自分が過去に退職した会社を思い出すと、賃金がすごくやすかったり、徹夜や月100時間を超える長時間労働が普通であったり、人間関係できつい人がいて大変な思いをした会社など、もう2度と入社したくない会社ばかりだ。
また、自分から辞退した会社は面接で繁忙期は連日の徹夜や月100時間を超える長時間労働がありますができますか、などと質問を受け、中高年の私はちょっと難しいですと答えたような労働環境が悪い会社だ。
そのような会社が求人票では月の残業時間が30時間とか週休二日制、お互い助け合う職場の雰囲気ですとか書いて募集している。
嘘つけ
だったら、何年も年がら年中募集するわけないだろ。
中小企業の経営者は北〇〇のような独裁経営で、企業体質をかえようとしないところが多い。
求人票の募集文句や会社の紹介文書は10年前と同じ。
だから、私のように面接で辞退したり、入社しても労働環境が過酷で体調不良などになり退職する人が多いのだろう。
こっちは御社に入ったために次の職場で履歴書に1社多く社名を書くたびに就職で不利になる。
退社した会社、辞退した会社、不採用の会社を含めると10社以上になるため、そのような会社は応募はしない。
しかし、公共施設の設計業の業界は狭いのだ。
国土交通省に登録しないと市町村の仕事さえ入札に参加できない上に、全国に３９５０社しかないのだから。
そんな業界で一度わたしのようにメンタル疾患になると、同業での採用が難しく。
ほかの業種に転職するしかないのだろう。
ただ生きる道はある。それは近傍業種の建設業へ転職することだ。
建設業者数は全国に５６万社ある。これは国土交通大臣や都道府県知事から建設業許可をもらい登録している数である。
建設業の場合、1件の受注金額が５００万円以下の場合は建設業許可登録を受ける必要もなく仕事ができる。
例えば、給排水工事や大工工事、家庭の電気配線工事など自営業で建設業を行っている業者数はもっとあるから、建設工事は裾野が広い。
幸い、建設業界は人手不足であるから、私のような中高年で病気のブランク期間があっても
キャドで設計図面がかけたり、材料計算ができたり、構造計算など技術計算ができたり、パソコンで書類がつくれると補助的な仕事に就けるのだ。
今年4月から国土交通省直轄工事でデジタルトランスフォーメーション対応工事がはじまる。
つまり国土交通省を発注者とする工事にはデジタルトランスフォーメーションでのBIM、SIM、３ｄ設計や
センサーや効率化装置を取り入れることが義務化される。
そうなると、大手ゼネコン現場ではパソコンやスマホ、キャド、タブレット、通信機器などに詳しい建設人材が欲しい。
私のような中高年でメンタル疾患経験がある人間でも正社員は無理だが契約社員なら入職できるのだ。
もう60歳近くでこれからスキルを積む必要も少ないから、人材派遣でもいいかと最近思うようになった。
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