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2018年05月03日
仲のいい集団ならば生産性も上がる？
実はカラクリがあったホーソン実験
アメリカ電話通信会社AT&Tの子会社
ウェスタン・エレクトリック社は、
シカゴ市にあるホーソン工場で、
1924〜32年にかけて後にホーソン実験と
称されることになる一連の実験を行いました。
実験は、科学的管理法的に最適な照明度を探る、、、
といったうたい文句で始められます。
ところが照明度と生産性は無関係で、
しまいには月明かり程度の明るさにしても
生産性は下がりませんでした。
今度は5人の女性従業員を隔離して
作業条件を色々変えて実験しましたが
同じ条件下で期間を比較すると
生産性は向上し続けました。
そこで実験内容を彼女たちに相談したり
監督者も置かなかったりしたことが、
協力的態度や、生産性につながったのではないかと考えました。
人間関係論の誕生です。
こうした研究結果はハーバード大学の研究者によって公表され、
従業員の欲求の満足化による生産性増大運動として
戦後は日本などにも影響を与えました。
ただし今はこの研究結果は疑問視されています。
実は、実験の途中で5人中2人の反抗的な従業員が解雇され、
代わりに生産的経験のある2人に交代していたのです。
しかも交代した2人の女性は経済的理由から
仕事を必要としていました。
職務満足が高い生産性もたらす人間関係論的仮説は、
現在では科学的に否定されています。
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環境に合わない企業は淘汰される
行動パターンが確立されている企業が生き残る
1970年代はマクロ組織論の時代でした。
その締めくくりは、やはり1970年代に登場した個体群生態学です。
「組織は環境に適応しなければ生き残れない」
「古いものは生き残れない」といった強迫観念に
駆られている人からすると意外な主張が展開されます。
ハナン氏とフリーマン氏は、生態学的観点から、
環境による組織の淘汰を考えました。
組織にはそもそも構造的習慣があるので、
組織の環境適応には限界があり、
環境に合っていない組織は淘汰されてしまうのだ
という割り切った考え方です。
つまり適応と淘汰を比べれば、淘汰が勝るというわけです。
そのうえで、慣性の高い組織のほうが生き残ると主張したのです。
例えば、「新しさ不利益」仮説です。
要するに古い組織よりも新しい組織のほうが
失敗する割合が高いというのです。
実際、半導体製造企業、地方新聞社、
全国的労働組合、など多くの実証研究で
新しさ不利益が確認されています。
こういった研究は20世紀の最後の20年に
盛んにおこなわれてきました。
そして完成の源泉、
すなわち組織の行動パターンの継続性の源泉として、
ルーチンが重要視されました。
ルーチンがしっかりしていて行動パターンに
継続性がある企業が生き残ったのです。
新しい会社が3年以内に潰れる可能性が高いことは
このことが関係しているのかもしれんせんね。
「内製」と「外注」をコストで比較する
実用的かどうかは謎な理論
ウィリアムソン氏の『市場と企業組織』(1975年)で展開された
取引コスト理論はノーベル賞まで受賞しました。
その内容は基幹部品の例を用いると、
供給源を複数にすることで資源依存度を下げる
といっていましたが
そもそも外注せずにその基幹部品を自社内で
内製するという選択肢も考えられるというものです。
つまり自社内で作成するか、社外から買ってくるか、
これを内外製区分の決定とも言います。
実務の世界ではこうした場合、品質・コスト・納期(QCD)、
更には生産能力、景気変動に対する
フレキシブリティ(柔軟性)等々
様々な要因を考慮して内製するか外注するかを決めるわけです。
もちろん、供給源を分散するという配慮も加わります。
実物世界では資源依存理論は健在です。
それに対して社内での取引コストと市場の取引コストを比較し
安いほうが選択されたと主張するのが取引コスト理論です。
環境が不確実で取引相手が少数という条件の下では
限定された合理性と機に乗じて
自分に有益に運ぶように行動する
機会主義が絡んで市場の取引コストが高くなるから、
社内で取引されるだろうというわけです。
ケースバイケースだと思いますが、、、
2018年05月01日
資源を依存していると主導権を握られる
フェッファーとサランシックの共同研究
1970年代には組織と組織の関係を扱った
組織間関係論も登場します。
これも広くとらえれば組織と環境の関係に含まれます。
代表的な理論としてフェッファー氏とサランシック氏の
資源依存理論が挙げられます。
この二人は「資源の外的コントロール」(1978年)で、
提携合併をはじめとした様々な場面で、
組織がほかの組織から打つ手があると主張しています。
相手組織が主導権を持っているのは簡単に言ってしまえば、
自分たちの組織が相手組織の資源に依存しているからです。
例えば基幹部品を1つのメーカーから買っていれば、
そのメーカーからの部品が止まったとたんに、
工場は立ち行かなくなるので、
どうしてもその会社の条件をのまざる負えません。
こうした場合、基幹部品の供給先を複数にして
資源の依存度を下げればよいのです。
これを逆手に取ると自組織にしかできないことや
オンリーワンの商品があると
主導権を握ることができるというわけです。
自動車業界でいう所のDENS〇はそういった面がありますね。