タイムトラベル

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アメリカのトランプ大統領が5月3日に中国の武漢から新型コロナウイルスが流行した決定的な証拠を公表すると述べたことが注目を集めています。経緯をまとめてみました。



トランプ大統領は5月3日にFOXニュースのタウンホールに出演した際、新型コロナウイルスがどのようにして武漢のウイルス研究所から流失したかを裏付ける報告書を準備していることを明らかにしました。

トランプ大統領の言葉によれば、「何が起きたかを正確に示す非常に強力な報告書を公表する」「（新型コロナウイルスに関して）中国はひどい失敗をした。でもそのことを認めたくなかっただろう」とのこと。

ウイルスの流失は意図的なものではなかったとしているものの、中国が世界の対応を間違った方向に導いたかという質問には「疑う余地がない」と述べて、中国の責任を非難しました。

ちなみに4月30日にトランプ大統領は新型コロナウイルスが中国科学院武漢ウイルス研究所から流失したという認識を示しています。


このトランプ大統領の発言に対して中国側は強く否定。「私たちはアメリカが世界に証拠を提出することを求めます。でも彼らは証拠を提出することはできないでしょう」と述べています。

また、トランプ大統領が「ウイルス起源の問題に焦点を当てて、選挙で自分たちに不利な状況をひっくり返そうとしている」とも述べて証拠公表が大統領選向けのパフォーマンスに過ぎないと非難しています。

ちなみに5月現在の大統領選の状況はバイデン候補がトランプ大統領をリードする状況になっています。

アメリカのポスト紙によれば2018年1月に米当局者が研究所を訪問したあと、危険性を懸念する外交公電を国務省に送っていたことが分かっています。その報告によると研究所はコウモリから伝染するとされるコロナウイルスについての危険な研究をしていて安全管理が不適切なので、SARS（サーズ）のような世界的流行を招く危険性があることを指摘していたとのことです。
武漢ウイルス研究所


今後アメリカからどのような証拠公表が行われるかは分かりませんが、アメリカでは証拠に基づき中国に対して米国内での感染拡大や経済的な打撃を受けた対抗措置を取ることになりそうです。

ポスト紙によれば対中報復措置の是非や具体策を検討するために、高官会議が間もなく召集されるようです。具体的な報復内容はこれから考えられると思いますが、関税引き上げなどいくつかの手段があるとトランプ大統領は述べています。

証拠の内容にも寄りますが、中国は恐らく非を認めようとしないでしょうから、これから中国とのバトルが一気にヒートアップするかもしれません。アメリカがどのような証拠を公表するのか、中国はそれに対してどのように反応するのか、これからの動きに目が離せませんね。

アニメやアニメのゲームなどしないという人はあまり関心がないと思いますが、Fateというアニメを題材にした人気スマホゲーム「FGO」が5周年を迎え、5月4日の新聞広告に載っていたことが話題になっています。とくに静岡新聞に掲載された葛飾北斎が人気のようでツイッターでもトレンド入りしていますね。

この広告は見開きカラー広告になっていて、新聞ごとに絵柄が違うため好きなキャラクターの地方紙が欲しいという人が続出しています。すでにこのキャラクターが載っている地方紙がヤフオクやメルカリに出品されるなどの賑わいを見せています。

こちらの記事では、どの新聞にどのキャラクターが載っているのか、どのような画像なのかご紹介したいと思います。


読売新聞では渋谷スクランブルスクエアに立つマシュ・キリエライトが載っています。


茨城新聞（茨城県）は水戸の偕楽園に立つ加藤団蔵のイラストです。


上毛新聞（群馬県）は尾瀬を歩くベディヴィエールが掲載されています。


埼玉新聞（埼玉県）は春日部の地下神殿（偽）にいるエレシュキガルです。


千葉新聞（千葉県）は農耕の滝にいるゲオルギウスです。


東京新聞は渋谷スクランブルスクエアに立つアルトリア・ペンドラゴンです。


神奈川新聞は赤レンガ倉庫を歩くダヴィンチです。


山梨日日新聞のキャラクターは山中湖からの赤富士でバニヤンが採用されています。



話題となっている静岡新聞は富士山が見える茶畑の中を歩く葛飾北斎です。


信濃毎日新聞（長野県）は槍ヶ岳と雲海の中で座っているキングプロテアでした。


見開きカラー広告ということですごくきれいな仕上がりですね。かなりお金のかかる広告だと思いますが、インパクトは十分と言えるのではないでしょうか。個人的にはFGOよりもオリジナルのFateの方が好きなのですが、キャラクターはなかなか魅力的ですね。

世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が「世界はWHOに耳貸すべきだった」と述べて炎上しています。いきさつについてまとめてみました。



世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は4月27日、スイス・ジュネーブでインターネットを通じて記者会見を行いました。この時、WHOは中国以外で確認された感染者が82人だけしかいなかった1月30日の時点で「国際的な公衆衛生上の緊急事態」を宣言して、新型コロナウイルスの流行に警鐘を発したことに言及。「世界はあの時、WHOに注意深く耳を貸すべきだった」と発言しました。

インタビューの中でテドロス事務局長は、WHOが最高の科学と証拠に基づいて最初から適切な忠告を出してきたことを強調するとともに、各国に対して「忠告を聞き入れるよう強制する権限はない」ことも認めています。


こうしたテドロス事務局長の発言に対してネットやSNSでは大ブーイングが起こり、「テドロス事務局長」がトレンド入りするなど炎上騒ぎになっています。

具体的な意見としては「昨年に台湾が、人から人への感染を警告してたのに無視してたくせに」「マスクは必要ないって言ったよな？」「テドロス語録にまた新しい迷言追加「どの口で最初から最高レベルの警告を発してきたとか言えるんだろう」などWHOのこれまでの対応に疑問の声が上がっています。

現在、「世界はWHOに耳貸すべきだった」と述べて炎上中のテドロス事務局長ですが、とにかく無能だという批判が相次いでいます。これはとくにウイルス騒動の要因となった「武漢」がある中国への配慮や擁護が要因となっているようで、その配慮がよりコロナウイルスの脅威を広げる結果につながったと言われています。

現在ではテドロス事務局長の辞任を求める署名活動も巻き起こり、すでに数十万人の人が賛同しているそうです。ご本人の心境は分かりませんが、発言を見る限りではかなり強気に出ている感じですね。

世界がWHOに耳を貸すのではなく、ぜひWHOが世界に耳を貸して早急かつ確実な対応をお願いしたいものですね。

全国でカプセルホテルを展開している「ファーストキャビン」が破産手続きを開始したことが明らかになり、話題となっています。破産になった理由やこれまでの歩み、ファーストキャビンの人気ぶりなどについてまとめてみました。



最初にファーストキャビンが破産した理由ですが、ホテルの供給増や競争激化で計画通りの業績が挙げられていませんでした。そして、そうした状態にとどめを刺したのが新型コロナウイルスの影響です。特に外国人観光客が激減して今年3月以降は客室の稼働率が20％以下に落ち込んでしまい、4月上旬からは全国26店舗あるほとんどのホテルが休業に追い込まれ、ホテル稼働率が10％に落ち込むこともあったようです。こうして資金繰りの見通しが立たなくなってしまったために破産に追い込まれてしまいました。

今回の破産のために、負債総額は11億3082万円に上り、従業員とアルバイトの約400人が4月24日付で解雇されたということです。ちなみに今回の破産申請で営業を終了したホテルは「ファーストキャビン築地」・「ファーストキャビン京橋」・「ファーストキャビン京都河原町三条」・「ファーストキャビン京都嵐山」・「ファーストキャビン柏の葉」の5軒ということで、そのほかのフランチャイズ店舗では、今後の新型コロナウイルス収束動向を踏まえて、フランチャイズオーナーが判断して営業を再開する予定となっています。


ファーストキャビンは2006年に創業。飛行機のファーストクラスをイメージしたホテルで、カプセルホテルでもなく、ビジネスホテルでもない新しいスタイルのホテルを売りにしていました。宿泊料金は5000円〜7000円程度で、客室の面積は4.4�uと2.5�uの2タイプ。コンパクトな室内ながら、天井はカプセルホテルよりも高く、ゆとりのある空間で過ごすことができます。

今回の破産のニュースを受けてネットやSNSでは、驚きの声が上がるとともに、「安くてきれいだったのに」きれいなカプセルホテルで好きだったのに」と惜しむ声が多数上がっています。また、カプセルホテルのような、すき間産業は余裕がないから今回のコロナウイルスの影響は大きかったんだろうなと推測する意見も見受けられます。

大きなインパクトを与えているファーストキャビンの倒産ですが、ファーストキャビンだけでなく、ホテル業界に大きな打撃を与えていることを改めて感じさせるものとなりました。なんとか持ちこたえてほしいと思いますが、コロナウイルスの影響が長期化すればするほどこうしたニュースはこれからも増えていく気がします。一日も早い収束を改めて願いたいと思います。

「オンライン帰省」という言葉が安倍首相の口から出て、トレンド入りするなど反響を呼んでいます。「オンライン帰省」の意味やそのほか注意すべき点などをご紹介します。




「オンライン帰省」とは4月22日の新型コロナウイルス感染症対策本部の会合を首相官邸で開いた際に、専門家会議の提言として安倍首相が呼びかけたものです。実際に帰省するのではなく、ビデオ会議などを活用することを意味しています。

安倍首相がこうした「オンライン帰省」を呼びかけたことには、緊急事態宣言を出してから2週間が過ぎた現状を踏まえています。都市部では平日でだいたい6割以上、休日で7割以上の減少率となっているようですが、目標としている8割には届いていないため、より一層の努力が必要と言える状況です。
それに加えて間もなく迎えるゴールデンウイークに向けて、気を引き締める必要があるということもあります。

「オンライン帰省」をすすめる安倍首相に対してSNSではさまざまな声が上がっています。たとえば、おじいちゃんおばあちゃんだけの家でどれだけwi-fiが付いているのか疑問視する声があります。これはかなり現実的なところですよね。パソコンやタブレット、スマホに疎い、もしくは持っていない方も結構いるのではないでしょうか？
また、「オンライン帰省は笑える。それ帰ってないよ」というもっともな意見も。
まあ、ここは言葉にこだわらず、とりあえず帰省は避けて接触しないことが大切だと捉えるしかないですね。ほとんどの方はさすがに今年は帰省は避けると思いますが。


安倍首相の話の中では「オンライン帰省」を含めて全部で10のポイントが感染を避けるために重要としていました。
1.ビデオ通話でオンライン帰省
2.スーパーは1人または少人数ですいている時間に
3.ジョギングは少人数で公園は空いた時間、場所を選ぶ
4.待てる買い物は通販で
5.飲み会はオンラインで
6.診療は遠隔診療
7.筋トレやヨガは自宅で動画を活用
8.飲食は持ち帰り・宅配も
9.仕事は在宅勤務
10.会話はマスクをつけて
特に目新しい点はないかなという感じですが、一人ひとりが努力することが感染拡大につながるのは間違いないので、改めて注意したいところですね。


安倍首相が述べた「オンライン帰省」という言葉が注目を集める結果になりましたが、大切なのはとにかく人との接触を減らすこと。これに尽きるのではないでしょうか？一刻も早いコロナ禍の収束を願いたいと思います。