システムエンジニアが目指す中小企業診断士

　こんにちは！
　EVE2です。

　昨日までは、間接法により営業キャッシュフローを作成する目的は、利益から営業以外の利益・費用を除去し、純粋に営業に係る現金及び現金同等物の金額を知ると言うところにあるという定義し解説をしてきましたが、そうではなさそうという印象をChatGPTとBingの対話から感じました。
　それは、手持ち現金を知るという以前に、キャッシュの流れ、フローを知るという点にあり手持ち現金という考え方の元、キャッシュフロー計算書を作成した場合、誤ってしまう可能性があることを知りました。ちなみに、以上の定義を、ChatGPT、BingそしてBardで合っているかどうか聞いたところ合っているとの回答です・・・。まっ、そんな感じです(笑)。

[営業キャッシュフローの前提条件]
　本日は、❹受取利息及び受取配当金からです。

　まずは、❹受取利息及び受取配当金を解説する前に、営業キャッシュフローで求める営業利益についてお話ししたいと思います。
　営業利益とは、下記フローで言うと、�Dと�Eの間で求めることができ、昨日も話した通り、粗利から販売費及び一般管理費を減算したものが営業利益として、損益計算書に記載されます。その営業利益は営業キャッシュフローのキャッシュの多くの部分を説明することができるのですが、減価償却費に代表される一部の項目により、キャッシュの流れを正確に繁栄していません。
　そんな営業利益ですが、以下のフローで確実に断言できることがあります。それは、�@から�Dの項目は、営業利益とは全く関連しない項目であるということです。
　間接法では、当該企業の法人税を減算される前の最終的な利益である税引前当期純利益から営業キャッシュフローを求めようとしているので、特別損失、特別利益、営業外損失、営業外利益という項目が出てきているのですが、営業利益とは全く関係ありません。以上の考察から、税引前当期純利益を算出するときに使用する、特別損失、特別利益、営業外損失、営業外利益で加算または減算された項目は、税引前当期純利益にその逆の算術を施せば、営業キャッシュフローの多くを説明できる営業利益を求めることができそうです。


[受取利息及び受取配当金]
　以上のことを念頭に、受取利息及び受取配当金を見ていきましょう！受取利息及び受取配当金は、営業外利益に該当します。ということはどういうことでしょうか？そうです。減算すればいいのです。実は、営業外損失である❺支払利息と特別利益である❻有形固定資産売却益も同じ考え方で求めることが可能です。
　私のように、税引前当期純利益を求めるのは得意(?)だけれど、営業キャッシュフローを求めるのは苦手だという人もいると思いますが、自分が現在取り扱っている勘定科目が、税引前当期純利益を求める場合、一体どこで計算に利用されているのかということを思い出せば、意外と営業キャッシュフローも計算しやすくなるかもしれません。

[あとがき]
　まっ、簡単に計算できる項目って、実は、3項目だけで、あとは営業利益に直接関係しているので、個別に覚えなければなりません。ただ、残り12項目だけなので、この機会に覚えてしまいましょう！私も、このブログで自分の知識を整理しながら、覚えてしまい、得意科目にしたいと考えています。
　今日資料をまとめていて気になったのは、特別損失に関する勘定項目がないこと？？？講義の内容をメモし忘れましたでしょうか？また、講義で確認してみたいと思います。

　では、また！