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2020年12月02日

トランプ大統領が直面する大きな敵(米大統領選挙2020)[政治・社会]


『トランプ大統領が直面する大きな敵』

(米大統領選挙2020)

[政治・社会]


『お勧め・参考記事』

Ghost Riponの屋形(やかた)さんのサイトより
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12637991111.html
》》外部サイト《《
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2161604.html
》》外部サイト《《

























https://twitter.com/OSAISENMAN/status/1327521992061243393

結局、回り回って巷では「陰謀論」と言われているものに辿り着く(笑?)
それにしても、大紀元は良く調べて分析している。

受川英幸
以前からその存在が言われていた「影の政府」の正体を初めて知ることが出来ました。
トランプ大統領は、中共&民主党はもちろんのこと、とんでもない大敵を相手にしているのですね。
頑張っていただきたい。何がなんでも...。

渡辺豊明
この短い時間の中で、この膨大な内容を分かりやすく説明し、今のトランプ大統領の立場を言い表した事は尊敬に値するものです。だからこそトランプ大統領が絶対に再選されなければなりませんね。私も神に祈ります。

塩崎信邦
世界を支配している大富豪が民主党を使ってアメリカを自由に操っていました。しかし、トランプが現れ、今まで作り上げてきたものを片っ端に壊しはじめました。今ならまだ修復出来るが、あと4年もトランプに大統領になられて、今のように壊されれば、修復不可能になるので、何が何でもいろんな組織を総動員して、阻止する事を選んだのです。それが不正大統領選挙というクーデターです。だからこんなに大規模な事が組織だって出来るのです。


15:20〜 中共による法輪功学習者や新疆ウイグル人、キリスト教徒に対する強制臓器摘出は人口削減
16:35〜 アリババの馬雲(ジャック・マー)とデビッド・ロスチャイルドの関係

【薇羽 看世間】 トランプ大統領が直面する大きな敵

https://www.youtube.com/watch?v=UX2r68zgKIY

米投票機は中共がらみ、十数年前から計画。米投票機の裏に馬雲氏も?
米大統領選における不正が続々現れる中、中国のアリババグループの馬雲会長が この問題の投票機と関わっていることが浮上した。
在米の郭文貴氏のグループメディア『GNEWS』は11月13日、同投票機の裏にはカーライル基金と馬雲会長がいると明かした。

https://www.youtube.com/watch?v=0OWHoXANunI

米大統領選挙!ドミニオン社をサイバー追跡した結果『マカオの賭博サイト、ファーウェイ(HUAWEI)、アリババ(alibaba)』ディープステートに辿り着いた証拠動画【不正選挙 真実への物
ドミニオンヴォーティングシステム(dominionvotingsystems.com)をネット上から事実ベースで探ってみました!
辿り着いた先は恐らくディープステートだと思われます。
財閥、圧倒的な資本、権力が世の中を狂わせ、世界各地にその息がかかっています。
同志の皆さんともに闘いましょう!




今回の不正選挙、ソロスとヒラリー、オバマと中共は出てきていたが、アリババの馬雲経由で、ロス茶ともつながるようです。
池田整治氏(元自衛隊陸将)の主張「中国の後ろはロス茶系金融」とも、バッチリ整合性が取れている。


これは、第三次世界大戦と言えるようなDSとの総力戦。
総力戦なら、その代償は無条件降伏、金融システム(銀行システム)を取り上げる、もしくは解体まで行きそうです。


↓↓↓ここからは、まとめ的に↓↓↓

Qは、この3つに焦点を合わせろと主張していた↓
サウド家、ロス茶、ソロス。



プーチン:NWO新世界秩序は、悪魔を崇拝する。
キーワード:悪魔教、生贄、アドレノクロム


トランプ弁護団のリン・ウッドさんの、最近のツイートが参考になる↓
BLMやANTIFAが、裏で統制されたカラー革命を意図したものなら?
そして、通貨発行権まで行くことを、仄めかしている。





【参考資料】【拡散希望】ヴィガノ大司教(前・駐米教皇大使)のトランプ大統領への第二の公開書簡:「グレート・リセット」計画について警告
https://blog.goo.ne.jp/thomasonoda/e/450b38badd7b3ae8e2d372a7420d4a80
いくつかの国では、この計画はすでに承認され、資金が提供されていますが、他の国ではまだ初期段階にあります。この地獄のようなプロジェクトの共犯者であり実行者である世界の指導者たちの背後には、「世界経済フォーラム」と「イベント201」に資金を提供し、彼らの行動計画(アジェンダ)を推進する無節操な人々がいます。

「グレート・リセット」の目的は、自由を殺す措置を強制することを目指してなされる、健康独裁の押し付けです。そして、これは、最低所得補償の保証や個人の借金を帳消しにするという魅力的な約束の裏に隠されています。

これらの国際通貨基金(IMF)からの譲歩の代償は、私有財産を放棄し、ビル・ゲイツが主要な製薬グループの協力を得て推進している新型コロナウイルス感染症(Covid-19、Covid-21)の予防接種プログラムを行うことです。

最低所得補償=ベーシックインカム。ヴィガノ大司教の書簡を元に逆算すると「グレート・リセット」のための、人為的なコロナウイルス騒動とわかる。


リンカーンとケネディの共通点=政府紙幣↓

◆リンカーン大統領はユダヤの金融制度に挑戦して暗殺された
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-10584623750.html
『愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ。』
オットー・フォン・ビスマルク(1815年 - 1898年)


http://blogs.yahoo.co.jp/alternative_politik/14595697.html

リンカーン大統領はユダヤの金融制度に挑戦して暗殺された

当初ロスチャイルド家は、北側(アメリカ南北戦争)には戦争を遂行するための金は一銭も渡せないという原案を発表していた。リンカーン大統領は、戦争を行うための金をニューヨークで借りることができなかった。しかし彼はこの拒絶にひるまず、緑色の法定紙幣三億四六〇〇万ドルを発行して銀行家どもを狼狽させ、そして北軍の装備を整えた。この行為により彼は、憲法にのっとった最初の大統領、つまり国家主権という原則を最初に行使した大統領になったのだ。もしこれだけの紙幣を銀行家が発行したとしたら、結果的には利子で一一〇億ドルも儲けることになっただろう。
明らかに、リンカーンの行為によって銀行家たちは妨害を受けた。ロスチャイルドの息がかかっている新聞「ロンドン・タイムズ」は、次のようなコメントを出している。

「もし、北米共和国ではじまったこの有害な財政政策が継続されて定着するようなことにでもなったら、そのさいには北米共和国政府はコストなしで自国通貨を供給することになる。過去の負債を全額支払い、将来は負債なしでやっていくことになる。商業活動に必要な通貨を、すべて所有するようになるのだ。世界の歴史にも先例のない繁栄がもたらされるだろう。あらゆる国の頭脳も富も、北アメリカに殺到するだろう。こんな政府は叩きつぶしてしまわなければ、世界中の君主国が反対にやられてしまうことになる」

ロスチャイルド家はワシントンの手先を説得し、政府から自国紙幣発行の責任を取り上げ、この特権を民間の銀行家に返還するため、一八六三年の国立銀行法を起草させた。これを支持するため「ハザード・バンキング回報」なるものが、すべてのアメリカの銀行家に配布された。

「奴隷制度は戦争の力で廃止されるだろう。それには私も、私のヨーロッパの友人たちも賛成である。なぜなら奴隷制度は、労働力を所有することにほかならず、それには労働者の面倒を見るということが伴う。一方ヨーロッパ流のやり方では、とくにイギリスが先導役であるが、資本が賃金を管理することによって労働力を支配する。戦争の結果生じている膨大な負債は、資本家たちが処理することになるだろうが、貨幣の価値を管理するために使われなければならない。これを達成するためには、銀行業務の基本としては、国債が使われなければならない。合衆国財務長官のそうした勧告をわれわれは待ってはいられない。グリーンバックと呼ばれている政府発行紙幣を、いかなる期間も通貨として流通させてはならない。われわれがそれを管理できないからである。しかし国債ならば、われわれに管理が可能だし、それをとおして銀行問題を統制することもできる」

アメリカで経済学を学ぶ学生は、教科書のなかに「ロンドン・タイムズ」の社説も、ハザード・バンキング回報も見ることはないだろう。ロスチャイルド家のことが教科書で言及されることもなさそうだ。実際、アメリカの学生が使う教科書には、知られても無害だとされたことがら以外は、ほとんどなにも書いてない。

大銀行の名前に名が残った財務長官サルモン・P・チェース[一八〇三〜七三、米国の法律家・政治家、財務長官、連邦最高裁主席判事]は、のちにこう書いている。

「わが財務省が国立銀行法の通貨を進めようと尽力したことは、財政上でおかしたわが生涯最大の誤りであった。同法は独占を強化した。そのおかげでわが国もあらゆる利害に影響が及んでいる。同法はすべからく廃止しなければならないが、それを達成するためには、国民全体をこちら側につけ、銀行と争わなければならない。この国では前例のない争いとなるであろう」

グリーンバックと呼ばれる国家通貨を発行することは、リンカーンにとって、死刑執行令状にみずから署名したも同然であったが、彼は身の危険は十分自覚していた。しかし、国家の危機を憂うる気持ちのほうがもっと強かったのである。暗殺される少し前、彼はこう書き残した。

「わが国の安全に対する危機が近い将来に迫っているのが見え、私は狼狽し、震えている。いまや企業中心の世の中となってしまったが、やがては高官たちの腐敗の時代がやって来るであろう。わが国の金融勢力は人びとの偏見を助長しながら、富が少数の人間の手に集中し、共和国が崩壊するまで、必死に支配の引き延ばしをはかるだろう」

このことばを書き残してから数週間後に、リンカーンは暗殺された。ジョン・ウィルクス・ブース[一八三八〜六五、米国の俳優、リンカーンの暗殺者]のトランクから暗号文が発見され、のちになってその暗号の解読用のキーがユダ・ベンジャミンの持ち物から発見された。ベンジャミンはロスチャイルド家の親戚であり、南部連邦の財務長官を務めたことのあるユダヤ人であった。
数年後、ジェームズ・ガーフィールドは大統領に就任してすぐ、「一国の通貨の量をコントロールする者が、工業と商業の絶対的支配者なのである」といった。そして、国際銀行家たちが求めた法案のいくつかに署名することを拒否した。その数日後、彼は射殺された。



「私に一国の通貨発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い」 マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド

グレートリセット=詐欺師のインチキが暴かれる前に統制社会を構築↓

消費税廃止の旅天滅中共
今の日本病が、これですよ。

税金、年金、カジノ、外国人留学生、水道、資本家減税
派遣労働者 全部繋がってます。

玄米たろう
信用創造といえば聞こえはいいが、もってないものを貸して利子を回収。詐欺ではないか。

ニムロデNimrod
まぁ12歳の小学生に分かることが今の日本人の大人は理解できないからね、この知的レベルの差は感じる。

ニムロデNimrod
お金は全て借りた借金、金利分は存在しないので返済は不可能ですね。
借金の利息は形を変えて皆さんが税金や社会保険料で支払います、当然年々負担は増えていきますね。
最後は全て失うけどね。

九十九紫
これは真実。中央銀行が民間に乗っ取られているのは日本も同じ。多くの人間がそのことに気付いていない。他人事ではない。


今考えると、信用創造からの利息が、形を変えた搾取の形態なのだろう。

「腐敗した銀行制度」カナダ12歳の少女による講演ミラー版001.MPG

https://www.youtube.com/watch?v=dCIVgxCc6IY

MMTの本質は政府紙幣発行。
経済学的アプローチではなく、「腐敗した銀行制度」の暴露で国民を説得した方が早そうではある。


ユダヤ共産革命=ロシア革命↓
「シオン長老の議定書」は、偽書と宣伝されているが本物だと思います。
その根拠は、タルムードと同じ匂いがするため。


[ロシアのユダヤ闘争史] プーチン大統領 最初期のソ連政府のメンバーは80〜85%がユダヤ人
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-11954993132.html
記事の発言映像↓
プーチンは、陰謀論者ですかね(笑)


And up to 80-85% of the 1-st Soviet Union government members were jews.
最初期のソビエト連邦政府のメンバーは、80〜85%がユダヤ人であった。(偽ユダヤかな)

Motohiro Sato
おそらくプーチンの理解はこうだろう。
「ロシアはロスチャイルドによってロマノフ王朝が倒された。ソ連はユダヤ人に乗っ取られ、ロシア人は奴隷にされ、無数の人々が殺害され、収容所に送られた。アメリカもロスチャイルドに乗っ取られている。311地震と原発事故を起こしたのは、米ユダヤ人とイスラエルのユダヤ人。ロシアも日本も同じようにユダヤ人にやられてきた。」?


衝撃のユダヤ5000年の秘密―ユダヤはなぜ文明に寄生し破壊させたか?
単行本 ? 1995/1 ユースタス マリンズ (著)
議会図書館に勤務するかたわら、世界の権力中枢の正体を暴露・糾弾する著作を発表、戦後のドイツで最初に焚書処分をうけた作家でもある

P204
●共産主義はユダヤ集団主義国家の近代的な形態である

P213
●ユダヤが仕掛けた恐怖のフランス革命
多くの学者は、フランス革命の背後の秘密勢力とはユダヤである、と名指しで指摘している

P217
いうまでもない事だが、ロシアにおける「ユダヤ問題」とはユダヤ人による農民の搾取であり、さらなる搾取から農民を守るために白系ロシア人指導者たちによって講じられた対策であった。すべての学者の一致した見解によれば、「ボグロム」すなわち農民によるユダヤ人攻撃は、ユダヤによる穀物市場の買い占めと農民からの冷酷な搾取とが引き起こしたものであった。ユダヤ人は大金持ちになりすぎて、多くのユダヤ人たちがまったくなんの仕事もしなくなった。

P218
●「柔軟」路線と「強硬」路線によるロシアへの仕掛け
19世紀を通して、何千人ものユダヤ人扇動家が、共産主義革命を前進させようと努力した。
1848年のカール・マルクスの「共産党宣言」の出版にともなって、ユダヤ人は二つのグループに分裂した。ボルシェビキ・マルキストは、すべての非ユダヤ人土地所有者を根絶しなければならないという「強硬」路線に従った。社会主義マルキストは、非ユダヤ人の征服は、すべての政府および教育施設をコントロールし、非ユダヤ人がみずからを統治する望みを奪い去ることによって、徐々に行わなければならないと主張した。
エードアルト・ベルンシュタイン[1850-1932、ドイツの社会主義者、1889年に修正主義Revisionismを主張]は、後者の「柔軟」路線を指導した。彼は、「マルクス思想の指導者の一人」とみられているが、イギリス亡命中にフェビアン協会的漸進主義者になった。
ベルンシュタインはイギリスの現在の社会主義者労働党政府の生みの親である。
レーニンは「強硬」路線派の指導者であり、「ベルシュタイン主義者」に対する宣伝戦を展開した。
1905年に、レーニン主義者たちはロシアで権力を奪取する最初の試みを行なった。彼らは勝利を収めたが、理論家(理想家か?)であったために政府運営の方策を欠いていた。現実離れしたユダヤ知識人たちは、勝利後の数日間、街頭に立って群衆に向かい熱弁をふるったが、それも帝制下の官吏たちが職場に復帰し、命令を発しはじめるまでのはかない命であった。革命はついえたのである。
1917年の時点では、レーニン主義者たちは、教訓を学びとっていた。5月に、ユダヤ人ケレンスキーに率いられた「ベルンシュタイン主義者」グループがユダヤ自由社会主義者政府を樹立したが、彼らは誰も殺害しなかった。レフ・ブロンシュタインと好んで自称したトロツキーとレーニンは同年10月のボルシェビキによる権力奪取の先頭に立った。そして、フランス革命の例にならって、トロツキーは恐怖時代を開始した。

●ロシア革命で2000万人のキリスト教徒が虐殺された!
革命後3年間で、彼らは、白系ロシア人の88%を虐殺した。ロシアの312人の共産主義指導者のうち、非ユダヤ人はわずか2名で、残りはすべてユダヤ人であった。
彼らの最初の公式活動は、反セム主義すなわちユダヤ批判を、共産主義ロシアでは人の犯す最悪の犯罪とする法律を通過されることであった。ほんの些細な反ユダヤ的ジョークをいおうとも、それは死をもって罰せられた。「シオン長老の議定書」のようなユダヤ関連の本をもつことまでもが、死によってあがなわなければならない犯罪とされた。
こうしてユダヤは、1917年から1940年までのあいだに、ロシアで2000万人ものキリスト教徒を虐殺したのである。
ロシア皇帝実の従兄弟であるイギリス国王ジョージ5世[在位1910〜36年、1917年に王家名をサックス・コバークからウィンザーに変更]は、自分の血縁を救うために何の努力も行ってはいない。これは、なぜなのか?彼には枢密院があって、ロシア皇帝の命乞いをボルシェビキに訴えようとしても、枢密院がそれを拒否したであろう。
1919年の枢密院は、ユダヤ人のみによって構成された。枢密院は、ロスチャイルド卿を筆頭に、サー・エドウィン・モンタギューとドイツのフランクフルト生まれのユダヤ人銀行家で、どういうわけかイギリス最高の枢密院にまで登ってきたサー・エドガー・シュパイヤー、サー・マシュー・ネイサンと帝国化学会社を宰領するサー・アルフレッド・モーリッツ・モンド、シェル石油の所有者サー・ハリー・サミュエル、サー・アーネスト・カッセル、そしてレディング伯爵ルーファス・アイザックスによって構成されていたのである。
国王の運命は、これらユダヤ人銀行家たちの掌中に完全に握られていた。したがって国王は、自らの血縁を救うためであっても、あえて口を開く勇気が無かったのである。
そして数年後に、イギリス国王はロンドンにソビエトの外交使節団を歓迎することになる。
------------------------

ポール・ヘルヤー氏も銀行システムは詐欺だと指摘されているが、マスメディアについて載せておこう↓
最近は、6社で良いらしいね。

壮大な詐欺:新生への希望 元カナダ国防大臣ポール・ヘルヤー DISCLOSURE PROJECT
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-11952402434.html
悪徳銀行家たち - 彼らはしばしばそう呼ばれるが - は次に、独立系の新聞がこのごまかしに気付いたに違いないと思い込んだ。1917 年2 月9 日の連邦議会議事録の中に、オスカー・カラウェーが次のように記載されている。




“1915 年3 月、鉄鋼、造船、火薬業界の財閥であるJ・P・モルガン財閥およびその下部組織が、新聞界の上層部12 名を集め、彼らを使って米国内で最も影響力のある新聞、さらにその中から国内日刊紙の方針をおおむね管理下に置くために十分な数の新聞を選ばせた...彼らは、最大手25 紙の管理権を買収するだけでよいことを発見した。その25 紙とすることが決められた;これらの新聞の国内的、国際的な方針を買収するために、密使が送り込まれた;...軍備、軍事主義、金融政策といった重要問題、および買収者たちにとり死活的利害を持つと考えられる他の国内的、国際的な事柄に関する情報を適切に監視し編集するため、また、仕える財閥の願望に対抗するあらゆるものを抑圧するために、各々の新聞に1 人の編集者が配置された”20 世紀の終わりと21 世紀初め、ビルダーバーグ会議が彼らの利害を保護するために、モルガン財閥の先例を手本にした可能性が示唆されている。それを証明することは不可能である。なぜならば、会議のメンバーは秘密厳守を誓っており、報道機関もその会合については報道しようとしないからである。悪徳銀行家たちの最も直接的な受益権に関わる三つの主題、すなわち通貨制度、グローバリゼーションの負の側面、地球外生命体の存在および工学技術(とりわけ石油株の価値に影響を与えるクリーンなエネルギー源)についての数十年にわたる隠蔽が、主流報道機関により疫病の如く忌避されている三つの主題であることは、単なる偶然だろうか?

最後の部分、ヘルヤー氏は、やんわりボカシているが、間違いなく意図していると感じる。













20150819池田整治氏講演in名古屋その2
https://www.youtube.com/watch?v=6W70g5vfu8E
02:34~ 「離間工作の罠」を読んでください



04:30~ 尖閣に中国が来ても、自衛隊で簡単にやっつけることができる。
06:25~ 中国共産党、韓国、台湾を戦勝国にした。韓国、台湾は戦前は日本人。
07:20~ 中国の後ろはロス茶系金融、北朝鮮のバックはロックフェラー。彼らは金融支配です。
08:10~ 金があるのは日本。火山があるから掘れば出る。
17:00~ 福一事故 宇宙人浄化説。
22:00~ 集団的自衛権は、どの国ももっている。集団的自衛権の後ろに米軍が、治外法権的に日本を占領していることが問題、ポイント。

24:00~ おすすめの本「マインドコントロール」「マインドコントロール2」「離間工作の罠」







トランプ政権、国防総省顧問団の人事刷新 キッシンジャー氏ら11人を解任
2020年11月28日 大紀元(つぎはぎ)
https://www.epochtimes.jp/p/2020/11/65256.html
トランプ政権は25日、国防総省の防衛政策委員会(Defense Policy Board)の11人のメンバーを解任した。

ヘンリー・キッシンジャー元国務長官

第2期クリントン政権で国務長官を務めたマデレーン・オルブライト(Madeleine Albright)
元海軍大将のゲイリー・ラフヘッド(Gary Roughead)
下院情報委員会のメンバーだったジェーン・ハーマン(Jane Harman)
元国防副長官のルディ・デ・レオン(Rudy de Leon)

下院共和党院内総務を務めたエリック・カンター(Eric Cantor)
ブッシュ政権で財務次官を担任したデービッド・マコーミック(David McCormik)

クリントン政権の司法副長官であったジェイミー・ゴアリック(Jamie Gorelick)
米政府の核拡散問題担当特使を務めたロバート・ジョセフ(Robert Joseph)
ジョージ・W・ブッシュ元大統領の国家安全保障顧問であったジャック・ダイアー・クラウチ(J.D. Crouch II)
元国防総省高官のフランクリン・ミラー(Franklin Miller)

「フォーリン・ポリシー」誌によると、トランプ政権は、今まで同委員会の人事刷新を検討し、エスタブリッシュメント派(Establishment、既存の権力勢力と特権階級などと、それらが作り上げた社会秩序や政治体制)のメンバーを排除しようとした。しかし、マーク・エスパー前国防長官とジェームズ・アンダーソン前国防副次官はこの計画に反対した。

トランプ大統領は11月9日、エスパー氏を解任した。

これを受けて、アンダーソン氏を含む国務総省高官3人は10日、辞任した。


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(11/24)斎藤元彦は折田楓にはめられた!なぜか同じ内容になるヘライザー、おみそん、ネズミさん コメント欄が斎藤擁護しかいないのヤバすぎる(分析・参考)
(11/24)トランプになると日本が円安物価高で国民生活がさらに厳しくなる状況について(分析・参考)
(11/24)日米地位協定とトランプの正体と山本太郎さんが日本再生の唯一の人物について(分析・参考)
(11/24)斎藤元彦知事選で衝撃だったのはテレビ新聞はデマだ偏向報道だと断罪した人が誰かもわからないSNS垢の誘導に簡単にひっかかり信じて操られたこと(分析・参考)
(11/24)複数の金融機関が明治ホールディングス株を次々と売却(参考)
(11/24)明治不買で株価暴落中:りそな銀行など金融機関9社が明治株を売却へ、外資に買われるくやしーという人いるけど元々日本人企業じゃない(分析・参考)
(11/24)絶体絶命!斎藤元彦知事が容疑者になる可能性・・・!様々な疑惑で連座制適用どころか場合によっては斎藤氏本人に容疑が!(分析・参考)
(11/24)斎藤元彦が兵庫県知事選挙の無効と失職する可能性について(分析・参考)
(11/24)斎藤元彦知事ほぼアウト!SNS会社を使った選挙買収疑惑。東京地検特捜部への告発一つで一発終了か(分析・参考)
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