イギリス　ウェールズ　思い出し笑い

　どこかの経済評論家が言っていた。「いい会社かどうか、定着率をみればわかります」ほう。「定着率が上がってこそ、立派な会社といえます」そうかなあ？

　業種によっては、定着率が悪い＝悪い会社、と言える場合もあるかも知れない。例えば法に触れるような場合。営業の仕事かと思ったら、詐欺集団だと分かって逃げ出したとか。あるいは、セクハラ、パワハラやり放題の超ワンマン社長がいる会社も定着率は悪いだろう。

　一般にイギリスの会社は日本に比べて定着率は悪い。毎年1割ぐらいの人がやめていくのはざらだ。じゃあ、詐欺紛いの会社ばかりかというと、そんなことはない。業績のよい、真っ当な会社でも、一定の割合で人が替わっていく。

　仕事ができ、向上心がある人は、給料が毎年上がって行かないかぎり、いつかは辞めて出ていくのだ。他方、明らかに実力がなく、努力も不十分な人は、会社の高い目標に付いていけなくなり、いつかは辞めさせられる。辞めた社員はそれぞれ、自分にあったより条件の良いところに就職しようてするし、社員が去った会社は、より能力があり、だけどそこそこの給料で満足してくれそうな人を探そうとする。

　イギリスの会社でも、定着率を上げようと思えば上げられる。まず、仕事の割りに高い給料を払い続けること。次に、社員には難しい仕事を与えず、成果を求めないことだ。しかし、こんな会社が「いい会社」といえるかどうかは疑問だ。

　評論家が言っていた、定着率が高い＝いい会社、という根拠はいったい何なのだろう？日本は他の国とは違う、と反論するかもしれない。でも、今は世界の中の日本を考える時代。国際競争力を失えば、いずれ「株式会社日本」は、立ち行かなくなるのだ。