時短を求められるということは、いかに働かないようにするかだ。
もちろん、単純に業績を落とすというわけには行かない。
いかに、無駄を削減するかというのが本当のテーマだ。
ただ、残業をなくしたり、有給休暇を完全消化したりということだけが簡単なので会社で勧められているのが現実。
本当は生産性の向上。
生産性は利益をそれを生み出すために要した時間で割るので、利益が変わらないままで、休む時間が増えれば、残業が減れば生産性は向上する。
これを真剣に考えることが本当の働き方改革だ。
Yahoo!より、
9割の企業が失敗「働き方改革」の実態 上層部の勘違い、行動を改善する人が4・5倍になった実験
1/6(月) 7:12配信 47NEWS
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200106-00000001-yonnana-soci&p=5
記事より、
お勧めするのは、小さな行動実験
経営陣や人事部が「これやりなさい!」と行動を強制するのではなく、各部門で変化に対応するための改善活動を決めさせ、それを1週間実験的に実施してみる
提案資料の改善でも良いですし、会議のための会議をやめるのでも良いです。
1週間だけの行動実験ですから、精神的なハードルが下がります。
各部門で決めた行動をするので「自分ごと化」して取り組みます。
実際に行動した人の約7割が「意外と良かった」と答えました。これこそ、意識が変わった瞬間です。
意識が変わった社員は、改善行動を継続していきます。この行動実験の広がりが会社の新しい文化を作っていきます。
行動実験をしている企業の社員は、そうでない企業の社員よりも、自発的に改善行動する比率が4・5倍であることが分かりました。
小さな行動実験を継続することにより進捗を確認し合い、腹落ち感を持ちながら変化への対応力を身に付けましょう。それにより、会社と働く個人が未来の選択肢を得ることができるのです
行動実験の具体的にこれをすれば良くなるという例が欲しいところ。
これ以上は有料のコンサルティングでお願いしますということだろう。
【このカテゴリーの最新記事】
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image
-
no image