こんにちは！
EVE2です。
今日は、中小企業診断士試験の問題を解いていて難解なモノについて、深掘りをしていきます。
財務・会計より、令和4年第23問からです。
では、さっそく、問題を見ていきましょう！
[財務・会計 令和4年 第23問]
配当政策に関する記述として、最も適切なものはどれか。ただし、他の条件は一定とする。
ア，1株当たり配当金額を一定にする政策では、当期の利益額にかかわらず配当性向は変わらない。
イ，自己資本配当率(配当額÷期首自己資本)を一定にする政策では、当期の利益額にかかわらず1株当たり配当金額は変わらない。
ウ，当期の利益額のうち投資に必要な支出分を留保し、残余を配当する政策では、当期の利益額にかかわらず配当性向は変わらない。
エ，配当性向を一定にする政策では、当期の利益額にかかわらず自己資本配当率(配当額÷期首自己資本)は変わらない
[配当性向]
まずは、いつも通り、きちんと理解していないと思われる用語について深掘りをしていきたいと思います。
まずは、設問アから配当性向について調べてみましょう！今日は、Bardに聞いてみました。
配当性向とは、企業が当期純利益のうち、株主への配当金として支払う割合をパーセンテージで表した指標です。具体的には、以下の式で計算されます。
配当性向 = 配当金支払総額 ÷ 当期純利益 × 100
・配当性向は、企業の株主還元姿勢を測る指標として用いられます。
・配当性向が高いほど、企業は当期純利益を配当金として株主に還元することに積極的であると言えます。一方、配当性向が低いほど、企業は当期純利益を内部留保に回し、将来の事業投資や成長に向けた資金として活用することに積極的であると言えます。
・配当性向の適正な水準は、企業の業種、成長ステージ、財務状況などによって異なります。一般的には、30〜50％程度が好ましいとされています。
・配当性向の高い企業は、高配当銘柄として投資家から人気があります。一方、配当性向の低い企業は、将来的に成長が見込める成長株として投資家から注目されます。
・配当性向は、投資判断を行う際の参考指標の一つとして活用できます。
配当性向について、以下の点に注意する必要があります。
・配当性向は、過去の実績に基づいて算出される指標であり、将来の配当金を保証するものではありません。
・配当性向のみで投資判断を行うのではなく、企業の財務状況や将来展望などもしっかりと確認する必要があります。
・業種によって配当性向の平均値が異なるため、同業他社と比較することで、より客観的な評価を行うことができます。
配当性向は、投資家にとって重要な指標の一つです。配当性向を理解することで、企業の株主還元姿勢や財務状況をより深く分析することができます。
自分の記憶と、大きくは違いませんでした。
では、設問イから、自己資本配当率について調べて見ましょう！
[自己資本配当率]
引き続きBardに聞いてみます！
自己資本配当率とは、当期純利益のうち、株主への配当金として支払う割合を株主資本で割った指標です。具体的には、以下の式で計算されます。
自己資本配当率 = 配当金支払総額 ÷ 株主資本 × 100
・自己資本配当率は、株主資本に対する配当金の支払い率を示す指標であり、企業の株主還元姿勢と資本効率を同時に評価することができます。
・自己資本配当率が高いほど、企業は株主資本に対して多くの配当金を支払っていることになります。これは、株主への還元に積極的な企業であることを示しています。
・一方、自己資本配当率が低いほど、企業は株主資本に対して少ない配当金しか支払っていないことになります。これは、内部留保を重視し、将来の事業投資や成長に向けた資金として活用することに積極的な企業であることを示しています。
・自己資本配当率の適正な水準は、企業の業種、成長ステージ、財務状況などによって異なります。一般的には、20〜30％程度が好ましいとされています。
・自己資本配当率は、高配当銘柄の選定や、企業の財務健全性の分析などに役立ちます。
自己資本配当率について、以下の点に注意する必要があります。
・自己資本配当率は、過去の実績に基づいて算出される指標であり、将来の配当金を保証するものではありません。
・自己資本配当率のみで投資判断を行うのではなく、企業の財務状況や将来展望などもしっかりと確認する必要があります。
・業種によって自己資本配当率の平均値が異なるため、同業他社と比較することで、より客観的な評価を行うことができます。
・自己資本配当率は、投資家にとって重要な指標の一つです。自己資本配当率を理解することで、企業の株主還元姿勢と資本効率をより深く分析することができます。
自己資本配当率は、英語でDOE(Dividend on Equity) と言われ、分母の株主資本は、株主が出資した出資金に加え、利益余剰金の蓄積であり、経年変動が比較的小さいものとされています。そのため、DOEは、純利益と比べると変動は小さく、より安定的に株主に利益還元することが可能だとされています。
Copilotによると、
高いDOEを掲げる企業は、長期的に株主に対する還元を増やそうという姿勢を示しており、安定的な配当を見込める企業として、特に海外の機関投資家から注目されています。
中小企業診断士の勉強をして、初めて知った指標ですが、近年Copilotが指摘した理由により注目され、カブドットコム証券、資生堂などは、経営指標として利用し注目されています
これにつきましては、勉強になりました。
[あとがき]
今回は、不明の単語も少なく、下調べは以上です。
明日、今まで調べた情報から、答えを導き出したいと思います。
では、また！
【このカテゴリーの最新記事】
-
-
-
-
-
-
-
-
no image
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
