◇ペインパッカーブログ◇

こんばんはぁ(^-^)/

さて少し外出する気になるほど暖かくなってきましたね(^^ゞ



ようやく中途半端な緊急事態宣言も解除されたので多少は国内も活気づくことでしょう。

それに東京都知事である小池百合子さんも外食チェーンの会社から訴えられるという正しい出来事も起こりましたので、これが国民連合と日本政府軍の戦いの布石になって欲しいと思う次第です！

もう一部の国民を除いて、大半の日本国民と日本政府との諍いや不信感は修正不能な域に達しておりますので、ここ2〜3年の間に大きな国内抗争が勃発する可能性は十分ありえます(・_・)

その火種となった大きな要因は、日本国民側による現菅政権への失望感と、米国メディアの実態が表面化したことで日本メディアの売国思想や洗脳報道も明らかになってきたからです↓

僕は随分と前から存じておりましたので、かれこれ10年以上はテレビ放送や新聞と縁のない生活をしています。





しかし…まだ多くの日本国民がマスメディアの印象操作や洗脳を受けており、それを知っていながら黙認している日本政府にも国民の牙は剥くのです！

米国ではドナルド・トランプ氏のような人が現れたので、これから米国の大手メディアや左派は滅んでいくでしょう。ということは…米国で起こる社会現象は日本でも起こるのが、第二次世界大戦後の通例ですので国内の政府関係者やマスメディアの命運はどうなるでしょうか？

その命運を案ずることの一つとして、各メディアが実施しているのが内閣支持率の調査です。

実施しているのはNHK・読売・毎日・産経・朝日は当然ですが、近々の調査では共同通信やANNも行っております。ところが残念ながら、それらメディアが国民に向けて報じる内閣支持率は全てハッタリだと断言します(-_-)

まず現段階のコロナ対策案一つを挙げても、総合支援貸付金を再延長したこと以外は、殆どの国民が恩恵を受けることのできない愚策だらけです。





それに何より…これほど国民の意向を聞き入れない政権は記憶にないほど酷いのに、最新の調査でも内閣支持率がUPしていると各メディアは根こそぎ発表しました。

調査対象が若年層10％前後で65歳以上の層へは40％以上という世論調査で、しかも固定電話メインの約1000人に対して行っているとのことです(-_-;)

しかもメディアによっては誘導に近い質問形式で調査しており、完全に戦略的な忖度の意図が見え見えという内容でございます(+_+)

従いまして国内が実施している世論調査の結果は、一切アテにしないよう心掛けて下さいませ。

内閣や政党の支持率に限らず、いい加減にしろ！と怒鳴りたくなるほどシツコイ東京オリンピック開催における可否アンケートの結果についてもです。
おそらく開催に前向きな国民が多いという結果を報道するでしょうから惑わされないで下さい！

世界の主要国家が選手団をオリンピックへ行かせない意向で動いているのに、ホスト国である日本が張り切って開催したところで各国の選手が参加しなければオリンピックとは言えません。





ホントに脳みそ大丈夫？と思う現政権＆国内メディアへの嫌悪感は高まり続けているのが“多くの日本国民の本音”なのです！

それでは今回は以上となります、またお会いしましょう(*'▽')/

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