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2023年07月27日

マイナ問題、河野氏「不安払拭したい」 来秋の保険証廃止は延期せず

 来年秋のマイナンバーカードへの一体化に伴う健康保険証廃止について、河野太郎デジタル相は26日の参院特別委員会の閉会中審査で、「丁寧に説明をし、不安を払拭(ふっしょく)していくことに努めていきたい」と述べ、改めて保険証の廃止延期や存続はしない考えを示した。
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 マイナンバー問題を議論する参院特別委で、自民党の山田太郎氏の質問に答えた。山田氏は「信頼回復を優先し、期限ありきではなく、丁寧に国民の理解を(得るよう)努めるべきではないか」と指摘。与党からも同様の声が上がっているとし、「非常に厳しく言わざるを得ない」とした。

 これに対し、河野氏は、マイナカードへの一体化は「メリットは非常に大きいものがある」と強調。現行の紙の保険証が来年秋の廃止から最大1年間は有効となる経過措置などに触れ、「保険証が廃止された後も、どなたも保険診療をしっかり受けていただける、これを維持することに変わりはない」と説明した。持たない人全員に「資格確認書」を交付する方向で検討している。

 政府はこれまで、来年秋に保険証を廃止し、カードを「マイナ保険証」として使うこととしている。カードを








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2023年07月26日

プーチン氏「まひ状態」 ワグネル反乱、対応できず

【ワシントン共同】米紙ワシントン・ポスト電子版は25日、ロシアの民間軍事会社ワグネルの創設者プリゴジン氏が武装反乱を起こした直後の6月24日、プーチン大統領が決断力を持って対応できず「まひ状態」に陥っていたと報じた。欧州やウクライナの当局者の話としている。

 プーチン氏は反乱の少なくとも2、3日前に、プリゴジン氏が反乱を準備していると治安当局から知らされた。クレムリン(大統領府)など重要施設の警備が強化されたが、対処方針は一切示されなかったという。

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2023年07月25日

マイナンバーカードの時代遅れのシステム 世界の常識「複数の生体認証」の導入を大前研一氏が提言

相次ぐマイナンバーカードのトラブルを受け、政府は「マイナンバー情報総点検本部」を設置した。再発防止に努めるというが、一連の政府対応について、経営コンサルタントの大前研一氏は「問題の本質を全く理解していない」と断じる。マイナンバーカード問題の解決策はどこにあるのか、大前氏が提言する。
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 トラブル続発のマイナンバーカードを自主返納する動きが広がっている。

 健康保険証や公金受取口座との紐づけミス、住民票誤交付などの不祥事が後を絶たないため、国民が政府とマイナンバーカードのシステムに対する不信感を募らせているのだ。
 このため政府は慌てて関係省庁のデジタル庁、総務省、厚生労働省を中心とした「マイナンバー情報総点検本部」を設置。岸田文雄首相は信頼を回復するため、8月上旬までに総点検の中間報告と対策を取りまとめるよう指示した。

 しかし、これは焼け石に水だろう。持ち主不明の年金記録が約5000万件も出てきた社会保険庁(日本年金機構の前身)の「消えた年金記録」と同じく、抜本的な問題解決は不可能だと思う。なぜなら、岸田首相も河野太郎デジタル相も松本剛明総務相も加藤勝信厚労相も、問題の本質を全く理解していないからである。

 私はマイナンバー関連4法案が国会に提出された10年前から「マイナンバーカードは役に立たない」と批判してきた。さらにその20年も前から生体認証をID(アイデンティフィケーション/本人同定)に使った国民データベース(DB)の構築を提唱している。

 しかし、マイナンバーカードに生体認証は付いていない。専用サイト「マイナポータル」では、税・所得や年金、雇用保険、生活保護など29項目の個人情報を閲覧できるが、生体認証が付いていなければ情報漏洩のリスクは避けられない。

 国民DBのシステムを構築する正しい方法は、まず1人の特定個人Aさんからスタートし、国との関係で必要な機能をすべて盛り込んだ生体認証付きのカードを1枚作ってみる。そして、それを各役所につなげていくというものである。

 ところが、今のマイナンバー制度は順序が逆で、初めに役所ありきでシステムを作り、それに泥縄式で個人をつなげているから、AさんにつながるはずがBさんにつながってしまうという問題が起きているのだ。つまり、マイナンバー制度は最初からやり方が間違っていたのである。

あまりにも時代遅れ
 すでに世界ではエストニアやインドなど多くの国が国民とデジタル的につながるシステムを作り上げて行政サービスに活用している。つまり、世界にもう「答え」はあるのだから、今の泥縄式はやめて、それらのシステムをそっくりそのまま持ってくればよい。
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2023年07月24日

岸田首相、支持率ついに30%割れ「岸田下ろしもなく野党も弱いので、しばらくはこのまま」政治評論家もあきらめモード

毎日新聞が7月22・23日におこなった全国世論調査で、岸田内閣の支持率がついに30%を割り込み、28%という衝撃の結果になった。

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6月17日・18日実施の前回調査は33%だったので、実に5ポイントもの下落。同紙の調査で、支持率が30%を下回るのは、2月調査の26%以来、5カ月ぶりだという。

「不支持率も前回調査の58%から7ポイント増の65%です。ここ最近のマスコミ各社の世論調査ではなんとか30%前半で踏みとどまっていたのですが……。

5月のG7広島サミット終了直後は、各社調査で支持率は50%近くあったのに、わずか2カ月でこの数字です。
岸田首相は『支持率はいずれ上がる』と “強がり発言” をしていましたが、上がるどころか下落に歯止めがかかるきっかけが見当たりません。永田町では30%を下回る数字は『退陣の危険ライン』と言われています」(永田町関係者)









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2023年07月23日

“異次元の少子化対策”の司令塔「こども家庭庁」の的外れ政策に批判殺到! NHKが“燃料投下”

《岸田さん、本気でこの国の子どもを育てる気あるの?》《異次元の愚策だよ、こりゃあ》──岸田文雄首相(65)が肝いり政策の一つとして掲げる「異次元の少子化対策」。その司令塔役としての役割を期待されているのが「こども家庭庁」なのだが、ネット上では同庁の取り組んでいる政策に対し、トンチンカンではないか、との指摘が相次いでいる。
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同庁の2023年度の当初予算案(一般会計・特別会計)は4.8兆円で、22年度第2次補正予算で前倒し実施するもの等を含めれば、5.2兆円規模だ。

これだけの予算があるにもかかわらず、今のところ、聞こえてくる政策と言えば、子どもや育児中の家庭を応援するためにSNSで情報発信したり、シンポジウムを開いたりする「こどもまんなかアクション」など。ネット上では、《これ、少子化対策になるの》《何だよ、まんなかアクションって。異次元の発想w》などと揶揄する声が少なくない。
こうした意見にさらに“燃料投下”したのがNHKの放送だ。

NHKは19日、『給食ない夏休み 支援要請が増加 フードバンク 食料確保に苦心』とするニュースを放送。小中学校などが夏季休暇に入り、全国のフードバンクに対して子供がいる世帯からの食料配布を求める声が増加する一方、バンク側は物価高などの影響もあり、食料の確保が難しくなりつつ状況にある、と報じた。

放送直後からSNS上などでは、《フードバンクのこうした取り組みを支援するのが、本来のこども家庭庁の役割じゃないの》《こども家庭庁は学校が夏休みの間、何をやっているのかな》といった投稿がみられ、同庁の予算の使い方を問題視する意見も目立った。

同庁が公表している予算案をみると、「こどもの居場所づくり支援」(1438億円)の中には、「NPO等と連携したこどもの居場所づくり支援モデル事業の実施」「こども食堂等に対する支援」とある。

一部報道では、同庁が夏休み中について、放課後児童クラブ(学童保育)を活用した昼食推進に乗り出した──ともあり、まったく手をこまぬいているわけではないようだが、<後手後手の対応>との指摘が出るのもやむを得ないだろう。

少子化対策は、妊娠、出産、子育て……とあらゆる場面にかかわるため、特効薬的な政策があるわけではない。だからこそ、パフォーマンス的な政策に予算を投じるのではなく、今の現状を理解した上で、将来に向けた問スーパーピカピカレイン
題解決のためにカネを使うべきではないか。



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2023年07月22日

木原官房副長官の妻の元夫「不審死事件」で遺族が記者会見 弁護士が分析する「再捜査の可能性」

木原誠二官房副長官の妻が、前夫・安田種雄さんの不審死事件に関し、重要参考人として事情聴取や家宅捜索を受けていた事実が、『週刊文春』で3週にわたって報じられた。そんななか、亡くなった種雄さんの遺族が、再捜査を求める上申書を、大塚警察署長に宛てて提出した。
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『週刊文春』の報道によれば、2006年4月に亡くなった種雄さんと当時、結婚していたのが、木原官房副長官の現在の妻「X子さん」だ。種雄さんの死は当初、ナイフによる自殺の可能性が高い不審死として処理され、コールド・ケース(長期間、解決していない事件・迷宮入り事件)になっていた。そして12年後の2018年、ナイフの血のつき方が不自然だとの指摘があり、再捜査がスタートしていた。
「しかし、記事によると、この再捜査は1年足らずで突如、縮小されました。種雄さんが亡くなった当初、X子さんはY氏という男性と親密になっていたといいますが、事件当日、Y氏の自家用車が現場方向に向かっていたことが判明。さらに、事件後、別件で収監されていたY氏はたび重なる事情聴取に対し『事件当日、X子が種雄を殺したと、自分に告白してきた』という旨の自白をしていたと報じられています。こうした状況の転換があったにもかかわらず、なぜ捜査は縮小されたのか……。

X子さんは、事件後に働いていた高級クラブで木原氏と出会い、2人の間には2014年10月ごろに女児が誕生。前後して籍を入れていました。『週刊文春』の取材によれば、『自民党の政治家の家族ということで捜査のハードルは上がり、より慎重になった』と、当時の捜査員が口をそろえたといいます」(週刊誌記者)

種雄さんの遺族は、上申書を提出したことを受け、7月20日に会見を開いた。種雄さんの父は「私は、ただ真実が知りたいのです」「再捜査をお願いします」と、ときおり涙ぐみながら、警察への思いを寄せた。今後、警察があらためて遺族から事情を聞く予定があるという。

本誌が、遺族の代理人である今給黎泰弘(いまぎれやすひろ)弁護士に話を聞くと、このような展望を語った。

「再捜査がされない場合、今後の遺族の意向によっては民事での訴えを(編集部注:X子さんに)起こす可能性もあります。

少なくとも、途中で捜査が止まってしまった現状には、なんらかの力が働いているのではないかという不信感を持っています。私としては、再捜査が進むように、警察と遺族とは良好な関係を築いていけるようにしようと思っています」

今回の上申書が契機となって、捜査が再開されることは厳しいとする声も、少なからずある。再捜査の可能性について、弁護士の若狭勝氏はこう話す。

「2018年、種雄さんが亡くなって12年たって、再捜査が始まりました。再捜査がおこなわれることは、通常ほとんどありません。それでも当時、再捜査が始まったということは、なんらかの疑いが濃厚になったということでしょう。にもかかわらず捜査が急に尻すぼみになったというのは、あまりに不自然です。

ご遺族の方々は、本来なら上申書ではなく、刑事告訴をしたほうがいいかもしれません。会見した父親は、亡くなった種雄さんの発見者でもあるので、当時の状況をあらためて文書化して、証拠として出し、それをもとに刑事告訴できるでしょう。被疑者はわからないので、被疑者不詳で、殺人での刑事告訴になると思いますが、それでも受理されて、捜査が再開される可能性が高い。刑事告訴をすれば、よっぽどのことがない限り警察は受理せざるを得ません。再捜査が縮小されている現状よりも、よっぽど捜査がしやすいのです。

さらに、検察が調べたうえで不起訴にした場合は、今度は検察審査会に、不起訴処分は不当だと申し立てもできます。ご遺族は今後、そういった手順を踏んでいったほうがいいと思います。殺人の場合は時効の壁がないので、急いで刑事告訴しなくてもいいですから、新たな証拠を発見するのは厳しいかもしれませんが、関係者の調べもあらためてできます」

遺された家族が求めているのは、真相の究明、ただひとつだ。
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2023年07月21日

「NISA税」トレンド騒ぎ 岸田首相が疑われるも根拠不明 デマ拡散?「ネタと祈る」「やりかねない」と不安も

20日午後、ネット上ではツイッターのトレンドワードに「NISA税」が急浮上した。

 「ゆるさん岸田!」「本末転倒」「NISAの意味知ってる?」などと、猛烈な勢いでツイートされ、岸田文雄首相が巻き込まれている。

 一方で「ソースがない」「NISA税はさすがにギャグやろ」と信憑性を疑う投稿も。

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 さかのぼると、増税案が批判された岸田首相が「報復」としてNISA税などを検討している、などとする真偽不明のネット情報が拡散した可能性が高い。

 「ネタであることを祈る」「本当にやりかねない」と不安視する投稿も相次いでいる。

 通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります。

 金融庁は、NISAについて、NISA口座(非課税口座)で、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度と説明している。
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2023年07月20日

マイナ問題、個人情報保護委がデジタル庁立ち入り! メンツつぶれた岸田首相と河野大臣...ネットで賛否「徹底調査に期待」「身内同士のパフォーマンス?」

別人の住民票発行、健康保険証に他人の登録、他人の年金情報と紐(ひも)づけ、さらに他人口座への誤入金...と、個人情報漏洩トラブルが続くマイナンバー問題をめぐり、国の第三者機関「個人情報委員会」が2023年7月19日、デジタル庁への立ち入り検査を始めた。

デジタル庁に組織的な問題があるかどうかを中心に調べ、必要があれば行政指導を行う。ただ、デジタル庁も個人情報委員会も、ともに担当大臣は河野太郎氏。

ネット上では、「問題点を徹底的に洗い出してほしい」という訴えが上がる一方、「国民の不満のガス抜きのパフォーマンスではないか」という冷めた見方も出ている。

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政府が総点検実施中の立ち入り検査、岸田政権の打撃
報道をまとめると、一連のミスは住民の手続きを支援する地方自治体の窓口で起こっており、公金受取口座の誤登録など、7月18日までに940件確認されている。しかし、個人情報委員会は、システム全体を管理するデジタル庁の対策が不十分だった可能性があるとして、事実確認の報告書を求めていた。
報告書は6月30日に届いたが、詳細な事実関係の把握には不十分な内容だったとして、立ち入り検査に踏み切った。検査では、職員への聞き取りや関連資料を検証し、自治体に対するシステムの操作手順の説明が適切だったか、リスク管理に不備がなかったかどうかについて、IT実務や法務に詳しいチームが調査を進める。

記者会見した個人情報委員会の片岡秀実・政策立案参事官は、具体的な調査方法や内容を明かさなかったが、「一連の案件は、国民が不安を抱くきっかけとなりうる。影響範囲の大きさを重く受け止め、できるだけ早く解明し、

必要な対応をとることが大事だ」と語った。




2023年07月19日

エンゼルスが延長サヨナラ!大谷は今季初の3戦連発35号含む猛打賞と大暴れ

「エンゼルス4−3ヤンキース」(17日、アナハイム)

 エンゼルスの大谷翔平投手が「2番・指名打者」で出場し、今季初の3戦連発35号を含む4打数3安打1四球。今季28度目のマルチ安打、同12度目の猛打賞をマークした。大谷の本塁打で同点に追いついたチームは、延長十回にサヨナラ勝ちを果たした。

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 今季初の3試合連続本塁打が期待された試合。大谷は18年5月以来、5年ぶりの対決となった右腕セベリーノに対し、初回の打席は初球の内角直球をたたいて右前打を放った。時速175キロのゴロ打球が二塁手のグラブをはじく痛烈な当たりで連続試合安打を6に伸ばした。
 両軍無得点の三回1死一塁の場面ではワンストライクから外角チェンジアップを左中間へはじき返す。時速180キロの弾丸ライナーで楽々と二塁に到達した。ところが、一塁走者のネトがハセルマン三塁コーチのGOサインに従って本塁憤死。ヘッドスライディングを試みたが、完全にアウトのタイミングだった。同コーチは2日前のアストロズ戦でも判断ミスで得点機を逸しており、チームにとっては大きな痛手となった。

 本拠地の大ブーイングは五回1死一、三塁の打席だ。依然として0−0の展開。大谷が打席に入ると、ヤンキースベンチは敬遠四球を申告した。大谷は前カード2試合でも歩かされており、メジャー6年目で初の3試合連続申告敬遠を記録した。左手首骨折のトラウトや左肩痛のドルーリーら中軸打者の離脱が影響しているのは明白だった。

 エンゼルスは先発キャニングが六回途中まで120球、12三振を奪う力投。2死満塁の場面でマウンドを降りると、この日メジャーに再昇格したばかりのハーゲットが2点二塁打で先制点を許す。その後、両軍とも1点を奪い、1−3となった七回に本拠地に衝撃が走る。

 2死一塁の場面で打席に立った大谷がカウント1−2から外角156キロ直球を完璧に捉えて中越え35号同点2ランを放つ。確信歩きの一打。バットを放り投げ、ド派手なガッツポーズとともにおたけびを何度も上げながらダイヤモンドを回った。21年6月27〜29日以来となる3戦連続本塁打でサイクル安打に三塁打を残し、今季7度目の王手をかけたが、九回の打席は空振り三振に倒れた。

 試合は延長十回、エンゼルスの代打起用がはまり、2死二塁からステファニックがレフト線へ決勝打。サヨナラ

勝ちを果たした。

2023年07月18日

あれは、一体なんだ? 大谷翔平のホームランに映りこむ「不思議な光景」 エンゼルスの本拠地 エンゼル・スタジアムの外野スタンド左中間にある“岩山”の正体

大谷翔平が所属するMLBロサンゼルス・エンゼルスの本拠地、エンゼル・スタジアム・オブ・アナハイム。同球場での試合を中継などで観ている際に、外野スタンドの左中間方向の背後に、しばしば“謎の山岳”のようなものが映り込んでいるのを不思議に感じたことがあるという人は少なくないだろう。果たしてこの“岩山のようなもの”は一体何なのか―?
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