素敵な「自転車と家庭水族館」

　




　[2020年の予想]

　国家主体の旧来の「世界経済」とは異なる巨大なグローバル市場により世界中で億万長者が増大して居る　2020年も世界経済の拡大は続く

　　　　　　　　　　〜ダイヤモンド・ザイ　【橘玲の日々刻々】1/10(金) 21:00配信〜


　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　橘　玲　氏

　「今年はドンな年に為るのだろうか？」と云う予想を毎年書いて居る。去年の予想はその後『上級国民/下級国民』(小学館新書)としてマトメ、幸い多くの読者を得る事が出来た。
　米中の「貿易戦争」は1年以上前から懸念されて居り、昨年はそれが現実化したが、ニューヨーク株価は2万3500ドルから「史上最高値」の2万8500ドルへと20％上昇した。

　トランプが大統領に就任した2016年末は、1万9000万ドルだったから、3年間で50％近く株価が上がった事に為る。「コンなのが大統領に為ったら世界経済は崩壊する」と云う悲観論が間違って居た事は明らかで、楽観論に賭けた投資家は充分な果実を受け取った事に為る。
　とは言え、ここで指摘して置か無くては為ら無いのは、1980年のニューヨーク株価は1000ドルで、それが20年後の2000年に10倍の1万ドルに為った事だ。長期的には同じペースで株式市場が成長するとすれば、2020年の株価は10万ドルに為って居る筈だが、実際にはその3分の1にも届か無い。ローレンス・サマーズが「長期停滞論」を唱えて居る様に、株式の収益率は明らかに下がって来ている。

　だとしたら今年はどう為るのか？ココでは緊迫する中東情勢等個別の話は専門家に任せ「予想」の背景に有る世界認識に付いて書いてみたい。それは「トランプだから株価が上昇した」では無く「誰が大統領でも株価は上昇した」と云う話だ。








　専門家の予想はチンパンジーがダーツを投げるのと同じ位好い加減


　　　　　　　　　　

　スティーブン・ピンカーの話題作Enlightenment Now・今こそ啓蒙をが『21世紀の啓蒙　理性、科学、ヒューマニズム、進歩』(草思社)として昨年末に刊行されたが、その中で「当たる予測と外れる予測では何が違うのか？　」と云う興味深い研究が紹介されて居る。
　心理学者のフィリップ・テトロックは、1980年から2000年に掛けての20年間に様々な専門家の2万8000件近くの予測を集めた・・・どの質問も明確な結果と期限を設け、回答は発生確率等の数字で答えさせた。その結果はと云うと、専門家の成績はチンパンジーがダーツを投げるのと同じ位好い加減だった。

　専門家による経済予測や株価予測が当てズッポウと変わら無い事は繰り返し示されて居るから、これだけなら何も驚く事はない。但し専門家はこのファクトを簸(ひ)た隠しにして居るので、知ら無い人が居るかも知れないが。重要なのは、テトロックが心理学者のバーバラ・メラーズと組んで2011〜15年に掛けて行なった追加調査だ。
　ここで2人は、数千人(最終的には2万人)の自称・他称の専門家を募り、情報先端研究計画局・IARPAアメリカ国家情報長官室直属の研究組織が主催する予測トーナメントに参加して貰った。するとその中に、何れのトーナメントにおいても並外れた予測力を持つ「超予測者」が居る事を発見したのだ。

　この「超予測者」は、学識者は勿論機密情報にアクセス出来る諜報員・衆合知を集計する予測先物市場をも凌ぐ「理論上の最高レベルに迫る」結果を出した。
　と云っても、彼らの予測の効果は1年先迄で、5年先に為るとサルのダーツ投げと変わら無く為った。「超予測者」とは一体何者なのか？その話をする前に先ず「ダメ予測者」を見て置こう。この人達は「専門家」を名乗っては居るものの、その予測はダーツ投げをするサルにも劣ったのだ。

　当てズッポウより精度の低い予測しか出来ない「専門家」が居るなんて、信じ難いと思うだろう。何故こんな恥ずかしい事に為るかと云うと、彼等が「何等かの思想信条に固執し、それを見当違いの自信に結び付けて居る」からだった。日本でも、以下の記述に当て嵌まる専門家や知識人が何人も思い浮かぶのではないだだろうか。

　「彼等ダメ予測者は、複雑な問題に出会うと好みの因果関係の型に嵌め込もうとし、上手く嵌ら無ければ無関係で不要なものとして切り捨ててしまう。曖昧な答えに我慢が為らず、自分の分析を限界迄、或いはそれ以上に推し進めるし『さらに』『その上』と理由を重ねて、自分が正しく他の人々が間違って居る事を強調しようとする。その挙句、驚く程自信満々に為り『そんな事は有り得ない』とか『これは確実です』等と断言し勝ちに為る」

　「ダメ予測者」はメディアに好く登場し、ネットでも攻撃的な論説を展開する著名人だ。その結果「有名で有れば有る程、又内容が彼等の専門に近いもので有れば有る程予測精度が低かった」と云う悲惨な事に為ってしまうのだ。

　日本には過つて「リフレ派」と呼ばれる経済専門家が居て「デフレは日銀がマネーサプライを増やさ無いからだ」とか「大胆な金融緩和をすればマイルドなインフレが実現して日本経済は回復する」等自信満々で新奇な経済政策を説き、懐疑的な経済学者に罵詈雑言を浴びせて居た。
　処が黒田日銀が「2年・2倍・2％」の異次元金融緩和に踏み切ってから8年経っても物価は全く上がら無い。当初、マネタリーベースは2倍の260兆円を目標にしたが、現在はその更に倍の500兆円と云う異常な額に為って居る。極めて党派的な彼等の予測は見事に外れたが、それは正に「予測通り」と云う事に為る。







　「超予測者」は暗黙裡にベイズ推定を使う「ベイジアン」
　
　「超予測者」と云うのは、要するに「ダメ予測者」の逆の事をする人達だ。「彼等超予測者は、出来るだけ多くの情報源から出来るだけ多くの情報を集めた。そして考える時には『しかし・でも・とは言え・その一方』と云った転換語を使って頻繁に頭を切り替える。
　又確実性に付いては、可能性や確率に付いて語る。誰も「私が間違って居ました」とは云いたく無いものだが、彼等は他のグループより素直に間違いを認め考えを変えた」

　超予測者は天才では無く、IQ分布で云うと上位20％・偏差値60程度以内で、数学の達人と云う事も無い。但し性格には明らかな特徴があり、ビッグファイブ・パーソナリティを構成する5大要素の「経験への開放性」(知的好奇心が強く、変化を好む)が高く「認知欲求」(知的活動を楽しむ)が強く「統合的複雑性」(不確実性を受け入れ、物事を多角的に捉える)が高い。
　更に、最初の直感を信用せず、党派性が無く、常に「この推論に矛盾はないか」「もっと他の資料に当たるべきではないか」「誰かがこの意見を述べたら、自分は納得するだろうか」と自問して居る。

　テトロックは「超予測者」は暗黙裡にベイズ推定を使う「ベイジアン」だと云う。一般の統計学は標本の平均や分布を計算するが、ベイズ統計では、完全な標本が無い状況から確率を導いて行く。その為「主観的確率」とも言われる。
　ベイジアンが予測をする時は、客観的な標本が無いのだから「推測したい事象が全体的かつ長期的にどの程度の頻度で起こりそうか」の基準率を大雑把に主観的に決める。その上で、新たな証拠がその推計にどの様に影響かを与えるかに応じて基準率を微調整して行く。
　テトロックは「超予想者」の遣り方を、2015年1月7日にパリで起きたシャルリ・エブド襲撃事件を例に説明して居る。このテロを受けて「2015年1月21日から3月31日迄の間に、西ヨーロッパでイスラム過激派によるテロが起きるか」を予測するのが課題だ。

　私達は、記憶に強く残って居るもの程頻度や確率を高く見積もるバイアス(利用可能性・ヒューリスティック)に捕らわれて居る。評論家はテロに付いて強い関心を持って居る事を示す為に「その可能性は充分にある」等と答えるだろうし、政治家なら「2カ月以内にそんな事起きませんよ」と云って万が一テロが発生したら政治生命が終わってしまう。

　「超予測者・ベイジアン」はこうしたバイアスから自由なので、先ずはウィキペディアで過去5年間にヨーロッパで起きたイスラム過激派によるテロ事件を調べ、その件数を5で割って、1年当たり1.2件と云う数字を「基準率・主観的確率」とした。
　だが2011年の「アラブの春」で流れが変わったと思えたので、2010年を計算外にして1年当たり1.5件に微調整した。その上で、イスラム過激派に参加する新兵の増加(テロ発生率を上げる)と、セキュリティ対策の強化(テロ発生率を下げる)を勘案して確率を5分の1程度引き上げ、1年当たり1.8件と云う予測値を弾き出した。課題の予測対象期間は69日間なので、その間に新たなテロが起きる確率は34％と為った(1.8÷365×69)。
　こうした発想は「人類の歴史を偶然性や不確実性に満ちたものだと思って居て、必然や運命で考え様とし無い」事から生まれる。「超予測者」は、この世界が複雑系だと考えて居るのだ。

　「博学な知識人の意見や観念体系に基づく説明よりも、愚直に微調整した確率の方が遥かに高い精度で将来を予測出来る」「物事は一般的な法則や高尚な弁証法によってでは無く、無数の小さい力が可能性や度合いを高めたり低めたりする事によって決まる」　
　これが正しいとしたら(多分正しいだろう)、マクロ経済学の複雑な数式を組み合わせた理論や政治学のイデオロギー分析は何の役にも立た無い。世界を因果律で説明しようとする専門家の予測がサルのダーツ投げと同じに為るのは当たり前なのだ。
　ピンカーはテトロックによる予測の研究を「私達の歴史、政治、認識論、知的生活に対する見方を根本的に変えるものだ」と評している。







　「富の拡大によってスケール感を見失った世界」

　誤解の無い様に断って置くと私は「超予測者」では無いし、様々なデータを取り込んでベイズ推計によって未来の確率を計算して居る訳でも無い。だがテトロックの研究は「誰の予測に耳を傾け、誰の予測を無視すれば好いか」に付いての有力な指針を与えて呉れるだろう。
　その上でココでは、最初の「基準値・主観的確率」として、私達がどの様な世界に生きて居るかの仮説を述べてみたい。それは「富の拡大によってスケール感を見失った世界」だ。

　先ずは以下のグラフを見て欲しい。クレディスイスが毎年発表して居る「世界の富裕層」レポートから、世界のミリオネア(億万長者)の国別人数を集計したもので、青が2000年、オレンジが2019年を示して要る。金融資産や不動産資産等総資産から住宅ローン等の負債を差し引いた純資産を推計。全世界には4680万人のミリオネアが居り、この20年間で世界の富が爆発的に拡大した事が判るだろう。

　　　　　　　

　アメリカのミリオネアは1900万人で、全て世帯主として概算すると、総世帯数1億2246万に対して15.5％・6〜7世帯に1世帯はミリオネアに為る。以下、主要先進国をミリオネア世帯比率で並べると、イギリス・ミリオネア250万人/世帯数2641万は9.5％で10世帯に1世帯、フランス・200万人/3000万が6.7％、日本・300万人/5075万が6％で15〜16世帯に1世帯、ドイツ・200万/4080万世帯が4.9％で20世帯に1世帯に為る。
　経済格差の拡大で貧困が社会問題に為って居るが、その一方で、億万長者が何処にでも居る世界に私達は生きて居る。

　もうひとつ目を引くのは、アメリカのミリオネアが2000年の750万人から1900万人へと2.5倍に為った様に、日本を除く全ての国でこの20年間にミリオネアが大きく増えて居る事だ。高度経済成長期に在る中国で億万長者が続々と誕生したのは当然としても、それ程経済成長率が高い訳でも無いヨーロッパ諸国でもミリオネアの伸び率は極めて高い。
　これがトマ・ピケティの云う「資産効果」で、株式・金融資産と不動産・実物資産の価値・・・取り分け主要都市のマイホームの評価額が大きく上がった事を示して居る。

　日本だけミリオネアの伸び率が低いのは、超低金利・株価低迷・不動産価格の下落によって富裕層が「資産効果」を享受出来無かったからだろう。その結果日本人は「貧困」にばかり目を奪われて、世界で起きて居る「富の爆発的拡大」と云うもうひとつの側面を上手く理解出来ないで居るのでは無いだろうか。

　マネーが奔流と為って金融市場と云う川に流れ込んで居る

　IMF・国際通貨基金の推計では、世界の経済規模・GDPの総計は2000年の33兆ドルから、2023年には3倍超の106兆ドルに拡大する。富裕層の人数だけで無く、株式の時価総額でも、グローバル市場に流通するマネーの量でも、アラユル指標が富の拡大を示して居る。これは、マネーが奔流と為って金融市場と云う川に流れ込んで居る様なものだ。

　これを陳腐な比喩だと思うかも知れないが、チャンと理由がある。川は平地に至ると支流に分かれ、デルタ・三角州)作りながら海へと流れ込んで行く。このデルタは、毛細血管の分岐等と同じく典型的な複雑系・フラクタルだ。
　世界の根本法則がフラクタル(べき分布)だと述べたのは、数学者のベノワ・マンデルブロで、植物の成長(ブロッコリー)、生き物の身体(脳のニューロン)、自然(海岸線)や宇宙(星雲の分布)に至るまで、アラユル処に複雑系の構造が見られる事を示した。マンデルブロは、先物市場の価格変動や個人資産の分布を分析して、金融市場や経済もフラクタルだと指摘して居る。

　フラクタル構造は、成長するに連れてテールが長く伸びて極端な事が起こり易く為る(ロングテール)と同時に、複雑性のレベルが上がって行く。川の水量が増えるに連れて、支流(水路)は複雑に為ってデルタが拡大する。
　日本では木曽川・長良川・揖斐川によって生まれた濃尾平野のデルタが有名だが、アマゾンの様な大河では遥かに巨大なデルタが作られる。ソコでは、木曽川や長良川と同じ水量の川は、多くの支流の一つに過ぎ無い。濃尾平野のデルタも過つては洪水に悩まされたが、上流にダムを作る等の治水工事によってホボ管理が可能に為った。

　その経験を覚えて居る人は、自分が何時の間にかアマゾンの支流に居るとしても、同じ様な治水工事で川の流れを管理出来ると思うかも知れない。その先には、途方も無い大河が流れて居ると云うのに。これが「スケール感を見失った世界」だ。

　グローバル市場は、濃尾平野の規模からアマゾンのデルタへと変貌して居る

　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　アマゾンのデルタ地帯を宇宙から見る

　ここで提示する仮説は、グローバル市場は今では濃尾平野の規模からアマゾンのデルタへと変貌して居るのではないかと云うものだ。ソコには国家だけで無く、GAFAの様な巨大プラットフォーマーやジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツの様な超富裕層の富も流れ込み、国家主体の旧来の「世界経済」とは大きく異なる経済生態系が出来ている。
　処がスケール感を見失って居る為、経済政策は未だに国家単位で、目の前の支流の治水工事をして居るだけだ。日本経済はGDPで世界の6％、株式時価総額で8％の規模しか無い。この程度では中央銀行が何を遣った処で大きな流れは変えられ無いだろう。

　これはイギリスも同じで、ブレグジットが実現しても、EU離脱派が主張する様にイギリス経済が劇的に改善する事も無ければ、残留派が懸念する様な経済的な大惨事が起きる事も無いのではなかろうか。中東情勢への関心が薄れて居るのも、シェールガス・オイルの開発や温暖化問題等の要因でエネルギー構成が変わり、石油価格がグローバル経済に与える影響が低下して居るからだろう。

　大河の流れを変えられるとしたら、アメリカと中国の二大プレイヤーだが、貿易を規制しようとしても他の国を迂回するだけで、これでは新たな支流が出来るだけだ。それによって世界経済が逆に活性化したと考えれば「米中貿易戦争」にも関わらず世界の株価が上昇して居る理由が説明出来るだろう。
　グローバル資本主義は、今より豊かに為りたい、少しでも幸福に為りたいと云う70億人の欲望によって駆動されて居る。「地球環境の制約内で」と云う但し書きを着けなくては為らないが、この欲望に際限は無いから、今年も世界経済の拡大は続くと予想したい。それによって日本経済も多少は成長出来るだろう。

　国家単位の経済政策の有効性が失われつつあるのと同様に、政治(国家による国民の管理)も大きく変わりつつある。人々は益々自由と自己実現を重視する様に為って居り、最早全体主義(ファシズム)や独裁政治が復活する事は無く、生命の価値が途轍も無く高騰した事で、国家対国家の全面戦争を遂行する事も不可能に為ったのではないだろうか。
　しかし未だに、専門家を含む多くの人達が「スケールの違う世界」を理解出来ず、1920年代や1940年代(濃尾平野)を参照して現代(アマゾンのデルタ)を語って居る。「ポピュリズムが荒れ狂うヨーロッパの状況はヒトラー台頭前夜だ」とか「今の右傾化した日本は戦前と同じだ」等と云う人達の予測に耳を傾けるのは時間の無駄だろう。

　持ちロん川の水量が大きく増えたのだから、一端氾濫すれば被害は途方も無いものに為る可能性がある。その切っ掛けに為りそうなのは中国のバブル崩壊だが、その確率はベイジアンの中国専門家に任せたい。
　序にもう一つ言って置くと、万が一ブラックスワン・グローバル金融危機が起きたとしたら、その時コソ投資の絶好の機会に為るだろう。一端川の流れが堰き止められたとしても、大河はヤガテ滔々と流れ出すだろうから。

　　　　　　　　　　　　　

　橘 玲(たちばな あきら) 作家　2002年金融小説『マネーロンダリング』(幻冬舎文庫)でデビュー　『お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方』(幻冬舎)が30万部の大ヒット　著書に『「言ってはいけない　残酷すぎる真実』(新潮新書)『国家破産はこわくない』(講談社+α文庫)『幸福の「資本」論　あなたの未来を決める「3つの資本」と「8つの人生パターン」』(ダイヤモンド社刊)　『橘玲の中国私論』の改訂文庫本『言ってはいけない中国の真実』(新潮文庫)『もっと言ってはいけない』(新潮新書) など　最新刊は『上級国民/下級国民』(小学館新書)

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