルトに陥った場合でも秩序立った形になるとした。
スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)も前日の16日に、ギリシャが間もなくデフォルト(債務不履行)に陥るとの見方を示した。
しかし、親分の統制の執れた姿勢制御により、現在、此方も全面高となっている。
(現地時間、14時頃)
2012年1月 17日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。
そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。
今日は、「沖縄トラフ深海底下において液体二酸化炭素プールを発見」の報告の紹介です。
沖縄トラフ深海底下において液体二酸化炭素プールを発見
二酸化炭素やメタン等を栄養源とする極限環境微生物が生息(その1)
平成18年8月28日
独立行政法人・海洋研究開発機構
1.概要
海洋研究開発機構・極限環境生物圏研究センターは、北海道大学・九州大学・岡山大学・産業技術総合研究所及び、ドイツのマックスプランク海洋微生物学研究所と共同で、海洋研究開発機構の有人潜水調査船「しんかい6500」を用いて、沖縄トラフ南部にある熱水活動域を調査し、熱水噴出孔近傍の堆積物中に、メタンや硫黄を含む液体二酸化炭素のプールを発見しました。
さらに、そこから採取した堆積物等の解析により、メタンや二酸化炭素・硫黄化合物などを栄養源とする極限環境微生物が生息している事を発見しました。
本研究成果は、極限環境における生態系の理解のみならず、温室効果ガスの海洋投棄計画や、火星の極冠部※における、生命存在の可能性を議論する上で極めて重要な発見です。
※極冠部:
火星の北極や南極部分。近年のNASAの調査によって固体の二酸化炭素と氷から出来ている事が明らかとなっており、生命に有害な紫外線などを防ぐ役割があると考えられている
追記:地球温暖化の大きな原因とされる二酸化炭素(CO2)を地下に閉じこめる初の実証試験が、平成12年3月から平成17年1月にかけ、新潟県長岡市で行われた。
二酸化炭素(CO2)を地下1100メートルにある帯水層に送り込み、安全に閉じこめられるかを調査するのが目的。
政府が発表した「地球温暖化対策推進大綱」で温暖化防止の革新的技術に位置づけ、実用化につなげたいとの考えからだ。
財団法人・地球環境産業技術研究機構(京都府)が経済産業省の補助を受けて研究。
実証試験は、長岡市にある帝国石油の天然ガス田で行なわれた。(続く)
☆今日のアジア市場は、欧州債務危機の中でも、中国の経済指標が予想よりも良かった事を好感し、全面高となった。
一方、ヨーロッパ市場は、格付け会社フィッチが17日、ギリシャがデフォルト(債務不履行)に陥る可能性が高いとの見方を示した。
ただ、デフォルトに陥った場合でも秩序立った形になるとした。
スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)も前日の16日に、ギリシャが間もなくデフォルト(債務不履行)に陥るとの見方を示した。
しかし、親分の統制の執れた姿勢制御により、現在、此方も全面高となっている。
(現地時間、14時頃)
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投稿者:がくがく|23:13
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