管理栄養士erinaの栄養相談塾☆糖尿病療養指導士の最新糖尿病治療

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

スポーツは運動療法にもなるため、好きなスポーツを楽しみましょう。
ただし、合併症がある方は、運動によっては病状が悪化する場合もあるので、
どのようなスポーツをしてよいかを主治医に相談するようにしましょう。

内服薬やインスリンで治療している方は低血糖が起こすことがあるので、
原則として空腹時のスポーツは避け、食後に行うようにしましょう。
スポーツ前後や途中での捕食が必要になる場合もあります。
登山やマラソンといった運動量の多いスポーツをする場合には、
内服薬やインスリンの量を調整しておくことも必要です。
スポーツ前後、できれば途中でも血糖値を測定して、
インスリン量の調整や捕食を摂る判断の参考にしましょう。
また、スポーツ後、数時間以上たってから低血糖が出現する場合もあるので、注意が必要です。
膝や腰が悪い場合でも水泳など運動の種類を選ぶことでスポーツを楽しむことができます。
主治医に相談して、色々工夫してスポーツを楽しみましょう。

【自動車の運転】
2002年6月に道路交通法が改正され、無自覚性低血糖を起こす糖尿病の方に対して、
免許取得・継続に関する条件が加わりました。
改正のポイントは次の3項目です。

�@意識消失などの前兆を自覚できる人、血糖の自己コントロールできる人は免許取得・継続が可能である。
�A血糖の自己コントロールができない人で、6ヵ月以内に�@の状態になる見込みがある人は、
　免許取得・継続が最大6ヵ月間、保留・停止される。
�B血糖の自己コントロールができない人で、6ヵ月以内の�@の状態に�@の状態になる見込みがない人では、
　免許は拒否または取り消しとなる。

内服薬やインスリンで治療している方が自動車を運転中に低血糖を起こした場合、
処置が遅れると交通事故に繋がる可能性があります。
低血糖の症状に気が付いた時には、すみやかに車を停めて低血糖の処置を行えるよう、
普段から砂糖、ブドウ糖またはそれらを含む飲料水を運転席の近くに用意しておきましょう。
また、長時間の運転をする場合、運転前に血糖自己測定を行うことも必要です。
運転免許に関して相談したいことがあれば、各都道府県公安委員会の運転適性相談窓口で対応してくれます。

【生命保険】
糖尿病の方が加入できる保険がありますが、
糖尿病の方の場合、支払う保険料が通常より高く、保険金額が抑えられている商品が多いようです。
保険の内容が自分のニーズに合うかどうか、各保険会社の資料をよく検討するようにしましょう。

職場に糖尿病であることを知らせるかどうかはプライバシーの問題で、個人の判断によります。
しかし、糖尿病の治療のためには仕事に差し障りが出る場合、職場の上司、
仲間に糖尿病であることを告げておく方が職場での人間関係が良好に保たれるでしょう。
サービス業などでは一定時間に食事をとれない場合があります。
内服薬やインスリンで治療中の場合、食事時間が遅れると低血糖の危険性があります。
逆に食事が大幅に遅れる日に、あらかじめいつもより多く食べて低血糖を防ごうとして、
血糖コントロールが大きく乱される場合もあるでしょう。
このようなことを避けるためにｈじゃ治療を工夫すると同時に、
上司や同僚と相談して、食事時間を一定に保てるように理解を得ることが大切です。

糖尿病の方が就くことができない職業があるのかというと、原則として職業の制限はありません。
糖尿病が良好にコントロールされていて、低血糖の危険がない場合、職業は制限されるべきではありません。
人命をあずかる職業運転手については、安全上の理由から制限や条件がつけられています。
例えば、インスリン注射や内服薬で治療している方は、パイロットの免許はとれません。
重い低血糖では意識を失うことがありますので、高所で作業する仕事、水中での仕事では、
低血糖を起こすと直接生命に関わるので十分な注意が必要です。
また、看護師、警察官など勤務時間が不規則な職業の場合、
血糖のコントロールが悪化しやすいので自己管理を徹底する必要があります。

糖尿病を理由に労働の権利が差別されることがあるでしょうか。
アメリカでは、糖尿病の方を障害者とみなし、
雇用主が糖尿病の方に糖尿病でない人と同等の機会を与えなければなたないと法律で定めています。
しかし、日本では、このように糖尿病の方を強力に保護する法律はありません。

糖尿病は「業務状の疾病」にあたらないことから、
労働基準法による解雇制限や療養補償、所得保障などの保護がありません。
しかし、公務員については、長期疾病の休職規定があり、
その期間公務員としての身分が保証されています。
私企業でも「私傷病保障」を就業規則や労働協約で規定している場合が多くなっています。
また、糖尿病のために現在就労している労働に就くことが困難でも、
他の従事可能な労務がある場合は使用者はそのような条件を保障することなく解雇すれば。
「解雇権濫用」という法律の考え方により解雇無効の判決が期待されます。
将来の課題として、就業による糖尿病の増悪やそれに基づく脂肪を労災として認定し、
労災補償すること、疾病休暇を育児休業や介護休業のように法律上制度化するなどの提案も
労働法の分野で行われています。

【糖尿病があっても妊娠・出産は可能か】
糖尿病が良好にコントロールされていれば、妊娠・出産は可能です。
妊娠中の血糖のコントロールを良好に保つことは流産や早産、
妊娠高血圧症候群などの予防に大切です。
産まれてくる赤ちゃんにも大きな影響があります。
血糖コントロールがよくないと巨大児や先天異常のリスクが高くなります。
また、妊娠すると体内のホルモンの状態が大きく変わるため糖尿病が進行し易い状態になります。
血糖のコントロールを良好に保つためには、治療法を内服薬からインスリン注射に変更します。
すでにインスリン療法中の方も場合によってはインスリンを増量します。
子どもを産む計画を立てたら、妊娠する前から厳格な血糖のコントロールに努め、
それが達成されれば妊娠に踏み切ります（計画妊娠）。
妊娠中は産婦人科と糖尿病の診療に慣れた内科医の指導を受け、分娩を迎えるようにしましょう。

【合併症がある時】
糖尿病の合併症がある方の場合、妊娠を継続するか悩むことになります。
妊娠によって合併症が進行することがあります。
妊娠前から主治医とよく相談して合併症の進行を抑えることが重要です。

【妊娠糖尿病は出産後どうなるのか】
妊娠糖尿病の多くは出産後に自然におさまります。
しかし、数年たってから再び糖尿病が出てくることがあります。
健康的な食生活や運動習慣を心掛け、定期的に検査を受けましょう。

治療の状態が良好であり合併症もなければ、
例えば糖尿病であっても健康な人と同じ人生を送ることが出来ます。

【結婚】
・結婚を決意する
　糖尿病の方が結婚する場合は、糖尿病を良好な状態に保つために本人の努力と配偶者の理解が必要です。
　治療のために生じる負担をやさしく見守り、努力してくれる相手が理想的です。
　結婚前に相手に糖尿病であることを知らせ、糖尿病についての理解と協力を得る必要があります。
　相手だけでなく、その家族にも理解を得ることが大切です。
　主治医や看護師に相談して、相手をとの家族に理解を求めるために協力をしてもらいましょう。

・糖尿病の遺伝
　結婚して子供を産む場合、糖尿病が遺伝するのかどうかが気になります。
　自分の子供が糖尿病になるのではないかと心配になりますよね。
　生まれてくる子供の全てが糖尿病になるわけではありません。
　両親が�T型糖尿病の場合。子どもが�T型糖尿病を発症する確率は3〜5％で、
　両親の一方が�T型糖尿病の場合はその確率は1〜2％です。
　�U型糖尿病ではその子どもの30〜35％が�U型糖尿病を発症するといわれていますが、
　これば糖尿病でない人の場合の3倍程度です。

高齢者になると筋肉量が低下（サルコペニアと呼びます）し骨粗鬆症のように骨量も減少し、
変形性腰椎症や変形性関節症などを生じやすくなります。
そのために運動やしずらくなる状態をロコモティブシンドローム（運動器症候群）といいます。
そうなると、運動の基本である歩行すら難しくなり、日常生活に支障をきたします。
運動療法を行うことは日常生活活動を維持する上でも重要です。

また、運動療法だけでなく、食事療法も重要です。
「主食・主菜・副菜」の揃ったバランスの良い食事を心掛けるとともに、
たんぱく質を積極的に摂取し、筋力を維持することによって
ロコモティブシンドロームを予防することができます。
たんぱく質の目安量としては体重あたり1.0〜1.2gが目安です。
積極的に摂り過ぎてしまうと、今後は糖尿病の合併症である糖尿病性腎症を引き起こしやすくなります。
特に、高齢者の場合、たんぱく質の摂り過ぎは腎臓へ負担をかけやすいので、
目安量をしっかり守るように心掛けましょう。

高齢者のインスリン療法では、
　�@自己管理（目盛り合わせ、注射施行、実施）
　�A低血糖への対応
が問題になることがあります。

【自己管理の問題】
高齢になると記憶力が低下し、インスリン注射を忘れてしまうことが多くなります。
また、注射したことを忘れて再度注射をしてしまうこともあります。
このような場合は家族の支援が必要になって来ますが、家族がいつでも介護できるわけではありません。
インスリンの注射の回数を減らして、家族が支援できる時間にインスリンを注射する
（例えば1日数回注射を1〜2回に減らす）ようにしたり、
内服薬に変更したりすることもありますので、主治医に相談するようにしましょう。

通所サービスを受けている時に、施設中に医療者がいない時は、インスリン注射を行うことができません。
そのため、インスリン注射をやめたり、内服薬に変更することもありますが、
高血糖やコントロール悪化の原因になる場合があります。
現在、非医療者でもインスリン注射の介助ができるような法的検討もされつつあります。

【低血糖について】
高齢者の重篤な低血糖は認知症のリスクであるとされています。
高齢者では食事量も少なくなり、また日によって量が変わることもあります。
時には内服薬を2回服用したり、インスリンの注射量を間違えることもあります。
このような時は低血糖の危険性が高まります。
またｍ高齢者では低血糖の症状（空腹感、冷や汗、動悸など）が出現しにくく、
突然低血糖による意識低下をきたすことがあるので注意しましょう。
周囲の人は、糖尿病の方が黙ったり、あくびをしたり、虚ろな状態の時には、
低血糖の可能性がありますので、糖質を摂らせるようにしましょう。

高齢者の糖尿病治療は介護やケアが必要です。
物忘れによって、服薬やインスリン注射を忘れる場合には、カレンダーに印をつけたり、
ピルケースを用いたりすると良いでしょう。
服薬する薬剤が複数ある場合には、一度に飲む薬をまとめて一包化するなどの工夫をし、
可能な限り自分で管理を行い、家族や介護者は見守りをしていくようにしましょう。
認知症が進んで自分できちんと服薬できなくなったら、
家族による薬物管理や注射の介助が必要になります。
自律神経障害による失禁、時間見当識障害、日常生活行動やできなくなる（失行）など、
いらだちや自信が喪失している場合は、人間としてのけちや自尊心を傷つけないようにすることが大切です。

介護保険制度の利用は家族の負担を軽減します。
介護保険制度の介護サービスには「介護給サービス」と「予防給付サービス」があります。
介護給付サービスには通所サービスや短期入所サービスなどがあり、
高齢者や軽い認知症では、積極的に利用することで人と触れ合い、
またその中で体を動かすことで日常生活活動を保つことができます。