素敵な「自転車と家庭水族館」

　笑い無し奇抜さ無し・・・真顔の江頭2：50が
　
　渋谷の街頭ビジョンから外出自粛呼び掛け「うちで過ごそう」

　　　　　　　　　　　　　〜中日スポーツ　4/8(水) 16:00配信〜

　　　　　　　動画
　　　　　　　　　　　
　お笑い芸人の江頭2：50が8日、東京・渋谷の街頭ビジョンを“ジャック”し、新型コロナウイルス感染拡大防止に向けて若者にもの申した。「もう他人事じゃないぜ！一人一人の行動に懸かって居る」「皆でこの危機を乗り越えようぜ　Stay　Home!」と絶叫し、若者の外出自粛を呼び掛けた。

　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　渋谷駅前の大型ビジョンに映し出される江頭2：50

　江頭が若者の聖地で感染拡大防止活動をスタートさせた。登録者数200万人に迫るユーチューバーとして活躍中。今月1日に公式チャンネル「エガちゃんねる」でアップし、20万回以上再生された動画を1分に再編集した。
　奇抜な笑いや過激なチャレンジは封印。真顔で「一人一人の行動に懸かっている」「家で過ごそう」等と大型ビジョンから叫んだ。

　渋谷交差点などのビジョンを運営する企業が「若者たちに外出を控えるメッセージを伝えたい」と人気ユーチューバーの江頭にオファー。本来は数百万円懸かる広告枠を無料提供した。江頭やスタッフたちは「微力ですが、コロナ収束に少しでも役に立てれば僕らも本望です」と急遽再編集したという。8カ所の街頭ビジョンで午前9時から深夜0時まで1時間に8回放送される。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上










　安倍政権の対策に　「国民を守れ無い首相なら直ぐ辞めるべき!」
　
　党内からも批判の声

　　　　　　　　　　　　　〜AERA dot.〈週刊朝日〉4/8(水) 8:00配信 〜

　4月1日の参院決算委員会。安倍首相は気色ばんだ様子でこう答弁した。

　　　「感染症対策を全力で遣って居る。此処で私が職を放り投げる事は毛頭考えて居ない!!」

　野党議員が、本誌先週号（4月10日号）で掲載した小泉純一郎元首相のインタビューの内容を示し、認識を尋ねた事に対する反論だった。小泉氏のインタビューの内容は、森友学園への国有地売却を巡る公文書改ざん問題で近畿財務局職員が自殺した事に付いて、安倍首相の責任は「有るよ、十分に」と断言。「何れ責任を取って辞めざるを得無い」と最後通告したものだ。

　安倍首相は、自らを今の座に引き上げた政治の師匠の忠告を全否定した。だが、安倍首相が「追い詰められて居る」と感じて居るのは、小泉氏だけでは無い。自民党幹部は言う。

　「今、新聞もテレビも新型コロナのニュースで一色だが、本来で有れば河井克行前法務大臣や河井案里参議院議員（自民党）の選挙違反事件が連日トップですよ。現職の国会議員が地方議員に現金を配ったと云う疑惑を掛けられ、2人とも逮捕されるかも知れないと云う事態なんですから」

　安倍首相は、日本の全世帯に布マスクを2枚配布し、新型コロナで収入が減った世帯に30万円を給付する事をブチ上げた。それでも、国民の不満は消えて居ない。

　「対策が『遅い』と批判される中で、2人が逮捕されたらどう防戦するか。そのタイミングで、追加の大型経済対策の発表を考えて居るのでは」（自民党幹部）
　
　河井夫妻の疑惑は、自民党本部が出した計1億5千万円の選挙資金にも及んで居る。森友問題は、安倍首相の妻・昭恵夫人の関与も取り沙汰されて来た。党内では何れも安倍首相の関与の疑いが有る為に、新型コロナ対策が遅れて居るのではとの疑念も広がって居る。官邸関係者は言う。

　「元々安倍さんは消費増税に消極的で、8％から10％に引き上げる時は2度も延期した。それが、今では与野党の議員から国会で消費減税を迫られても減税には言及しない。『森友問題で借りが有るから財務省に強く言え無いのでは無いか』と思われて居る」
　
　自らの疑惑で新型コロナ対策が遅れて居るので有れば、それが日本に取って最大のリスクと為る。或る与党議員は吐き捨てる様に言った。

　「経済対策が遅れたら、日本では此れから自殺者が相次ぐ。国民の命を守れ無い首相なら、今直ぐ辞めるべきだ」

　　　　　　　　　　　　朝日新聞　本誌　取材班　　　以上











　新型コロナウイルスの感染拡大に対して

　強大な権力を持つ筈の安倍政権が　これ程迄に無能で有る理由


　　　　　　　　　　〜HARBOR BUSINESS Online　4/8(水) 8:34配信〜


　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　全く無能・・・安倍晋三氏の疲れ切った姿

　コロナ新法成立で緊急事態宣言が可能に

　3月13日、新型インフルエンザ等対策特別措置法を改正した・・・所謂コロナ新法が成立した。野党が同法の援用で事足りると主張したのに対して、安倍晋三首相は飽く迄新法制定・法改正に拘った。コロナ新法では内閣総理大臣による緊急事態宣言を可能として居る。
　宣言が発せられた場合、外出制限・施設や商店の休業・医療品や食料の確保等に付いて実質的な強制力を伴う「要請」「指示」「収用」が出来る。2月末に全国の学校の休業を超法規的な形で要請し、又、元来、憲法を改正して緊急事態条項を盛り込む事を政治的な悲願として居る安倍首相は、このコロナ危機に際して緊急事態宣言の発動を行いたがって居るのだと目されて居た。

　　　　　　　　　　　

　　　　　　　非常勤講師　北守　藤崎剛人(ほくしゅう　ふじさきまさと)氏

　引き延ばされた緊急事態宣言

　しかし予想に反して、新法成立以来、緊急事態宣言は3週間以上行われ無かった。4月6日現在の報道に依れば7日にも地域を限定した緊急事態宣言が行われるとして居る。ソモソモ同法に基づく政府対策本部が設置されたのが3月26日と遅い。同日には、既に東京を中心に感染者数の爆発的な増加の兆候が見え始めて居た。
　4月6日現在で、国内感染者数は4,000人を超え、しかも1日の感染者数は日に日に増加して居る。諸外国の例に倣うなら、此処で思い切った市民生活への支援策と引き換えに東京や大阪等の主要な都市をロックダウンする事に為る。又、今後不足し得る医療資源・・・特に人工呼吸器や集中治療室の確保の為、民間企業の協力を得る等して全力を注ぐ必要も有るだろう。

　処が、こうした目下の問題に対する安倍政権の対応は遅々として進ま無い。彼等はコロナウイルスの危機から全力で目を逸らそうとして居る様に見える。緊急事態宣言が発動したとしても、行動制限に付いては引き続き自粛要請をする事しか出来無いのである。
　更に、3月24日迄は安倍政権はオリンピックを通常通り開催しようとして居り、延期が決まった後はその日程決定や予算確保に注力して居る。又、現在苦境に立たされて居る旅行業や外食産業に対して直接給付するのでは無く、何時収束するのか分から無いコロナ後の経済政策としてクーポンを配布しようとして居る。

　旅行業・外食産業、芸能・芸術関係者・・・その他イベント業者を初めとして自粛による影響は多大だ。既に収入の殆どを絶たれ失業状態に陥ってしまった人も居る。こうした人々は、当面は既存の貸付制度等を利用するしか無いが、今後の見通しも無く借金を増やさせるのは愚策であり、本来は迅速なる生活保障が為されて然るべきである。
　3月初めから休校して居る子供達の、新学期からの学習をどうするのかも見通しは立って居ない。欧米諸国では次々とオンライン授業が実施されて居るが、ソモソモIT化に遅れを取って居た日本に於いて急速な転換は難しい。

　口先だけの自粛要請がつづく

　幅広い市民層に対する政府の手厚い支援が見込め無い中での口先だけの自粛要請は、一部の業種を除いて徹底化はされて居ない。都内の大きなターミナル駅では、確かに普段よりは人手は少ない印象は有るものの、尚スーツ姿の会社員や買い物に訪れる人々で賑やかだ。
　法律上の緊急事態宣言が為されたとしても、政府は通勤に関しては行動制限しないとして居り、直ぐに変化する事は無いだろう。人々には夫々の生活が有り、個別のニーズを無視した精神論を唱えるだけでは、その活動を止める事は出来無い。
　人々の接触を感染拡大の阻止の為に必要な通常の2割に迄落とし込みたいなら要請するのでは無く、夫々の生活を保障する事を政府が責任を以て約束し、行動の変容を促すしか無い。

　以上の様に、一刻を争う事態に対して安倍政権は、他国に観られる様な素早い政策決定が行えて居るとは言い難い。日本はヨーロッパ等に比べてコロナウイルスの感染スピードは遅く為って居る。従って政府は生活保障に関してリソースを傾ける余裕が在る筈なのだが、それはホボ行われて居ない。
　お肉券やお魚券・マスク二枚配布や、収入が減少した住民税非課税世帯のみ自己申告制（！）で給付金を支給する等・・・およそ諸外国では検討すらされ無い様な案が飛び交うばかりである。

　以前の記事「新型コロナウイルスによる緊急事態の宣言。起こり得る人権の停止に抗う為に」で、筆者は安倍政権に付いて「自己拘束無き行政権力」と定義し、緊急事態宣言がもたらす人権の宙吊り状態に対して警告を行った。
　命の問題を前面に押し出した例外状態ムードの中で、人権の議論が等閑(なおざり)にされる懸念は益々高まって居ると云える。緊急事態宣言を控える中、人々の事情に関わらず、アラユル日本人は団結して自粛し無ければ為らぬ・・・と云う同調圧力が高まって居る。しかし、当の安倍政権はと為ると、これ迄権力を政府に集中させて置きながら、緊急事態に対して〔寧ろ決断を回避〕しようとして居る様に見える。

　確かに安倍政権は、これ迄も何もし無い事に依って〔消極的に市民を死ぬがママにさせて置く〕権力であった。それは2018年、台風被害の最中であるのに「赤坂自民亭」を開催した事からも解かる。しかし今回は流石に例えパフォーマンスとしてで有っても、積極的に緊急事態を宣言しコロナ対策を一気に遣りたかった・・・筈の専制的権力の行使を実行すると思って居た。
　まさか、諸外国が最低限行って居る様なコロナ対応を遣ってる感すら出さ無いのは筆者に取っても予想外であった。過つて宇宙ステーションより上空を飛び太平洋の彼方へと落下したDPRKのロケットに対して、けたたましくアラームを鳴り響かせた政権とは思え無い。
　此処迄政権が、緊急事態宣言も含めアラユル決断を遅延させて居る点に付いては考察を深める必要が有る。

　決断力無き「君主」

　戦間期ドイツの思想家ヴァルター・ベンヤミンは、バロック悲劇に付いて論じた『ドイツ悲劇の根源』に於いて、17世紀ドイツに於けるバロック悲劇の形式を君主劇と定義した。ベンヤミンは、カール・シュミットの「例外状態」理論（前掲記事参照）の影響を受けて居り《バロックの王侯が持つ強い君主権は、例外事態を排除し安定をもたらす為に措定されたものだ》と理解する。
　処が、実際に君主に与えられた権能の大きさに比べて一人の人間としての君主の能力は小さい。バロック劇に於いて《君主は歴史的な運命の波に毅然として立ち向かうのでは無く、運命に操られ、殉教者の如く破滅する》ベンヤミンはシュミットを参照しつつ、シュミットに対して大きな提起を投げ掛けて居る。詰り《例外状態に於いて決断する権限を一手に握って居る主権者・君主は、実は決断する能力を持た無い・・・》と云う事である。

　《支配者に認められた権力と支配の座に就いた者の支配能力との相反的関係は、バロック悲劇にひとつの、一見日常風俗的では有るものの、しかしその実、固有の特徴を与える事に為ったのだが、この特徴は（中略）専制君主の決断力の無さと云う事である》《彼等の内部で突き上げて来て居るのは（中略）君主権の絶対性では無く、寧ろ、何時豹変するやも知れぬ激情の嵐の予期し得ぬ恣意なのである》（※）

　ベンヤミンは此処で、或る特定の時代の演劇形式に付いて述べて居るだけでは無く、主権概念に付いての普遍的な理念を述べて居ると言え様。それはシュミットの決断主義モデルに対するアンチテーゼと為る《主権者とは例外状態に於いて決断を下す者の事である》とシュミットは言った。
　しかし《主権者は例外状態に付いて決断する権能を持って居たとしても例外状態に於いて決断する事は、彼の人間的弱さ・優柔不断さが故に出来無い。従って、決断に依る原状復帰は行われず、唯々破滅を待つのみ》なのだ。

　安倍政権が緊急事態宣言を出せ無い事実を、安倍政権が独裁政権では無い＝コントロールが効いて居る理由として持ち出す論調がある。しかし実際はそれは逆で有ると考えるべきだろう。権力が集中して居りコントロールが効か無い政権だからコソ、安倍政権は決断力を欠いて居るのだ。
　優柔不断な政権の控えの間に於いて、様々な陰謀は蠢(うごめ)く・・・お肉券やお魚券・オリンピックに旅行券・・・アラユル団体が自分の利権を通す為、非公開の世界で跋扈(ばっこ)する。シュミットはコレを「弱い全体国家」と呼んだ。

　「弱い全体国家」とは、本来はシュミットに依れば「永遠の討論」の場と化した決断不能な議会制民主主義の中で生じる筈の現象で在った。シュミットは「弱い全体国家」を、国民を代表する決断可能な指導者を「憲法の番人」として設置する事で克服しようとした。
　しかし、ベンヤミンのモデルに依れば《権力の集中は、寧ろ決断不能な指導者を誕生させてしまう》のである。彼は「憲法の番人」である処か寧ろ法破壊的である。従って、私利私欲に塗れた利権政治家・利権団体が跋扈する「弱い全体国家」は続いてしまう。

　例外状態を目の前にして全くの決断力を欠き、現実逃避する首相を持つ我々は、現在、バロック的な破綻した物語の中に居るのだ。世間のマスク不足が明らかに為ってからおよそ2か月後「安心感を与える為」と称し全世帯に布マスクを2枚ずつ配ると云う方針を決定する首相・コロナ終息後に配布する予定の商品券の名称に悩む首相を映画やドラマの中に登場させたとする為らば、それは余りにもリアリティを欠いて居るものとして酷評されてしまうのでは無いだろうか・・・しかし今やそれが現実なのである。

　「緊急事態」に対する人権と法の優越
　
　カール・シュミットは、こうしたベンヤミンの提起に対して応答を行って居る。ベンヤミンの悲劇論文に直接言及したのは、1956年に出版された『ハムレットもしくはヘカベ』が初めてなのであるが、間接的な応答だと思われるのは、1942年に出版された『陸と海と』の中に有る。
　シュミットは、バロック悲劇の継承者と目されて居る劇作家フランツ・グリルパルツァーの『ハプルブルク家の兄弟げんか』の主人公・神聖ローマ皇帝ルドルフ2世に付いて、恐らくベンヤミンを念頭に《決断能力を欠いた主人公で有った》と評価した上で、彼の事を《カテコン・・・抑止する者で在った》と見做して居る。
　カテコンとは聖書に出て来る概念で・・・終末を遅らせる者の意である。シュミットはルドルフ2世に付いて、当時のドイツが宗派対立に依って引き裂かれる中で、消極的な行動を執り続けるしか無かったが、三十年戦争の勃発を少なくとも10年遅らせた功績は有ったと述べて居る。

　「抑止する者」の形象は、皮肉な意味で安倍政権にも当て嵌るだろう。安倍政権は検査数を絞り、潜在的な市中感染者を数字の上では出さ無い方針を取って居る。首相が休校要請の際に述べた「正念場たる1〜2週間」は永遠に引き延ばされ、収束が最早絶望的に為り、感染者が指数関数的に増加して居ても「未だ持ち応えて居る」のである。
　もしかすると破局は既に訪れて居るのかも知れ無い。しかし少なくともコノ政権は、その破局を認識する事を遅らせ続けて居る。

　1940年代にはシュミットは、既に単純な決断主義モデルの採用を辞めて居る。その代わりに彼が採用するのはノモスと呼ばれる・・・主権者が決断を行う際の基準と為り得る法的な空間秩序である。ナチス政権の枢密顧問官で在ったこの法学者から何かヒントを得様とする為らば、我々は《通常状態や緊急事態と云った区別に優越する空間秩序を措定して置く事が出来る》と云う事だろう。
　思想史的な正確さで云えば「暴力批判論」に依って掛かる秩序の措定をベンヤミンが批判して居る以上、これはベンヤミンに対する解答には為り得ない。だが、これを中国や韓国等の東アジア諸国、或いはドイツ等のヨーロッパ諸国と日本との比較で考える為らば、問題の本質を説明する思考モデルとしては分かり易く為る。

　自ら法を軽視する　弱い全体的国家を作った責任

　詰り〔緊急事態〕に効果的に対応出来て居るか否かの違いは〔緊急事態〕に於いて柔軟に対応し得る強力な主権者を準備して居るかでは無く〔通常状態に於いて、如何に規範的な思考をクリアに出来て居るか〕の違いで有ると云う事だ。
　中国やシンガポールの様な権威主義体制であれ、ドイツを初めとするヨーロッパの民主国家であれ、何れにせよ何等かの法的理念の下で危機に対応して居る事は判る。勿論、法的理念は民主主義的であり人権を擁護するもので有る方が望ましいのは言う迄も無い。
　人権や法が緊急事態に優越する処では物事の優先順位はクリアに為り、最悪の状況の中でも市民の生命と生活を守ろうとする合理的な政治が成立する。〔人権を欠いて居る権威主義体制では、その合理性は市民に対して過酷なものと為ってしまう〕かも知れ無い。

　日本は、安倍政権下の此処数年間で、人権を守らねば為らぬと云う意識も、権力は法に従わ無ければ為らぬと云う意識も両方が失われた。そして権力者と従順な臣民しか居なく為った処では、決断能力を欠き右往左往し、或いは「遅らせる者」として、只管現実逃避するだけの無能な政府が残る。
　緊急事態宣言は出されるのかも知れない。しかし、例え宣言が出されたとしても、それに依って我々の生が権力に従属する訳では無いし、政府が信頼に足るものに為る訳では無い。我々は如何に迂遠な道だと思われたとしても、人権や法の理念を再び取り戻さ無ければ行けない。そうで無ければ、コロナウイルスに罹って死ぬより、政治に依って殺される確率の方が高いからだ。

　（※）ヴァルター・ベンヤミン　浅井健二郎訳『ドイツ悲劇の根源　上』筑摩書房、1999年　131頁
　文　北守(ほくしゅ)　藤崎剛人(ふじさきまさと)　非常勤講師&ブロガー　ドイツ思想史　公法学　note　hokusyu　Twitter ID：@hokusyu1982

　　　　　　　　　　　ハーバー・ビジネス・オンライン　　　以上








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