笑える主夫の介護

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 11日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、「太平洋プレートの屈曲に伴う新しいタイプの火山の発見」の報告の紹介です。

太平洋プレートの屈曲に伴う新しいタイプの火山の発見（その１）
平成18年7月27日
独立行政法人・海洋研究開発機構／国立大学法人・東京工業大学

１．概要
海洋研究開発機構と東京工業大学等の共同研究グループは、平成16年6月、海洋調査船「かいれい」による北西太平洋域における調査において、三陸東方沖約800km、水深6,000mの海底火山の岩石試料を採取しました。

その後、平成17年5月にも調査航海を行い、これらにより採取した試料及びデータから考察した結果、この海底火山は、太平洋プレートが屈曲する事によって出来た亀裂に沿ってマグマが浸み出す事により形成された、新しいタイプの火山であると考えられました。

この結果は、7月27日（米国：日本時間28日）に米国科学誌サイエンス電子版に掲載されます。


追記：確認された場所は、岩手県三陸沖800km（おおむね北緯37度30分東経149度40分の付近）の深海約6,000mの海底。

付近で採取された火山噴出物から、約103万〜5万年前に噴火した火山である事が判明した。
この火山が見つかった場所は、従来の理論では火山が形成されないとされている。

火山ができる場所は従来、以下の3種類に分類されている。
�@プレートが誕生する場所（海嶺など）
�Aプレートが沈み込む場所（海溝など）
�B局地的なマグマの上昇流のある場所（ホットスポット）

海洋研究開発機構によると、地下構造の音波探査や地形調査などの結果、今回発見された火山は何れの分類にも当てはまらないタイプのもので、プレートが他のプレートの下に沈み込むときにプレートが屈曲してできた小さな亀裂からマグマがしみ出していると考えられるという。


☆今日のアジア市場は、欧州債務危機のマンネリ化の中でも、欧米の団結力の強さを再確認。これによって、中国の12月の貿易収支が、市場予想を大きく上回っていた事にも納得し、高い所が多くなった。

一方、ヨーロッパ市場は、独伊首脳会談（11日）、ECB（欧州中央銀行）理事会（12日）、スペインの国債入札（12日）、イタリアの国債入札（12、13日）などが予定されているが、格付け会社フィッチによる安心感。

又、イラン包囲網による欧米の団結力が好感されて、市場はますます親分采配相場となっている。現在は総じて小安い展開。（現地時間、13時頃）

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 10日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める」の報告の紹介です。

都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、
バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める（その５）
平成18年6月6日
東京薬科大学／独立行政法人・海洋研究開発機構／独立行政法人・国立環境研究所

３．成果(2／2)
調査地域である東京都八王子市での主要なバイオマス燃焼起源は、ゴミ・下水汚泥の焼却とされている。
他に稲藁処理などいわゆる野焼きもあるが、その量については不明の点が多い。

本研究成果によって、これらのバイオマス燃焼起源からのPAHの排出が意外に多く、大気中のPAH濃度の季節変動に重要な役割を果たしている事がわかった。

これらの事は、バイオマス関連の発生源で、まだ定量的に把握出来ていない部分が多いか、或いは一箇所当たりの排出係数が高い事を意味しており、国内における野焼き等、未把握のバイオマス燃焼の特定と定量、或いは大規模な森林・草原火災などに伴う、海外からの越境移動などの定量的な把握も含めて、今後の詳細な研究が必要と考えられる。

本研究は、PAHによる大規模森林火災指標作成のための基礎研究として行われた。

現在、本研究グループでは日本周辺から採取された海底堆積物コアについて、産業革命以前のPAH存在量の時間変動と気候変動との関連性解明について研究を行っている。


追記：スモッグを中国語に翻訳すると、煙霧
（独立行政法人・国立環境研究所のHPより）

煙霧に対応するスモッグ(smog)という英語も、煙(smoke)と霧(fog)からできた造語です。
煙霧だから黄砂じゃない、という訳ではなく、黄砂の場合もあるし、黄砂以外の粒子状の大気汚染物質の場合もあります。

大気汚染粒子の発生源の多くは、日本の場合、中国の工場の煤煙や、自宅用の石炭燃焼など、中国の公害です。

中国の公害は、2007年がピークで高止まりの状態ですが、現在、太陽の活動が弱まることで、海からの水分の蒸発が減っている為、中国大陸の降雨量が減少し、石炭ストーブでの石炭燃焼量が増えています。

その為、これまでなら、中国本土の雨で落とされる筈の浮遊粒子状物質（SPM）も日本に飛来しているので、2011年もピークで日本の被害は増えています。

又、ディーゼルエンジンの排気ガス粒子（DEP）を吸入すると、肺の中で、スーパーオキシド→過酸化水素→ヒドロキシルラジカル：フェントン反応と進むため、肺が障害され、浮腫などが出来る事が、生体計測ESRで確認されています。


☆今日のアジア市場は、欧州債務危機の中、中国の12月の貿易収支が、市場予想を大きく上回っていた事で、一気に買い先行となり、ほぼ全面高となった。

一方、ヨーロッパ市場は、今週は独伊首脳会談（11日）、ECB（欧州中央銀行）理事会（12日）、スペインの国債入札（12日）、イタリアの国債入札（12、13日）などが予定されているが、格付け会社フィッチによる「フランスに対して、今年中の格下げ報告をする見通しはない」との発表が好感されて、ほぼ全面高となっている。（現地時間、14時頃）

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 9日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める」の報告の紹介です。

都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、
バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める（その４）
平成18年6月6日
東京薬科大学／独立行政法人・海洋研究開発機構／独立行政法人・国立環境研究所

３．成果(1／2)
2002年12月〜2004年6月にかけて、東京都八王子市にある東京農工大学フィールドサイエンスセンターFM多摩丘陵において、およそ6万〜15万m3の大気を吸引して粒径10μm以下（PM10）と、粒径1.1μm以下（PM1.1）の微細エアロゾルを採取し、含まれるPAHの構成炭素の現代炭素含有率を解析した。

その結果、PM10だけでなく、肺胞内へ到達可能なPM1.1に含まれるPAHでも21〜46％の現代炭素を含む事が分かった。

これは、現在生育中の植物バイオマスからの寄与に換算すると、2〜4割に相当する。

この割合は、エネルギー受給割合など統計値から推定されるバイオマス／化石燃料の燃焼比率（〜2％）に比べて著しく高い。

また、この解析からバイオマス燃焼由来PAHが冬期のPAH濃度の上昇に対して3割程度寄与している事も明らかとなった。


追記：�@ 微小粒子状物質(PM2.5)とは、粒径2.5μm以下の浮遊粒子状物質（SPM）
（独立行政法人・国立環境研究所のHPより）
微小粒子状物質(PM2.5)は、浮遊粒子状物質（SPM）の中でも、更に小さい微小粒子で、表面積が多くなる為、人体への毒性が強くなります。

1μｍ以上の粒子は、鼻腔や咽頭、喉頭などの上部気道に沈着し、痰として体外に排出されたり食道に飲み込まれたりします。

1μｍ以下の粒子は、肺胞に沈着し、貪食されて長く肺にとどまったり、リンパ節に移動します。

�A 0.1μｍ(100nm)以下のナノ粒子は、気管支や肺などの下部気道に沈着
0.02μｍ(20nm)以下のナノ粒子は、肺胞に沈着し、血液中にも入り込む為、血栓を発生させたり、臓器にも悪影響を及ぼします。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 8日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める」の報告の紹介です。

都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、
バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める（その３）
平成18年6月6日
東京薬科大学／独立行政法人・海洋研究開発機構／独立行政法人・国立環境研究所

２．背景 (2／2)
環境中のPAHの炭素14を測定して発生源を識別する試みはこれまでにもなされているが、炭素14測定に必要な炭素量の制約から、現在の大気中の、それも微細エアロゾルに含まれるPAHのみについて、解析を行った前例はない。

今回、炭素の重さに換算して10〜20μgという極微量スケールでの高精度な炭素14測定技術を応用する事で、微細エアロゾルに含まれる微量なPAHについて、定量的に発生源を識別する事が可能となった。

近年の気候変動や人間活動域の拡大は、バイオマス燃焼（森林／草原火災）の頻度や規模を世界的に増大させている。

又、現在国内で廃棄される，農業廃棄物や下水汚泥などのバイオマス系物質は、重量ベースで化石燃料の輸入量の１割に相当する。

これらのバイオマス炭素資源は、余分な二酸化炭素の発生を引き起こさないエネルギー源として、地球温暖化対策の観点から注目されており、今後使用量の増加が見込まれる。

これらはいずれも、PAHによる大気汚染の起源としての、バイオマス燃焼の重要性を増大させていく要因となる。

この様な状況下で、主要な燃焼由来汚染物質であるPAHの発生源を、化石燃料由来とバイオマス炭素由来とに識別する事は、極めて重要な課題である。


追記：浮遊粒子状物質（SPM）とは、粒径10μm（0.01mm）以下の毒性のあるスス（独立行政法人・国立環境研究所のHPより）

浮遊粒子状物質（SPM）は、花粉にも付着して、花粉症の症状を悪化させます。
花粉の飛散量と症状の酷さが一致しない事が多いのは、その為です。

花粉情報だけでなく、大気汚染粒子情報も確認してください。
大気汚染粒子とは、人為起源の微小粒子で、人の活動、つまり公害に伴って発生する空を霞ませる有毒な粒子で、多環芳香族炭化水素（PAH）が代表的です。

粒子が細かいものは微小粒子状物質(PM2.5)と呼ばれています。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月 7日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める」の報告の紹介です。

都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、
バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める（その２）
平成18年6月6日
東京薬科大学／独立行政法人・海洋研究開発機構／独立行政法人・国立環境研究所

２．背景 (1／2)
多環芳香族炭化水素（PAH）は燃焼によって発生する主要な大気汚染物質のひとつで、発ガン性や変異原性を示す化合物が含まれる。

人体への影響が懸念されるベンゾ[a]ピレンなどの高分子PAHは、大気中に浮遊する粒子（エアロゾル）に高濃度で存在し、エアロゾルが持つ変異原性の主要因とされている。

人間が呼吸すると、細かい粒子ほど肺の奥まで侵入して、呼吸器疾患の原因となりやすいので、微細エアロゾルに含まれるPAHの発生源を定量的に識別する事が求められている。

これまでにもPAHの分子組成や安定炭素同位体（炭素13）を用いて大気中のPAHの発生源を識別する試みがなされて来たが、化石燃料燃焼とバイオマス燃焼に由来するPAHを区別する事は出来なかった。

本研究では、炭素の発生源を識別する指標として、放射性炭素同位体（炭素14、※注2）に着目した。
炭素14は約5730年の半減期を持つ為、化石燃料には含まれないが、現在の植物が光合成によって生成した有機物は、現在の大気中CO2と同じ炭素14含有量を示す（現代炭素）。

この性質を利用すれば、化石燃料と現在の植物（バイオマス）からの寄与を定量的に識別できる。


追記：中国からの大気汚染物質で病気になる人が増えています
１月から花粉症に似た症状が出るのは、二酸化硫黄の影響が原因との事。

二酸化硫黄は、硫黄を含む石炭などの燃焼によって発生します。気体の二酸化硫黄は、無色透明ですので、濃度が高くても目視では分かりません。

目と気管支と肺を激しく刺激し、神経毒的に体調を崩す事もあります。
中国の大気汚染物質は、暖房の為に石炭の燃焼が増える冬が最も酷くなります。

中国に近い西日本での影響が大きく取り上げられています。


☆地震エコーの研究から、大地震の予測を立て警告した時の人・二歩手前にいる、あの有名な、北大・森谷教授のその後のデーターが発表された。

昨年10月に北大・ 地震火山研究観測センターの森谷武男氏が、再びM9クラスの地震が発生する可能性があるとの警告を、その観測データーをもとに、ウェブサイトに掲載した事で大騒ぎとなりました。

しかし、いたずらに不安を煽ったとして、当該ページは閉鎖されてしまい、その後の続報を知る事は出来なくなってしまいました。

年明け後に、NPO法人 国際地震予知研究所のサイトに、最新版（北大の森谷教授の襟裳観測点で測定された地震エコーの2012.1.2までの最新データ）が掲載されていました。

そのデーターを見る限り、森谷教授も以前話していましたが、3.11の時は、地震エコーの上昇が続いた後に緩やかに低下し、その後3か月ほど微妙な上下を繰り返した後に東日本大震災が発生しました。

そして、最新版ではすでに地震エコーがゆるやかに低下し始めているようにも見えます・・・が、当初12月〜1月に発生と警告されていましたが、更に後ろにずれ込む気配が強そうに感じました。

しかし、3.11の地震からまだ1年も経っていません。歴史的にはこれ程の大きな地震が1年以内に再来する事は無かったのではと思うのだが、果たして・・・。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月6日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、「都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める」の報告の紹介です。

都市大気中の燃焼由来汚染化学物質の発生源は、
バイオマス炭素の燃焼が２〜4割を占める（その１）
平成18年6月6日
東京薬科大学
独立行政法人・海洋研究開発機構
独立行政法人・国立環境研究所

１．概要
東京薬科大学及び独立行政法人・海洋研究開発機構並びに独立行政法人・国立環境研究所らの共同研究グループは、燃焼によって発生する大気汚染物質、多環芳香族炭化水素（PAH、※注１）の放射性炭素（※注２）の解析から、東京郊外の大気中に浮遊する粒径1.1μm以下の微小粒子に含まれるPAHの2〜4割が、植物など所謂バイオマス炭素の燃焼に由来する事などを明らかにした。
健康への影響が特に懸念される大気中の微小粒子について、PAHの燃焼起源が明らかにされた前例はなく、世界で初めての報告である。

この成果は、米国化学会発行の雑誌Environmental Science and Technology誌（2006年6月１日発行）に掲載された。


※ 注１：
ベンゼン環が2個以上縮合した構造を持つ化合物群の総称で、有機物が燃えたとき（不完全燃焼）に生成される。
原油や石炭など化石燃料中にも高濃度で含まれるほか、化石燃料・動植物由来物質などあらゆる有機物の燃焼過程で生成されて大気へ放出され、地球環境全体に広く存在する。
火山の噴火によってもPAHが放出されるという見方もあるが、火山の噴火に起因する森林火災によるPAHとの区別はなされていない。
大気中では主に2〜6環のものが検出される。ベンゾ[a]ピレンなど、4環以上の高分子化合物は、発ガン性、変異原性を示すなど重大な生体影響をもつ事が知られている。


※ 注２：
炭素14は宇宙線と上層大気との相互作用で生じた中性子が大気中の窒素原子核に捕捉される結果、定常的に生成される天然放射性核種である。
地球表層の炭素循環に組み込まれて、生体に摂取される。
生物が死ぬと、新しいCO2が供給されなくなるので、遺骸中の炭素14は放射改変によって減少し続ける（半減期：5730年）。現在の植物が炭素固定して生成した有機物は現在の大気中CO2と同等の炭素14含有量を示す。
一方、化石燃料には実質的に炭素14が含まれない。
したがって、燃焼過程で生成された有機化合物の炭素14含有量を測定する事で、化石燃料と現在生育する植物（バイオマス）からの寄与を定量的に識別できる。


追記：中国では、障害児の出生率が2001年以来40％も上昇しています。
大気汚染、水質汚染、食物の汚染などが原因で、１年に2千万人生まれる赤ちゃんのうち、百万人が障害児です。そのうち、3分の1は生まれてすぐ死に、3分の2が生き残ります。

障害児の出生を減らそうとして、出生前診断で障害児と判明すれば、堕ろす事で、人口の質を改善する国策にしようとしています。

　子曰く　国家存続に　環境対策に勝る物あるや

☆今日のアジア市場は、依然として続く欧州債務危機の拡大懸念を嫌気した売りが続き、安い所が多くなった。
一方、ヨーロッパ市場は、来週にかけて、独仏首脳会談（9日）、独伊首脳会談（11日）、ECB（欧州中央銀行）理事会（12日）、スペインの国債入札（12日）、イタリアの国債入札（12、13日）などが予定されている。

欧州債務危機の拡大懸念を背景に、「ユーロ崩壊」のシナリオが著名投資家、政治家の口からメッセージされており、予断は出来ない雰囲気になりつつある。

現在は、小幅な空高値で推移している。（現地時間、13時頃）

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月5日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認」の報告の紹介です。

マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認
〜静穏な海の下で猛る激しい海底噴火（その５）〜
平成18年5月25日
独立行政法人・海洋研究開発機構

４．今後の予定
採取された岩石試料の分析により、海底火山のふもとの溶岩と、吹き上げられていたスコリアが、それぞれマグマであった頃の含水量に違いがあるなどの成果が得られている。

今後は、引き続き溶岩とスコリアの分析を行い、「マグマ生成のメカニズムとその過程」及び「海洋性島弧の成長過程」を明らかにする予定である。

なお、本成果は、本年12月に米国で行われる予定の「アメリカ地球物理学会」(American Geophysical Union)でも発表する予定である。


☆今日のアジア市場は、依然として続く欧州債務危機の拡大懸念を嫌気した売りで、安い所が多くなった。
一方、ヨーロッパ市場は、ユーロ域内の銀行が一段の増資をせざる得ないのではとの懸念や、フランス国債入札での利回り上昇などから下値を切り下げている。

フランスのＢＮＰパリバ、ドイツのコメルツ銀行やドイツ銀行など銀行は大幅下落。
フランスの銀行ソシエテ・ジェネラル・グループは大幅下落。法人・投資銀行部門で全体の約1割に当たる約1580人を削減する計画を発表。

依然として欧州債務危機の拡大懸念を背景に、金融機関中心に下値を切り下げている。
現在は、ほぼ全面安の展開となっている。（現地時間、14時頃）

追記：今のヨーロッパは、20年前の日本と、まるで同じ状況となっている。
その時には、未だ親分の国も空元気を通していたので、他人事の様に日本の経済崩壊を批判していたが、今や、その親分がおかしくなって来ているので、親亀こけたら皆こけるの様相か。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月4日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認」の報告の紹介です。

マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認
〜静穏な海の下で猛る激しい海底噴火（その４）〜
平成18年5月25日
独立行政法人・海洋研究開発機構

３．成果（2／2）
噴火が確認された水深533ｍにある「NW ロタ-1」噴火口では、マグマと海水との接触が不連続的な爆発を引き起こし、約50気圧の水圧により抑えられながらも、直径約15mの噴火口からは脈動的に火山灰とスコリア（※2）を吹き上げる様子が確認された。

また、火口からは火砕流も生じ、斜面を駆け下りる様子が観察された。
さらに、噴煙（細粒の火山灰が混濁した海水）と供に、液体の二酸化炭素と思われる大量の泡の放出が確認された。

噴煙は海流によって移動・拡散し、海面に到達していない為、この海域の海面は平静であり、変色域も報告されていない。

この海底火山「NW ロタ-1」は、 2004年3月から19ヶ月間にわたり活発な噴火を続けていたと考えられる。


※ 2　スコリア：
火山噴出物の一種で、塊状で多孔質のもののうち暗色のもの。岩滓（がんさい）とも言う。


☆今日のアジア市場は、前日の米国の上昇にも踊らず、安い所が多くなった。
一方、ヨーロッパ市場は、スペイン政府が銀行支援の為、欧州連合（EU）と国際通貨基金（IMF）に融資を支援する事を検討しているとの報や、ユーロ圏の銀行による、欧州中央銀行（ECB）への翌日物預金が過去最高を記録する等、依然として欧州債務危機の拡大懸念を背景に、金融機関中心に下値を切り下げている。
現在は、小幅ながら安い所が多く見受けられる。（現地時間、14時頃）


追記：今日は、午後から急に曇天に変化。気温も下がり、この冬1番の寒さの様な感じとなる。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月3日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認」の報告の紹介です。

マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認
〜静穏な海の下で猛る激しい海底噴火（その３）〜
平成18年5月25日
独立行政法人・海洋研究開発機構

３．成果（1／2）
伊豆半島からグアム以南に至る全長2,800kmを越える典型的な海洋性島弧である、伊豆小笠原マリアナ島弧では、未成熟な海洋性島弧の段階から、プレートの沈み込み帯において、大陸地殻の材料物質である安山岩が生産されるという仮説が示されている。

海洋研究開発機構は、伊豆小笠原の海底火山（スミスカルデラ・鳥島カルデラなど）と、マリアナ海域の海底火山（西ロタカルデラ・「NW ロタ-1」火山など）を比較する事により、この仮説を検証する為、2005年10月8日〜20日、「なつしま・ハイパードルフィン　NT05-17航海」（首席研究者：IFREE　田村芳彦グループリーダー）を、NOAA及びテキサス大学ダラス校との共同研究チームにより実施した。

その結果、2004年のNOAAによる調査時とは比較にならないほど大規模な海底火山の噴火を直接観察し、その映像を撮影することに成功した。また、海底火山の噴火現場において岩石試料を採取し、現在分析を行っている。


追記：今日も朝から、西だ北だ南にと地震雲を確認。
地震の大きさはさほどでなさそうだが、此処の所、西方向の雲の出現が多いのが特長のようである。今日は陽射しが出る様な、出ない様な、はっきりとしない、寒々しい空模様である。
さすがに、風が冷たい。近くで雪が降っていそうな冷たさである。

1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2012年1月2日
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。

そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果を紹介して見たいと思いました。

今日は、昨日に引き続き、「マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認」の報告の紹介です。

マリアナ海域の海底において、大規模な海底火山の噴火を確認
〜静穏な海の下で猛る激しい海底噴火（その２）〜
平成18年5月25日
独立行政法人・海洋研究開発機構

２． 背景
地球の火山活動の4分の3は海底で起こっている。

多くの火山活動は、大洋中央海嶺における静かな溶岩の噴出であるが、海洋性の島弧(とうこ)やホットスポットと呼ばれる場所では海底火山の噴火が起こっている。

NOAAは、2003年よりマリアナ海域で50以上の海底火山を調査し、12火山で熱水活動を示すプルーム（※1）を確認した。

2004年3月〜4月には、無人探査機「ROPOS」によって、北マリアナ諸島に属するロタ島の沖合北西60kmに位置する海底火山「NW ロタ-1」が、噴火している事を確認した。


※ 1　プルーム：温度、電気伝導度などが周囲の海水よりも高い海水の上昇流。


追記：この年の４月から５月にかけて、世界中で火山の活動が活発化して来ていました。
5月9日に、カムチャッカ半島にあるロシアのべズイミヤンムイ火山が、近年まれに見る大噴火を起こしました。この火山は、年平均1〜2回噴火していましたが、この時の噴火は大変大規模な大噴火でした。噴煙はなんと上空10万メートル以上も吹き上げたのです。

日本の桜島では通常の噴火は3000メートル程度、浅間山では、大噴火でもなければ1500メートル程度ですので、噴き上げた噴煙の高さから判断しても大噴火だったと言えます。

またカムチャッカ半島でも激しい地殻変動が起きており、5月22日から23日にかけて、一晩でマグニチュード5.1から7クラスの地震が5回も起きています。

その他、インドネシア・ジャワ島のメラピ山、その他フィリッピン、アフリカ、コンゴ、エクアドルでも火山が噴火寸前の状態でしたが、5月16日のたった一日で、世界中の12ヶ所の火山が噴火しています。これは、今までにない、きわめて異常な事態でした。

2012年元日のM7.0の震源地は千島近海でしたが、伊豆小笠原マリアナの海底火山の活動が原因なのかもね。

グアム島、ロタ島、ティニアン島、サイパン島はかつては火山島でしたが、数千万年前に活動を停止した古島弧である。

1年は早いものです。こうして1000年が経ってしまったのでしょう。