こうした問題意識から、厚生労働省の研究班が日本語で書かれたオンライン情報約1700個を分析すると「引した文献などの著者や編者を明示していない」が54% 、「広告を含む」は58% もあると分かった。
班代表の村上健太郎東京大教授(栄養疫学)は「科学的ではない情報が含まれている例が相当あると考えられる。全部が正しい情報ではないと認識して欲しい」と話す」。
例えばダイエットの方法。
ご飯やパンなど糖質の多い炭水化物を減らす方が良いのか、揚げ物や加工肉など脂質を減らす方が良いのか。
村上さんによれば判定は難しい。
「何方もある程度上手くいきますが、短期か、長期かにもよります。続けられるか如何かは人によって違うのです」
著者名の有無などは信頼性の目安になるが、信頼できない情報に共通する特徴を見出すのは容易ではない。
愛媛新聞 暮らし+体から
最終目標は、情報に向き合う為のガイドラインを作成する事らしい。
医者や教授の情報は信頼できると思う。
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